SONY（ソニー）が開発を進めている次世代ゲーム機「プレイステーション5（PlayStation 5/PS5：仮称）」には、現在世界中から注目が集まっています。すでに様々なメディアなどでその驚きのスペックが報じられており正式な発売に期待が高まっていますが、ソニーがこのゲーム機にさらなる可能性をもたらすことができる「ブロックチェーンベースのデジタル著作権管理（DRM）」に関する特許を取得しているという点も忘れてはなりません。
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ゲーム業界で期待高まる「PlayStation 5」
PlayStationシリーズで世界中から高い評価を受けているSONY（ソニー）は、現在市販されている「PlayStation 4」の後継機にあたる「PlayStation 5（PS5／仮称）」のスペックなどで再び注目を集めています。
「PS4」や「PS Vita」のリードアーキテクトとして知られるゲームプロデューサーのMark Cerny（マーク・サーニー）氏は、先日テック系メディアである「Wired」とのインタビューで「PS5のスペック」などについて語り、以下のような驚きのスペックを備えていることを明かしました。
・「8K解像度」に対応
・「物理メディア」に対応
・「レイトレーシング」に対応
・「3Dオーディオ」をサポート
・「カスタムSSD」内蔵で読み込みが超高速
・「PlayStation 4」との後方互換性
・現行の「PlayStation VR」にも対応
・CPUは「AMDの第3世代Ryzenをベースとした8コアCPU」
・GPUは「AMD Radeon Navi GPU」
プレイステーション5は2019年内にリリースされることはないため、正式な発売は来年以降になると言われていますが、このような非常に魅力的な機能を備えた「PS5」には、現時点でも大きな期待が寄せられています。
しかし「プレイステーション5」に関する特に注目すべき点は、ソニーが2018年に特許を取得した「デジタル著作権管理（DRM）」です。この技術にはブロックチェーン技術が活用されているため、ゲームの所有権などを証明することができます。
SONYの特許技術「デジタル著作権管理（DRM）」
ソニーは以前から「海賊版製品」や「違法コピー」などの問題に取り組んでいますが、2005年にソニーが2,200万枚のCDにコピー防止システムを導入した際には「これらのCDがPCに深刻な脆弱性をもたらす」として大きな問題となった経歴を持っています。
日本と米国で登録されている「ブロックチェーン技術を用いたDRMシステム」は、これまで長い間に渡って問題とされてきた著作権などの問題を解決できる可能性を秘めています。
このシステムを用いた場合、ユーザーがオンライン上で購入したゲームをプレイするためには「ゲームの所有権」が必要となります。ブロックチェーン上のデジタル著作権管理システムではユーザーIDが「秘密鍵」役割を果たし、所有権を証明するためにPlayStationネットワーク内でゲーム購入の取引記録を認証します。
またこの特許には、スマートコントラクトを活用することによって、複数のデバイスや家族・友人間で一時的に権利を共有したり貸し出したりできることも記載されています。
ブロックチェーン活用に取り組む「SONY関連会社」
SONYは近年、ブロックチェーン技術を積極的に取り入れていく姿勢を示しており、昨年10月にはソニー系列の研究所であるソニーコンピュータサイエンス研究所（SONY CSL）がビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などのような仮想通貨を安全に保管・管理することができる「仮想通貨ハードウェアウォレット技術」を開発したことを発表しています。
また今月初めには「ソニー・ミュージックエンタテインメント（SME）」が、ブロックチェーンや人工知能（AI）を活用した音楽制作プラットフォームである「soundmain（サウンドメイン）」のティザーサイトを公開しています。
このようなことを踏まえて考えると、著作権の問題に対処することができる「デジタル著作権管理（DRM）」が将来的にプレイステーション5に搭載される可能性もあると予想されます。「PS5」に関する情報は、これから徐々に明かされていくことになると予想されるため、今後の新しい発表にも注目です。
