
仮想通貨取引所「コインチェック」とは?基本情報・特徴・メリットなどを解説
暗号資産(仮想通貨)」取引所「Coincheck(コインチェック)」の基本情報やサービスの概要、取り扱う仮想通貨・特徴・メリット・デメリットなどを初心者向けにわかりやすく解説します。
こちらから読む:注目のニュースを新着順で「コインチェック」関連ニュース
Coincheck(コインチェック)とは
Coincheck(コインチェック)とは、コインチェック株式会社が運営する日本の大手暗号資産取引所です。2014年8月にサービスを開始した同社は、2018年4月にマネックスグループ株式会社と買収契約を結んだため、現在はマネックスグループの完全子会社となっています。
豊富な暗号資産と様々なサービスを提供している同社は日本国内で非常に高い人気を誇っており、暗号資産投資の初心者からも人気の取引所となっています。
他社では提供されていない暗号資産やサービスをいち早く取り入れている同社は「一般社団法人日本ブロックチェーン協会(JBA)」にも参画しています。
取り扱う暗号資産
Coincheck(コインチェック)が取り扱っている暗号資産(仮想通貨)は以下の19銘柄となります。(2023年3月時点)
・ビットコイン(Bitcoin/BTC)
・イーサリアム(Ethereum/ETH)
・ライトコイン(Litecoin/LTC)
・エックスアールピー(Ripple/XRP)
・ネム(NEM/XEM)
・リスク(Lisk/LSK)
・モナコイン(Monacoin/MONA)
・ステラルーメン(Stellar Lumens/XLM)
・クアンタム(Qtum/QTUM)
・ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)
・イーサリアムクラシック(EthereumClassic/ETC)
・ベーシック・アテンション・トークン(Basic Attention Token/BAT)
・アイオーエスティー(IOST/IOST)
・エンジンコイン(Enjin Coin/ENJ)
・オーエムジー(OMG Network/OMG)
・パレットトークン(Palette Token/PLT)
・ザ・サンドボックス(The Sandbox/SAND)
・ポルカドット(Polkadot/DOT)
・フィナンシェトークン(Financie Token/FNCT)
サービスの種類・概要
コインチェックは様々な暗号資産関連の豊富なサービスを提供していることでも知られています。コインチェックで提供されているサービスの種類とその概要は以下の通りです。
暗号資産の購入・売却
「暗号資産の購入・売却サービス」では、ビットコインなどの暗号資産を簡単に売買することができます。同サービスはアカウント開設後、指定の口座に日本円や暗号資産を入金することによって利用することができ、平日・土日に関係なく24時間いつでも500円から暗号資産を購入・売却できます。
暗号資産の送金・入金
コインチェックで購入した暗号資産は同社が管理する仮想通貨ウォレットに保管されますが、外部に別の暗号資産ウォレットを持っているユーザーは、別のウォレットに暗号資産を送金することもできます。
コインチェックのウォレットに外部から暗号資産を入金する場合には、受け取り用の「QRコード」を表示させることもできるため、外部ウォレットでQRコードをスキャンすることによってスムーズに入金することができます。
暗号資産の取引所サービス
取引所サービスでは、2023年3月時点で合計6種類の暗号資産(BTC・ETC・MONA・PLT・LSK・OMG・FNCT)を板取引形式で取引することができます。ブラウザから「トレードビュー」にアクセスすれば、高性能チャートを利用しながら本格的な取引を行うことも可能です。また、取引手数料が"無料"であるという点も同社の魅力であると言えます。
同社ではAPIを使った自動取引もでき、各アカウントでAPIキーおよびプライベートキーの発行が可能です。
暗号資産の大口OTC取引
大口OTC取引サービスは、「50BTC〜225BTC」といった大量の暗号資産を買い手と売り手で直接取引できるサービスとなっています。一般的な取引所などで巨額な暗号資産を取引した場合には、希望価格と大幅に乖離した価格で約定してしまう可能性がありますが、大口OTC取引サービスを利用すればそのようなリスクを抑えることができます。
同サービスは全ての暗号資産に対応している訳ではないものの、対応通貨は徐々に増えてきており、記事執筆時点では「BTC・ETH・XRP・LTC・BCH」に対応しています。
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暗号資産積立「Coincheckつみたて」
「Coincheckつみたて」のサービスを利用すれば、毎月一定額を自動で積み立てながら、安定して暗号資産に投資することができます。積立金額は月々1万円〜100万円の範囲内で1,000円単位で設定することができ、口座振替手数料・積立サービス手数料は"無料"となっています。
