ヘデラ（Hedera/HBAR）は、独自の分散型台帳技術「ハッシュグラフ（Hashgraph）」を基盤とする暗号資産で、2019年9月にメインネットを一般公開しました。
HBARは、このネットワーク上で手数料の支払いやステーキング、スマートコントラクトの実行に使われるネイティブトークンです。
毎秒1万件を超える処理性能と、1回あたり約0.0001ドルという低い送金手数料、そして1取引あたり0.000003kWhという極めて小さい消費電力を特徴とします。
運営を担うHedera Governing Council（へデラ運営審議会）には、GoogleやIBM、Boeing、野村ホールディングスなど、2026年時点で13業種・34の企業や機関が名を連ねています。
2024年9月に中核ソースコードをLinux Foundationへ寄贈し、オープンソースプロジェクト「Hiero（ヒエロ）」として公開された点も、他の主要ブロックチェーンにはない動きです。
この記事では、Hederaの基本情報と特徴、2026年9月時点で購入できる国内取引所やステーキング、対応ウォレットまでを整理します。
へデラ（Hedera/HBAR）とは？
へデラ（Hedera/HBAR）は、独自の分散型台帳技術ハッシュグラフ（Hashgraph）を用いたパブリックネットワークです。HBARは、このネットワーク上で利用されるネイティブトークンで、手数料の支払いやステーキング、アプリの実行時に使われます。
Hedera最大の特徴は、GoogleやIBM、Boeing、野村ホールディングスなど世界的な企業・機関が参加する「へデラ運営審議会」がネットワークを共同運営している点です。特定の1社に権限が集中しない体制により、企業利用に求められる信頼性と安定性を確保しています。
低い消費電力と高速な取引処理、1回あたり約0.0001ドルの低コスト、毎秒1万件超という高い拡張性、そしてステーキング機能を備えており、暗号資産のなかでも省エネルギー性で評価されています。
Hederaはスマートコントラクトにも対応し、個人や企業が分散型金融（DeFi）やNFT、決済、データ管理などの分散型アプリケーション（DApps）を構築できる基盤として設計されています。
主な活用分野としては、DeFi、分散型ID（DID）、NFT、決済、トークン化、サプライチェーンの記録管理などが挙げられます。実運用の例として、企業のサステナビリティ情報やコインの追跡データを、ハッシュグラフ上のログ機能で記録する用途などで採用されています。
へデラ（Hedera/HBAR）の特徴
へデラ（Hedera/HBAR）は、独自の分散型台帳技術ハッシュグラフを基盤とする暗号資産プラットフォームです。処理性能・手数料・消費電力・運営体制の4点に、他の主要ネットワークとの違いがあります。
中核となるのが「Hashgraph」と呼ばれる合意形成の仕組みで、これにより高速かつ低コストの即時決済を実現しています。処理性能は毎秒1万件を超え、決済はおおむね3〜5秒で確定します。
環境負荷の小ささも際立っています。Hederaの1取引あたりの消費電力はロンドン大学（UCL）の調査で0.000003kWhと算定されており、四半期ごとにカーボンオフセットを購入することで、2026年9月時点ではカーボンネガティブ（排出量を上回る削減）を掲げています。
運営面では、世界的な大企業や機関が参加する「へデラ運営審議会」がネットワークを共同で管理しています。合意形成にはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）の考え方を取り入れており、HBAR保有者はステーキングを通じてネットワークの安定に貢献しながら報酬を受け取れます。
多数の大手企業も参加する「へデラ運営審議会」
Hederaには、ネットワークのガバナンスを監督するHedera Governing Council（へデラ運営審議会）と呼ばれる組織があります。
この審議会には「Google・IBM・Boeing・LG Electronics・Dell Technologies・Ubisoft・Chainlink Labs・野村ホールディングス・Deutsche Telekom」などが参加しており、Hedera Councilの公表によれば、2026年時点で13業種・34の企業や機関が名を連ねています。
銀行、通信、製造、エネルギー、大学など幅広い分野の組織で構成されている点が特徴です。
各メンバーは「ネットワークの改善・安定化・分散化」に取り組み、それぞれがノードを運営することで、単一企業への権限集中を避けた運営を実現しています。GoogleやIBMは技術面を、野村ホールディングスは金融サービスへの応用を、といった形で各社が知見を持ち寄っています。
なお、Hederaは2024年9月16日に、ハッシュグラフの合意形成アルゴリズムを含む中核ソースコードをLinux Foundation（Linux Foundation Decentralized Trust）へ寄贈し、オープンソースプロジェクト「Hiero」として公開しました。
パブリックブロックチェーンが全ソースコードを独立財団へ寄贈した初の事例とされ、コードの中立性が高まった一方で、ネットワークの運用ガバナンスは引き続きへデラ運営審議会が担っています（2026年9月時点）。
へデラ運営審議会のメンバー（画像：Hedera）
独自の分散型台帳技術「Hashgraph」
