ビットコインが株式に変わる安全資産へ
ビットコイン(Bitcoin/BTC)はわずか2週間で価格をおよそ2倍にまで上昇させました。少し前まで70万円だったことを考えると、今回の高騰は少々バブル感を感じますが、市場は今も加熱したままとなっています。今回のビットコインの高騰を見た機関投資家は、将来的に仮想通貨(Cryptocurrency)が「安全資産」として、今の株式市場から資産が流れてくるかもしれないと考え始めているようです。
Ronnie Moas(ロニー・モアス)氏とMax Keiser(マックス・カイザー)氏は、2018年に新高値をつけると予測し
仮想通貨市場が激変する中、ビットコイン需要は更に増加しており、保険として認識するプロの投資家が増えている。
と発言しました。
ビットコイン(Bitcoin/BTC)が安全資産へ
過去104ヶ月間、株式市場は強気市場を見せ続けています。これは株式の歴史上 2番目に長く、史上最長の雄牛市場はの113カ月を超える勢いです。しかし、Wall Street(ウォール・ストリート)では今回の株式市場の強気が終わる瞬間のリスクを考え始めていると言われています。
もし、現在の強気市場が終わればその時の反動は凄まじく、各金融機関・投資家たちは緊急時対策を立てている。と報道されました。この緊急対策にビットコインが使われる可能性があるようです。
先週、JP Morgan Chase(JP・モルガン・チェース)は、ビットコインの先物を扱う取引所を設立する計画を発表しました。これは米国最大の銀行および金融サービス提供者が行った仮想通貨(Cryptocurrency)市場にとって非常に重要な動きです。
JP Morgan Chaseといえば、CEOであるJamie Dimon(ジェイミー・デイモン)氏が、以前より「ビットコインは詐欺である。」と発言しており、何度も問題になっていました。
しかし、今回のJP Morgan Chaseの発表は、Jamie Dimonが意見してきた事とは「全く逆」の舵取りです。今後数ヶ月でビットコインを「手中に納める計画」を立てています。今後、ビットコインをはじめとした仮想通貨に大量の資本が流れてきた場合、更なる高騰が巻き起こるでしょう。
「ビットコインは詐欺」発言でJPモルガンが訴えられる
この記事が気に入ったら
いいね!しよう
関連のある仮想通貨ニュース
LedgerXを現物決済ビットコイン先物の「公認取引所」として認定:CFTC
マイアミのナイトクラブ「E11EVEN」仮想通貨決済に対応|BTC・XRPなど4銘柄
"順調"に下落するビットコイン|バイナンスCEOの見解は?
ビットコイン決済を2011年に導入したレストラン&バー「ROOM 77」が閉店
Ledger「PayPal用いた仮想通貨購入機能」を追加|BTC・ETHなど4銘柄に対応
BitMEX「ETH/USDクオント先物契約」提供へ
注目度の高い仮想通貨ニュース
仮想通貨ニュース | 新着記事一覧