最近までビットコイン関連のニュースで注目されていた中国主要取引所の信用取引の中止のニュースですが調べてみると新しい事実が判明しました。
まずは下記の画像をご覧ください。
こちらは cryptocompare で紹介されている過去 24時間のビットコイン取引の総額を表した円グラフになりますが、アメリカ・中国・日本がほぼ横一線なのが分かります。
つまり、ビットコイン取引量において、アメリカと中国、そして日本が横一線に並ぶ状態にまできているということです。
世界一のビットコイン大国日本
この表から分かることは、アメリカのビットコイン取引額が 45億円、中国が40億円弱、そして日本が 35億円と 1日の取引額で主要 3カ国が横一線だという事実です。
特に日本は人口比率で見れば 1日の 1人当たりのビットコイン取引額は約 29円と、アメリカの 12.8円 、中国の 3円を大きく引き離して 世界一だということです。
大げさな話ではなくすでに日本はビットコイン取引額において世界一の国に君臨しています。
日本が世界一だと公表すると謙遜する方もいると思いますが、日本の貯蓄額は総額 1300兆円であり、 2位のアメリカの 400兆円を大きく引き離してダントツの 1位を誇っています。
日本はすでに世界一裕福な国になっています。この数字の事実は日本人として誇らしい事実です。
ビットコイン三国志はどこに行き着くのか？
現状、ビットコイン価格を決定するのは中国とアメリカだと言われていますが、この取引額を見るとすでに日本はビットコイン価格の決定に大きく左右する立ち位置であることは間違いありません。
4月の仮想通貨法案しかり、2017年仮想通貨元年しかり、日本も世界のビットコイン市場において重要な立ち位置を担うようになりました。
これから数年間は、ビットコイン・円・ドル・元の 4通貨が世界の通貨市場において重要な立ち位置で立ち回ることは間違いありません。
日本人ビットコイン投資家としてこのニュースは非常に重要な情報だと考えて良いでしょう。