引き落とし先となる銀行口座を指定すれば、入金から購入までの作業が全て自動で行なわれるため、手軽に暗号資産投資を始めることが可能です。積立プランは「月イチつみたてプラン」と「毎日つみたてプラン」の2つから選ぶことができます。
「Coincheckつみたて」は、リスクを抑えながら長期的に投資することができる"ドルコスト平均法"を採用しており、2023年3月時点では以下の17銘柄に対応しています。
・ビットコイン(Bitcoin/BTC)
・イーサリアム(Ethereum/ETH)
・ライトコイン(Litecoin/LTC)
・エックスアールピー(Ripple/XRP)
・リスク(Lisk/LSK)
・ネム(NEM/XEM)
・ステラルーメン(Stellar Lumens/XLM)
・ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)
・イーサリアムクラシック(EthereumClassic/ETC)
・ベーシック・アテンション・トークン(Basic Attention Token/BAT)
・アイオーエスティー(IOST/IOST)
・エンジンコイン(Enjin Coin/ENJ)
・オーエムジー(OMG Network/OMG)
・モナコイン(Monacoin/MONA)
・クアンタム(Qtum/QTUM)
・ザ・サンドボックス(The Sandbox/SAND)
・ポルカドット(Polkadot/DOT)
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貸暗号資産「Coincheck lending」
貸暗号資産(Coincheck lending)のサービスを利用すれば、自分が保有している暗号資産をコインチェックに貸し出すことによって、貸し出し期間に応じた賃借料を受け取ることができます。
このサービスは同社が取り扱っている全ての暗号資産に対応しているため、暗号資産を長期的に保有したいと考えている方には魅力的なサービスとなっています。貸出期間は「14日間・30日間・90日間・180日間・365日間」の中から選択することができ、最大年率5%の賃借料を受け取ることが可能です。
電気料金×ビットコイン「Coincheckでんき」
「Coincheckでんき」のサービスを利用すれば、電気料金の支払いでビットコインを使用したり、支払い金額の1〜7%をビットコインで受け取ることができます。ビットコインで支払った場合には、既存の電気料金よりも1〜7%お得な料金で支払うことが可能です。
同サービスは日本全国ある様々な電力会社に対応しており、スマートメーターが設置されていない場合にはスマートメーターへの交換も無料で行うことができます。
ガス料金×ビットコイン「Coincheckガス」
「Coincheckガス」のサービスを利用すれば、支払ったガス料金の3%をビットコインで受け取ったり、ビットコインでガス料金を支払って3%の割引を受けることができます。
なお、このサービスの対象者は『東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県・栃木県・群馬県に住んでいるご家庭で"東京ガス(都市ガス)"を利用しているユーザー』となっています。(2020年4月時点)
暗号資産と交換「Coincheckアンケート」
「Coincheckアンケート」のサービスを利用すれば、アンケートに回答するだけで「BTC・ETH・XRP」などの暗号資産をもらうことができます。このサービスは国内最大手のインターネット・マーケティング・リサーチカンパニー「MACROMILL(マクロミル)」との提携によって提供されています。
コインチェックとマクロミルを利用している方であれば、マクロミルでアンケートに回答し、暗号資産へのポイント交換申し込みを行うことによって、コインチェック残高で仮想通貨を受け取ることができます。
NFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」
「Coincheck NFT」は、ブロックチェーン技術を用いて発行されるデジタルアイテムである「Non-Fungible Token(NFT)」を暗号資産と交換することができるNFTマーケットプレイスです。
Non-Fungible Token(NFT)は「代替不可能なトークン」とも言われる独自の価値を持ったトークンのことであり、現在は「ゲーム・アート・音楽・スポーツ」などといった様々な分野でNFTが発行されています。
コインチェックの口座を有している方であれば「NFTの出品・購入・保管」をワンストップで行うことが可能であり、出品・購入のネットワーク手数料(Gas代)は無料となっています。
また、ウェブウォレット「MetaMask(メタマスク)」からの入庫や対応ウォレットへの出庫も可能となっており、入庫・出品手数料は無料、販売手数料は販売価格の10%、出庫手数料は0.02ETHとなっています。
各種手数料
コインチェックの各種手数料は以下の通りです。(2023年3月時点)
取引所手数料
通貨名 | Maker手数料 | Taker 手数料 |
