ブロックチェーンは「チャリティー」をどのように変えるのか？

ブロックチェーンや仮想通貨は慈善団体が行うチャリティー活動でも積極的に活用されています。取引の透明性を向上させ、無駄なコストを削減することができる「Blockchain技術」は、募金・寄付などにも多くのメリットをもたらすことができます。これらの新しいテクノロジーが「チャリティー」の分野にどのような変化をもたらすかを見てみましょう。

こちらから読む：チャリティー活動に新たな可能性をもたらす「ブロックチェーン技術」とは

慈善活動の「透明性を高める」

仮想通貨で寄付を募った場合には、取引履歴は全てブロックチェーン上に記録されるため、慈善活動の透明性を高めることができます。

「募金活動などで集められた資金がどのようなことに使用されているか？」は、寄付を行なう人々にとって非常に重要です。"寄付金の横領"などの事件はこれまでにも複数報告されており、そのような不祥事は「慈善団体のイメージ悪化」や「業界全体に対する不信感」を招いています。

現金で寄付金を集めた場合には必然的に資金の流れが不透明になってしまうため、そのような寄付金が適切に使用されているかどうかを正確に調べるのは困難です。しかし仮想通貨などを使って寄付金を集めた場合には、
・どのウォレットからいくら募金されたのか
・募金用のウォレットにどれだけの資金が集まったか
・集まった資金がどこに送金されたのか
・あとどれほどの寄付金が残っているのか
などといった様々な情報を誰でも簡単に確認することができるようになります。これらの情報は改ざんすることができないため「寄付金の透明性」を大幅に向上させることができます。

直接的な取引で「無駄なコストを削減」

ブロックチェーンや仮想通貨の大きな特徴の一つは、当事者間で直接的な取引を行うことができる点です。これは無駄な仲介者を排除することにつながるため、結果的に仲介手数料などを削減することができます。

現金で募金活動を行った場合には、集まった資金を国外に送るために銀行などの機関を通す必要があります。国際送金にかかる手数料や現地通貨に両替するための手数料などは、最終的に使用できる資金を減らす重要な要因の一つになっています。

仮想通貨で募金活動を行えば資金移動が非常に簡単になります。寄付金を募る側は専用のウォレットを作成してウェブサイトやTwitterなどに受け取り用の「ウォレットアドレス」や「QRコード」を記載するだけで済みます。寄付を行う人は指定された仮想通貨を購入して公開されている募金用アドレスに直接送金するだけで完了です。

世界中で広く使用されている、ビットコイン（BTC）やエックスアールピー（XRP）などを使用すれば、送金手数料を大きく削減できるだけなく、世界中から短期間で資金を集めることができます。

時間・場所に縛られず「誰でも簡単に寄付できる」

デジタルマネーによる寄付は非常に簡単でシンプルです。時間や場所などの制限はなく、誰でも簡単にスマートフォンだけで寄付を行うことができます。

従来の募金方法では、募金箱を店頭に設置したり、人通りの多い場所で募金活動を行ったり、というのが主流でしたが、仮想通貨を使った場合には募金箱を作る必要もありません。受け取り用のQRコードは簡単に印刷できるため、店舗に「募金箱の設置」を依頼する際にもQRコードなどをメールなどで送信するだけで済みます。

当然それらのQRコードを持って街中などで募金活動を行い、直接募金を呼びかけることもできます。ブロックチェーンや仮想通貨は募金活動に新たな方法と可能性をもたらします。

マイニングなどによる「新たな募金方法の誕生」

仮想通貨が誕生したことによって、これまでになかった新しいやり方で「寄付や支援」を行うことができるようになりました。その中の一つであるマイニング（採掘）の特徴を活かした募金活動では、実際に資金を送金するのではなく、自分が所有するコンピューターの性能を一時的に貸し出すことによって、間接的に寄付を行うことができるようになっています。

UNICEF（ユニセフ/国際連合児童基金）が2018年2月から3月末にかけて実施した「GAME CHAINGERS（ゲーム・チェンジャーズ）」と呼ばれる募金活動では、イーサリアム（Ethereum/ETH）のマイニングを行うための高性能なグラフィックカードを持つ「PCゲーマー」などを対象に支援者の募集が行われました。

この募金活動は、マイニング募金に参加する人々が専用のマイニングソフトウェアである「Claymore」を自身のパソコンにインストールすることによって募金に参加することができる仕組みとなっており、支援者がパソコンを使用していない時のみマイニングが行われました。ユニセフに送られる寄付金は「マイニングによって採掘されたETHのみ」となっているため、参加者は仮想通貨をユニセフに送金するのではなく、自分のコンピュータの性能を一時的に貸し出すことによって間接的に募金が行なうことができます。

ユニセフはこの活動によって得られた資金を使ってシリアに住む約1,350万人の子供たちに飲み水や教育・医療費などを寄付しています。このプロジェクトでは、59日間で12,000台のPCがマイニングを行なっており、合計85ETHが調達されたと報告されています。

全ての人に新たな可能性をもたらす「ブロックチェーン技術」

ブロックチェーン技術は、ユニセフのような有名団体から一般個人の人々まで、非常に多くの人々に新しい可能性をもたらします。これらの技術は基本的に「オープンソース」となっているため、インターネット上で調べたり勉強したりすれば誰でも使用することができます。

仮想通貨を用いて寄付を募る場合には、技術的な勉強もほとんど必要ないため、誰でも簡単に世界中から寄付を募ることができます。このような利便性の高さはブロックチェーン技術の普及を後押ししており、現在ではチャリティーだけでなく非常に多くの分野で活用が進められています。

当メディアでは、チャリティーの分野での活用事例と共に様々な分野・業界での具体的な技術の使用例を数多く紹介しているので、そちらも合わせてご覧になってみてください。