Hederaは独自の分散型台帳技術「Hashgraph（ハッシュグラフ）」を採用しています。ハッシュグラフは、ビットコイン(BTC)のようなブロックチェーンが用いる「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）」とは異なる合意形成の方式です。
ハッシュグラフは、ブロックを連ねるブロックチェーンではなく、DAG（有向非巡回グラフ）と呼ばれるデータ構造を用います。ノード同士が情報を伝え合う「ゴシップ・アバウト・ゴシップ」という手法で、非同期型ビザンチン障害耐性（aBFT）という高水準の安全性を保ちながら、短時間で合意に達します。
ブロックチェーンと比べたHashgraphの主な利点は、次の4点です。
- 高速性: 取引の確認がおおむね3〜5秒で完了します
- 低コスト: 送金手数料が1回あたり約0.0001ドルに抑えられています
- 高い拡張性: 毎秒1万件以上のトランザクションを処理できます
- 省エネルギー: 1取引あたりの消費電力が0.000003kWhと小さいです
これらの特性から、Hederaは決済やサプライチェーン管理、デジタル身分証明、IoT機器の記録管理など、幅広い用途への適用が期待されています。基盤のオープンソース化（Hiero）が進んだことで、開発者がハッシュグラフの技術を検証・活用しやすくなった点も、今後の普及を後押しする要素です（2026年9月時点）。
低コストで即時決済が可能
へデラ（Hedera/HBAR）の際立った特徴の一つが、低コストで即時決済ができる点です。Hederaでは、基本的な送金の手数料が1回あたり約0.0001ドルとドル建てで固定され、送金額の大小にかかわらず低く保たれています。
決済にかかる時間はおおむね3〜5秒と短く、ほぼ即時に確定します。この処理速度は、Hederaが採用するハッシュグラフの合意形成方式によって実現されています。
従来型のPoWであるビットコイン（BTC）は、混雑時に手数料が高騰し、送金確定まで数十分を要する場合があります。これに対しHederaは、低コストと迅速な確定を両立し、小額決済やマイクロペイメントにも向いた設計です。
スマートコントラクトにも対応するため、自動化された契約の実行も低コストで行えます。個人や企業が分散型アプリケーション（DApps）を開発・運用しやすい環境が整っている点も、Hederaの実用性を支えています。
10,000TPS以上を実現する高い拡張性
暗号資産・ブロックチェーンの実用化では、利用が増えても処理が詰まらない拡張性（スケーラビリティ）が重視されます。
Hederaはこの点で高い性能を備えており、1秒間に処理できるトランザクション数（TPS）は「10,000TPS〜」と公表されています。一般に報告される他ネットワークの基盤レイヤーのTPSは「ビットコイン（BTC）：6TPS〜」「イーサリアム(ETH)：15TPS前後」とされ、Hederaはこれらを大きく上回ります。
この処理能力により、Hederaは大規模な利用にも耐えうる基盤として、企業向けソリューションやDAppsでの採用が進んでいます。実利用では、実際のトラフィックに応じて調整されるものの、設計上は高いスループットを確保している点が強みです。
平均消費電力が非常に低く、環境に優しい
へデラ（Hedera/HBAR）は、消費電力の小ささでも知られています。Hederaが公表するデータでは、1トランザクションあたりの平均消費電力は「0.000003 kWh」で、ロンドン大学（UCL）の調査に基づく数値とされています。
この値は他の主要な暗号資産と比べて極めて小さいものです。ビットコイン（BTC）は、マイニングを伴うPoWのため1取引あたりの消費電力が大きく、環境負荷の面で対照的な存在です。
一方、イーサリアム（ETH）は2022年9月の大型アップデート「The Merge」でPoSへ移行し、Ethereum Foundationの公表によればネットワークの消費電力が約99.95%減少しました。かつて比較対象とされたPoW時代の消費電力（1取引あたり約100kWh規模）は、2026年9月時点では当てはまりません。
省エネルギー性はPoWか否かで大きく変わるため、消費電力を比較する際は各ネットワークの現行方式を確認することが欠かせません。
Hederaの低消費電力は、独自の分散型台帳技術ハッシュグラフによって実現されています。ハッシュグラフはマイニングを必要とせず、効率的な合意形成でエネルギー消費を抑えています。
1取引あたりの消費電力（画像：Hedera）
Hederaは環境への配慮を運営方針の中核に据えており、ネットワーク運用で発生する温室効果ガスの排出量を相殺するため、四半期ごとにカーボンオフセットを購入しています。第三者機関Terrapassによる評価を用い、2026年9月時点では排出量を上回る削減を行う「カーボンネガティブ」を掲げています。
こうした省エネルギー性は、ESG（環境・社会・ガバナンス）を重視する投資家や企業がブロックチェーンを採用する際の判断材料の一つになっています。
【HBAR・BTC・ETHの性能比較（2026年9月時点）】
| 通貨 | HBAR | BTC | ETH |
| 1秒間の処理性能（基盤レイヤー） | 10,000TPS〜 | 6TPS〜 | 15TPS前後 |
| 送金手数料 | 約0.0001ドル | 変動制（混雑時に高騰） | 変動制（混雑時に高騰） |
| 処理時間（ファイナリティ） | 3〜5秒 | 10〜60分 | 数分 |
| 合意形成方式 | Hashgraph（aBFT） | PoW | PoS（2022年移行） |
