ヴェノム財団、公開テストネットのリリースを発表
ヴェノム財団が公開テストネットのリリースを発表。革新的で拡張性の高いブロックチェーンインフラストラクチャが、開発者とユーザーの両者のために公開された。
ヴェノム財団「公開テストネットが正式稼働」を発表
ADGM(Abu Dhabi Global Market:アブダビ・グローバル・マーケット)を拠点として活動するレイヤー1ブロックチェーンのVenomは2023年4月25日、公開テストネットが正式に稼働したことを発表した。このマイルストーンは、メインネットのローンチの準備を進めるVenomにとって、ロードマップにおける重要な到達点といえる。テストネット開始と同時に、Venomは急速に成長するエコシステムの一部として、自社開発の分散型アプリケーション(dApps)を複数発表した。
テストネットの設計は、エコシステムのユーザーと開発者の双方に配慮されたものだ。開発者はdAppsとブロックチェーンプロトコルのテストやデバッグができ、ユーザーはこれらのdAppsを直接体験する機会が得られる。このプログラムの目的は、エコシステム内でのイノベーションとコミュニティの構築を促進することにある。
開発者とユーザーは2つの簡単なステップを踏むことで、テストネットを体験することができる。まず、Venom Walletを、モバイル版ならApple App StoreまたはGoogle Play Storeから、デスクトップ版ならGoogle Chromeの拡張機能としてダウンロードする。次に、ユーザーは無料のテストネットの割り当てを要求すれば、完了。すぐにVenomエコシステムのテストを開始できる。
Venom財団評議会の議長ピーター・ネズ(Peter Knez)氏は次のようにコメントしている。
Venomの公開テストネットを発表できることをうれしく思う。これは近日中に予定されているメインネットの開始に向けた重要な一歩だ。当社の高度な拡張性と信頼性を持つ非同期ブロックチェーンを持ってすれば、開発者は革新的なdAppsを構築することができ、ユーザーはその実力を直接体験できるだろう。
開発者は、100 k TPSの超高速を誇る「非同期ブロックチェーン」と、拡張性とネットワークの信頼性を高める「動的シャーディング機能」を利用して、革新的な構築を存分に試みることができる。Venomは、開発者が開発のスタートをきるために必要なツールと知識を備えた「開発者向けドキュメントのリポジトリ」を用意済みだ。
Venomのネットワークは相互運用性を高め、開発者にとっては実用的なツールとなる一方で、ユーザーにとっても取引手数料を低くおさえ、世界的な普及に向けてユーザーフレンドリーに磨きをかけている。
dAppsのホストがテストネットでデビュー
すでに複数のdAppsが、Venom testnetでのデビューを決定している。ユーザーは、トランザクションを実行したり、ネイティブのVenom Walletをテストしたりして、それらをいち早く体験することができる。
- Venom Wallet
- Venom Scan
- VenomPools
- Venom Bridge
- Venom Stake
- Web3.World
- WeUp
- NFT Mint
- Oasis.Gallery
【ヴェノム財団について】
Venom Foundationは、ADGM(Abu Dhabi Global Market:アブダビ・グローバル・マーケット)にのライセンスを有し、Web3プロジェクトのアクセラレーションを地球規模で支援している。同社の分散型ネットワークは、ADGMの管轄下で運営されている。投資家と金融サービス企業のオアシスたらんとするADGMは、Venomに「世界初のコンプライアントブロックチェーン」のお墨付きを与え、企業と各国当局に構築・革新・拡張の自由を付与している。
Venomブロックチェーン上では、さまざまな企業の社内dAppsとプロトコルのポートフォリオが開発されている。動的シャーディング、低料金、超高速、スケーラビリティの機能を兼ね備えたVenomは、Web3アプリケーションのグローバルエコシステムとして、基幹インフラストラクチャの座に就く可能性を秘めており、超高速なトランザクションと無限のスケーラビリティを引っさげて、日々拡大を続けるユーザーベースの要求に今日も応え続けている。
Venomテストネットのローンチに関する詳細:ウェブサイト
Venom Foundationに関する詳細:ウェブサイト | ツイッター
この記事は金融プロモーションではありません。
免責事項:この記事は寄稿されたPR記事であり、ニュースやアドバイスではありません。暗号資産ニュースメディアBITTIMESは、このページに掲載されている内容や製品について保証いたしません。当ウェブサイトに掲載されている投資情報・戦略・内容に関しましては、投資勧誘・商品の推奨を目的にしたものではありません。実際に登録・投資・商品の購入などを行う際は、当ウェブサイトの情報に全面的に依拠して投資判断を下すことはお控えいただき、登録・投資・購入などに関するご決定はお住まいの国や地域の法律に従って皆様ご自身のご判断で行っていただきますようお願いいたします。