「仮想通貨投資に最大40%」ポートフォリオ見直しを推奨|著名金融アドバイザー

「仮想通貨投資に最大40%」ポートフォリオ見直しを推奨|著名金融アドバイザー(Top financial advisor recommends revising portfolio with up to 40% in crypto investments)
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エデルマン氏、仮想通貨の投資比率を最大40%に引き上げ

米国の著名ファイナンシャルアドバイザーであるリック・エデルマン氏は2025年6月27日、米CNBCのインタビュー番組で、投資ポートフォリオの10〜40%を仮想通貨に配分することを推奨するとの見解を示しました。

エデルマン氏は、金融アドバイザー向け団体「デジタル資産金融アドバイザー評議会(DACFP)」の代表も務めており、従来の株式60%・債券40%という資産配分モデルは現代の市場環境には適していないと指摘しています。

同氏は2021年に出版した著書『仮想通貨の真実』で仮想通貨への配分比率は1%程度が適切と提唱していましたが、今回の発言ではその割合を最大40%に引き上げる考えを明確に示しました。

エデルマン氏はインタビューの中で「今日、私は仮想通貨投資の配分を40%だと断言しています。これは非常に高い割合であり、これまでに類を見ない提案です」と述べており、この発言が市場関係者の間でも大きな関心を呼んでいます。

また同氏は、6月11日に開催された業界カンファレンスにおいても「保守的な投資スタンスでは仮想通貨を最低10%、リスク許容度の高いスタンスでは最大40%まで組み入れることが望ましい」と述べています。

1%から40%へ、仮想通貨への資産配分見直しの背景

仮想通貨の推奨配分を1%から最大40%へと大きく引き上げた背景には、過去数年間で市場環境が著しく変化したことがあるとエデルマン氏は説明しました。

仮想通貨が主流資産へと成長

同氏は、4年前までは仮想通貨業界の将来性に不透明感があったものの、ここ数年で環境は大きく変わったと述べています。

政府による禁止リスクや技術の陳腐化、個人・機関投資家による採用の課題が概ね解消されたことで、ビットコイン(BTC)は現在、主流の資産クラスとしての地位を確立しつつあるとエデルマン氏は分析しています。

同氏は「仮想通貨は今やこの10年で最も優れた投資機会だ」と述べており、今回の見解は、2018年当時からビットコイン投資を推奨してきた自身の主張を改めて裏付けるものとなりました。

長寿時代のポートフォリオ変革

加えて、エデルマン氏は医学の進歩による平均寿命の延伸も、資産配分戦略を再考すべき理由の一つであると説明しています。

米国の平均寿命は、1900年には47歳だったのに対し、現在は85歳前後まで延びています。今後30年以内に100歳へ到達する可能性もあるとされる中で、従来の60対40モデルでは長期的な資産形成に十分対応できないと指摘しています。

同氏は「従来資産よりも高いリターンが期待できる仮想通貨への投資が求められる」と語り、長寿化時代において仮想通貨は将来的な財務対策として重要な位置づけになるとの見方を示しました。

仮想通貨の分散効果と収益性

さらに、仮想通貨が株式・債券・商品といった従来型資産と相関性が低い点も注目されています。

エデルマン氏は、仮想通貨をポートフォリオに加えることでリスクの分散効果が得られ、他の主要資産を上回る収益も見込めると述べています。

加えて「仮想通貨という資産クラスは、他のいかなる資産よりも高いリターンの機会を提供してくれる」とも語っており、金融業界に対しても、仮想通貨をもはや特殊な投機対象ではなく、主流の投資対象として認識するべき時期に来ていると訴えました。

業界識者が示す仮想通貨市場の成長余地

今回のポートフォリオ配分見直しに関する提案は、仮想通貨市場の成長余地に対する強気な見解が市場関係者の間で広がっている状況を反映していると見られています。

キャシー・ウッド氏が語るビットコインの可能性

大手投資会社ARKインベストのキャシー・ウッドCEOも5月の米CNBCの番組で「ビットコイン価格は2030年までに現在値から最低でも580%上昇する」との見通しを改めて明らかにしました。

この予測によれば、1 BTCあたりの価格は最低でも70万ドル(約1億円)に達するとされており、強気シナリオでは150万ドル(約2億2,000万円)に達する可能性があるとしています。

ウッド氏はこれまでも一貫してビットコインの将来性に言及しており、こうした見解は機関投資家の投資判断にも一定の影響を与えているとみられています。

ロバート・キヨサキ氏が示す次の資産シフト先

また、ベストセラー書籍『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者として知られるロバート・キヨサキ氏も6月19日に自身のX(旧Twitter)でビットコインに関する見解を示しました。

同氏は「貧しい人は価格に注目し、富裕層は保有量に注目する」と投稿し、ビットコインが2030年までに100万ドル(約1億4,500万円)に達する可能性があると予測しています。

さらに同氏は「2025年夏頃に史上最大の市場暴落が発生する可能性がある」との見方を示し、その局面では金・銀・ビットコインといった資産に対して数千億円規模の資金が流入する可能性にも触れました。

長期的視点での投資見直しの必要性

こうした著名投資家による強気の見通しや警告は、仮想通貨市場のさらなる拡大と、それに伴うポートフォリオ内での重要性の高まりを示唆するものです。

各国での規制整備が進み、機関投資家の参入が加速する中で、仮想通貨は主要な資産クラスとしての地位を強めています。

こうした状況下で、投資家は長期的な視野からポートフォリオの構成を見直す局面に差し掛かっています。

仮想通貨市場の動向を見極めるうえで、各専門家の見解を踏まえた冷静な分析と対応が今後ますます重要になっていくと見られています。

※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=144.55 円)

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Source:CNBCインタビュー記事
サムネイル:Shutterstockのライセンス許諾により使用

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BITTIMES 編集長のアバター BITTIMES 編集長 仮想通貨ライター

2016年から仮想通貨に関するニュース記事の執筆を開始し、現在に至るまで様々なWeb3関連の記事を執筆。
これまでにビットコイン、イーサリアム、DeFi、NFTなど、数百本以上の記事を執筆し、国内外の仮想通貨ニュースの動向を追い続けている。

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