この記事の要点
- マクレラン氏、COT分析でBTC先物は大口が売り越しから買い越しへ転換と指摘
- 弱気姿勢であったブラント氏もCOTデータに基づく上昇示唆に同意、BTCは8万ドル回復
大口投資家がBTC先物で買い越し、需給に転機
テクニカルアナリストのトム・マクレラン氏は2026年5月4日、CFTC（米商品先物取引委員会）が公表するCOT（建玉明細）レポートをもとに、ビットコイン（BTC）先物の需給に大きな変化が生じたとの見解を示しました。
同氏によると、2025年後半には売り越しだったヘッジファンドなどの大口投資家が、現在は大規模に買い越しへ転じており、ビットコイン先物では大口投機筋がスマートマネー（情報優位の投資家層）の役割を担っていると説明しています。
The difference now v. late 2025 is that the non-commercial traders of B!+c0in futures are net long in a big way now. For most futures, it is the "commercials" who are the smart money. But few qualify for that category in these futures, so the non-commercials fill that role. https://t.co/OlQMc1gbNe pic.twitter.com/V9LORnddrU
— Tom McClellan (@McClellanOsc) May 3, 2026
今と2025年後半の違いは、ビットコイン先物における非商業トレーダーが大きくネットロングになっている点だ。
一般的な先物市場では「商業トレーダー」がいわゆる“スマートマネー”とされることが多いが、このビットコイン先物ではその区分に当てはまる参加者が少ないため、非商業トレーダーがその役割を担っている。
この需給変化の指摘に対し、直前まで下降チャネルでの上値拒否を指摘していたベテラントレーダーのピーター・ブラント氏は「COTデータは短期的な上昇を示唆している」と同意しました。
Agree, COT argues for an immediate rally https://t.co/tay6gq8N7J
— The Factor Report (@PeterLBrandt) May 3, 2026
この点を踏まえると、COTデータは短期的な上昇を示唆していると言える。
弱気な見方を示していた同氏が先物市場の需給変化に同意したことで、テクニカル分析とは異なる観点からも相場の方向性を示す材料として市場関係者の関心が集まっています。
こうした先物市場の動きを背景に、ビットコインは5月4日に一時80,000ドル（約1,260万円）を突破し、1月末以来約3カ月ぶりの高値圏で推移しています。
「2029年に40万ドル」アナリスト予想
COTレポートが映すBTC先物の需給構造
商業トレーダー不在、大口投機筋が主導
この需給変化は、COTレポートの投資家カテゴリー別ポジション動向から確認されています。
COTレポートは、CFTC（米商品先物取引委員会）が毎週火曜日時点の先物ポジション状況を集計し、金曜日に公表する統計で、市場参加者を「商業」「非商業」「小口」の3カテゴリーに分類しています。
原油やトウモロコシなどの先物市場では、生産者やヘッジャーなどの商業トレーダーが相場の方向性を先取りするスマートマネーとして知られており、この構造は多くのコモディティ市場で共通しています。
一方でマクレラン氏は「ビットコイン先物では商業トレーダーに該当する参加者がほぼ存在しないため、大口投機筋がスマートマネーに相当する役割を担っている」との見解を示しました。
2025年後半の売りから一転、大規模な買い越し
こうしたスマートマネーに相当する大口投機筋は、2025年後半に大幅な売り越しへ傾いていました。
この時期はビットコインが10月の過去最高値126,198ドル（約1,990万円）から下落を続けた局面と重なっています。
マクレラン氏の投稿では、同グループが現在は大規模に買い越しへ転じたことが示され、2025年後半との対比で需給構造の転換が確認されています。
なお同氏は2月の投稿で、COTデータについて「”状態”を示すものであり、その状態がいつ価格に反映されるかは教えてくれない」とも述べており、価格変動のタイミングは予測できない点を強調しています。
弱気分析のブラント氏、COT需給には同意
一方、ブラント氏は4月24日、ビットコインの日足チャートで下降チャネルにおける複数回の上値拒否を指摘し、弱気な見方を発信していました。
同氏はビットコインが2026年9〜10月まで底打ちの過程が続くとの見方も示しています。
こうした弱気の見解を示すなかで、同氏がCOTデータへの同意を表明したことは、チャート分析とは異なる需給変化が先物市場で進んでいる可能性に言及したものとして受け止められています。
4月19.7億ドル流入で年内最高に
ビットコイン8万ドル回復、次は200日線の攻防
先物市場の需給変化に加え、現物市場でも資金流入が確認されています。
ビットコインは4月に約17%上昇し、5月4日には約3カ月ぶりに80,000ドルを回復しました。
ただし、ビットコインは200日移動平均線（約82,200ドル付近）を約6カ月間下回っており、この水準を明確に上抜けるかどうかがトレンド転換の節目として意識されています。
あわせて、米国の現物ビットコインETFには4月に19.7億ドル（約3,100億円）の資金が流入し、2026年で最高の月間流入額を記録しています。
先物市場の大口需給変化とETFへの現物資金流入が同じ方向を示すなか、200日移動平均線の攻防とあわせて今後の推移が注視されています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=157.24 円）
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Source：トム・マクレラン氏X投稿 / ピーター・ブラント氏X投稿
サムネイル：AIによる生成画像