| 1取引あたり消費電力 | 0.000003kWh | 大（PoW・マイニング） | PoS移行で大幅減 |
※処理性能や手数料は各ネットワークの実装・混雑状況で変動します。表の数値は各プロジェクトの公表値やUCL調査などを基にした2026年9月時点の目安です。
PoS採用でステーキングが可能
Hederaはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）の考え方を採用しており、各ノードの合意形成への影響力は、そのノードにステークされたHBARの量に比例します。このためHBAR保有者はステーキングに参加することで、ネットワークの安定に貢献しながら報酬を受け取れる仕組みになっています。
セルフカストディでステーキングを行う場合は、HBARに対応した「HashPack」などのウォレットを利用します。HashPackはHedera上で広く使われる自己管理型ウォレットで、iOS・Android版アプリに加え、Google Chromeの拡張機能やウェブアプリからも利用できます。
ウォレットでのステーキング手順は簡単で、ステーキング画面で委任先のノードを1つ選び、実行するだけで開始できます。日本国内では、後述するSBI VCトレードなど、取引所を通じてHBARのステーキングに対応するサービスもあります（2026年9月時点）。
へデラ（Hedera/HBAR）の基本情報
| プロジェクト名称 | Hedera（へデラ） |
| トークン名称 | HBAR |
| ティッカーシンボル | HBAR |
| メインネット一般公開 | 2019年9月 |
| 最大総発行枚数 | 50,000,000,000 HBAR |
| 合意形成方式 | Hashgraph（aBFT） |
HBARは、Hederaネットワーク上で使われるネイティブトークンで、取引手数料の支払いやスマートコントラクトの実行、ステーキングに用いられます。最大総発行枚数は500億HBARで固定されており、需要に応じて発行が増える設計ではありません。
Hederaは、GoogleやIBM、野村ホールディングスなどが参加するへデラ運営審議会が共同管理しており、企業向けのDApps開発にも適した環境を提供します。DeFiやNFT、分散型ID管理など幅広い分野での活用が進んでいます。
へデラ（Hedera/HBAR）の価格・チャート
HBARを取扱う暗号資産取引所
へデラ（Hedera/HBAR）は日本国内の暗号資産取引所にも上場しており、口座を開設すれば日本円で購入できます。2026年に入って国内での取扱いが広がり、2026年9月時点でHBARを取引できる主な取引所は以下のとおりです。
【日本国内の暗号資産取引所（2026年9月時点）】
・コイントレード
・SBI VCトレード（HBARのステーキングにも対応）
・ビットポイント
・Binance Japan（バイナンスジャパン）
・BitTrade（ビットトレード）：2026年3月に取扱い開始
・OKJ（オーケージェー）：2026年5月に取扱い開始
HBARを購入する際は、各取引所の手数料や取扱いサービス、セキュリティ対策を比較して選ぶことが実務上のポイントです。国内の取引所は資金決済法などの規制下で運営されており、初めての利用でも扱いやすい環境が整っています。
なかでもSBI VCトレードは、2026年9月時点でHBARの現物取引に加えてステーキングにも対応しており、保有するだけで報酬を受け取れるサービスを提供しています。最新の取扱い状況や条件は、各取引所の公式サイトで確認できます。
なお、Hederaは低コストで即時決済ができるため、取引所間の送金も比較的短時間で行えます。取引にはリスクが伴うため、各取引所の利用規約や手数料を確認したうえで、自身の目的に合った取引所を選ぶことが大切です。
HBARの購入方法（国内取引所での手順）
国内取引所でHBARを購入する基本的な流れは他の暗号資産と同じで、まず取引所の口座を開設して本人確認（KYC）を済ませ、日本円を入金したうえで、HBARの購入画面から必要な数量を注文します。
購入したHBARは取引所に預けておくほか、対応ウォレットへ送って自分で管理することもできます。SBI VCトレードのようにステーキングへ対応する取引所であれば、保有したまま報酬を受け取る運用も選べます（2026年9月時点）。
手数料や取扱いサービスは取引所ごとに異なるため、購入前に公式サイトで最新の条件を確認しておくと安心です。暗号資産は価格変動が大きいため、余裕資金の範囲で取引を行うことが基本になります。
こちらの記事もあわせてどうぞ
へデラ（Hedera/HBAR）対応のウォレット
へデラ（Hedera/HBAR）を保管できる代表的なウォレットには、以下のようなものがあります。
・HashPack
・Blade Wallet
・Ledger（レジャー）
これらのウォレットは、Hederaの高速・低手数料という特性を活かしながらHBARを管理できます。日常的に送受金を行うならモバイルウォレット、長期保管を重視するならLedgerのようなハードウェアウォレットといった形で、用途に応じて使い分けられます。
複数の仮想通貨を安全に保管「Ledger」とは？
へデラ（Hedera/HBAR）関連リンク
・Hedera公式サイト
・へデラ運営審議会（Hedera Council）
・Hedera公式X（旧Twitter）
・Hedera公式YouTube
・HashScan（ブロックエクスプローラー）
サムネイル：Shutterstockのライセンス許諾により使用