BTC | 0.000 % | 0.000 % |
ETC | 0.050 % | 0.100 % |
LSK | 0.000 % | 0.000 % |
MONA | 0.000 % | 0.000 % |
OMG | 0.000 % | 0.000 % |
PLT | 0.050 % | 0.100 % |
FNCT | 0.000 % | 0.000 % |
入出金手数料
【銀行振込(日本円)】
無料(振込手数料は自己負担)
【コンビニ入金】
3万円未満:770円
3万円以上30万円以下:1,018円
※入金額から手数料が差し引かれます
【クイック入金】
3万円未満:770円
3万円以上50万円未満:1,018円
50万円以上:入金金額×0.11%+495円
※入金額から手数料が差し引かれます
【日本円出金】
407円
借入手数料
【ビットコイン借入】
0.05%/日
※金利は借入期間満了時にまとめて支払い
スワップ手数料
【新規約定時】
ロングポジション:取引約定金額(円)×0.04%
ショートポジション:取引約定数量(BTC)×0.05%
【繰越し時(新規約定時から24時間ごと)】
ロングポジション:取引約定金額(円)×0.04%
ショートポジション:取引約定数量(BTC)×0.05%
暗号資産/入金手数料
通常:無料
暗号資産/送金手数料
BTC | 0.0005 BTC |
ETH | 0.005 ETH |
ETC | 0.01 ETC |
LSK | 0.1 LSK |
XRP | 0.15 XRP |
XEM | 0.5 XEM |
LTC | 0.001 LTC |
BCH | 0.001 BCH |
MONA | 0.001 MONA |
XLM | 0.01 XLM |
QTUM | 0.01 QTUM |
BAT | 63.0 BAT |
IOST | 1.0 IOST |
ENJ | 30.0 ENJ |
OMG | 11.0 OMG |
PLT | 139.0 PLT |
SAND | 21.0 SAND |
XYM | 1.0 XYM |
DOT | 0.1 DOT |
FNCT | 8392.0 FNCT |
※コインチェックユーザー間の送金手数料は無料
変動型送金手数料
コインチェックは「一部の暗号資産でネットワーク手数料が高騰する事例」が度々発生していることを考慮して、2020年11月25日16時頃からネットワーク手数料に応じて送金手数料が変動する「変動型送金手数料」の仕組みを導入しています。
2022年9月時点で変動型送金手数料が適用される暗号資産は「BTC・ETH・BAT・ENJ・OMG・PLT・SAND」の7銘柄であり、変動型送金手数料の詳細は「こちらページ」で説明されています。
NFTマーケットプレイスの各種手数料
入庫手数料 | 無料(入庫時のGAS費用はユーザー負担) |
出品手数料 | 無料 |
販売手数料 | 販売価格の10% |
出庫手数料 | 0.02 ETH |
コインチェックのメリット
初心者でも利用しやすい
コインチェックのサービスは、暗号資産や投資の初心者でも簡単に利用できるようにわかりやすく設計されているため、初心者でも利用しやすいというメリットがあります。
ユーザー数が特に多い取引所でもあり、ネット上でもコインチェックユーザーのコミュニティは盛り上がっているため、他のユーザーとコミュニケーションを取りやすいという点でも魅力的です。
IEOなど新サービスにも積極的
コインチェックは「新しい暗号資産の取り扱い」や「新規サービスの導入」などにも積極的に取り組んでいます。「Coincheck IEO」を利用すれば新たに発行される暗号資産にいち早く投資することが可能で、これまでに実施されたIEOでは対象銘柄の上場直後に大幅な価格上昇が見られているため、仮想通貨投資家やトレーダーの間でも「Coincheck IEO」のサービスは注目されています。
スマホアプリで「指定価格通知」も可能
コインチェックが提供しているスマートフォン向けアプリでは「価格通知機能」も提供されています。この機能を利用すると、自分が自由に指定した銘柄・金額で通知を受け取ることができるため、価格変動のタイミングを見逃すことなく取引に参加することができます。
「価格通知」の設定方法はこちら
コインチェックのデメリット
ハッキングによる巨額盗難事件の歴史がある
コインチェックは2018年にハッキング攻撃を受け「約580億円相当の暗号資産が流出した」という暗い歴史を持っています。この金額は過去のハッキング事件の中でも特に巨額な金額であるため、日本だけでなく世界的に大きなニュースとなりました。
しかし、コインチェックは事件後に日本の大手企業である「マネックスグループ」の完全子会社となっており、それに併せて同社のセキュリティや顧客資産方法にも大きな変更が加えられているため、安全性は高まっていると考えられます。
規模の大きな暗号資産取引所は必然的にハッキングの標的となりやすいため、実際に利用する場合には自分自身でも資産管理に気を配るようにすることが重要です。
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