現物ETFに関する「Pantera Capital」の見解
仮想通貨業界で注目されている現物ビットコインETFについては『噂で買って事実で売れ』という格言を支持する意見も出ていますが、米国の仮想通貨ヘッジファンド「Pantera Capital」は2023年11月15日に公開した記事の中で『噂で買って、ニュースでも買え』と述べています。
過去に見られた『噂で買って事実で売る』の事例
『噂で買って事実で売る』とは、仮想通貨を含む様々な市場で知られる有名な格言・投資戦略のことであり、「買い材料となる噂が出たタイミングで買って、事実としてニュースが出たら売る」という手法を指しています。
パンテラ・キャピタルは今回の記事の中で『噂で買って事実で売れ』という格言が過去2回の事例で完璧に機能したことを認めており、『CMEビットコイン先物がローンチされた際には、上場日までに2,448％も価格が上昇したが、その日から-84％の弱気相場が始まった』と報告しています。
2回目事例はCoinbase上場の際のケースで『Conibase上場時には上場前に848％の上昇が見られたが、ビットコイン価格はその日に64,863ドルでピークに達し、-76％の弱気相場が始まった』と報告されています。
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現物ビットコインETFの場合は違う？
現物ビットコインETFも、米国証券取引委員会（SEC）から承認される前の段階で期待感が高まっており、ビットコインをはじめとする複数の仮想通貨で大幅な価格上昇が見られています。
このようなことから、一部では「実際に現物ビットコインETFが承認されたら、BTC価格は急落する可能性がある」との意見も出ていますが、Pantera Capitalは「現物ビットコインETFに関してはこれまでと違う動きが見られる可能性がある」との考えを示しています。
Pantera Capitalは『BlackRockの現物ETFはビットコインへのアクセスを根本的に変える』と述べており、『ブラックロックの現物ETFは非常に大きくポジティブなインパクトを与えることになるだろう』と語っています。
『ETFは主要な資産クラスになるための非常に重要なステップである』と語る同社は『ETFが存在する場合、エクスポージャーを持たなければ事実上ショートしたことになる。噂で買ってニュースで買え』と説明しています。
なお、Pantera Capitalは今後多くのビットコインETFが承認されると強く信じているとのことで、『それは数年後の話ではなく、1〜2ヶ月ほどで実現すると考えている』ともコメントされています。
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