この記事の要点
- 英元首相ジョンソン氏が2026年3月13日、BTCをポンジ批判
- ストラテジー会長セイラー氏がXで即座に定義を示し反論
- 元首相級の発言で内在価値論争が国際的に再燃
- 米英で政治家のBTC評価が二極化、論争の構図が鮮明に
まずはビットコイン（BTC）を詳しく
ジョンソン元首相「BTCはポンジ」、セイラー氏が定義で反撃
英国の元首相ボリス・ジョンソン氏が2026年3月13日、英紙デイリーメールのコラムでビットコイン（BTC）を「巨大なポンジスキーム」と批判しました。
これに対し、米ソフトウェア企業ストラテジー（旧マイクロストラテジー）会長のマイケル・セイラー氏がX（Twitter）で反論を投稿し、「ビットコインはポンジスキームの定義に当てはまらない」と主張しています。
ジョンソン氏のコラムでは、知人が村の酒場で出会った人物に500ポンド（約10万円）を預け、3年半にわたって追加費用を支払い続けた末に2万ポンド（約425万円）を失ったという体験談を紹介しました。
同氏はこの出来事を踏まえ、ビットコインは「巨大なポンジスキームのようなものだ」と論じています。
さらにジョンソン氏は「ゴールドには人類が古来から価値を見出してきた歴史があり、ポケモンカードでさえ価値の理由を説明できる」と指摘し、そのうえでビットコインにはそうした内在価値の根拠が見当たらないと主張しました。
これに対しセイラー氏は「ポンジスキームとは、中央オペレーターが新規投資家の資金を使って既存投資家に利益を支払う仕組みである」と説明し、ビットコインは中央管理者が存在しないオープンなネットワークであり、その定義には当てはまらないと反論しています。
元首相が”ポンジスキーム”という強い表現でビットコインを批判したことを受け、内在価値をめぐるジョンソン氏とセイラー氏の論争として国際的に注目を集めています。
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体験談によるビットコイン批判、セイラー氏の定義論と対立
知人の詐欺被害が発端、10年超のBTC批判を再表明
ジョンソン氏はコラムで、地元教会で交流してきた元実業家の知人がビットコイン投資を名目とした勧誘を受け、追加費用の支払いを繰り返した末に2万ポンドを失ったという体験談を紹介しました。
ジョンソン氏は知人に対し「何らかの詐欺だ」と伝えたとも記しており、この体験を踏まえて10年以上前から続くビットコイン批判の立場を改めて表明しています。
同氏はビットコインの発行上限が2,100万枚である点や、開発者サトシ・ナカモトが姿を消した点にも言及し、「なぜ価値が上がるのか分からない」と述べました。
さらに同氏は、ゴールドやポケモンカードとの比較を通じ、ビットコインには価値の根拠が乏しいという論旨を展開しています。
こうした主張に対してセイラー氏が反論に立ち、ポンジスキームの定義として「中央オペレーターが新規投資家の資金を使って既存投資家に利益を支払う仕組み」を挙げ、ビットコインはその定義に当てはまらないと強調しています。
英大手メディア掲載で論争が拡大、支持者側が即座に反論
今回の論争は、英国を代表する大手メディア「デイリーメール」に掲載されたことで、仮想通貨（暗号資産）に接点の少ない一般読者層にも届く形となりました。
反論を投稿したセイラー氏はビットコインの長期保有戦略を推進する第一人者として知られており、X上での投稿はビットコイン支持者の間で広く共有されました。
ジョンソン氏が紹介した事例はビットコイン自体の問題というよりも投資詐欺の事例だと、ビットコイン支持者側からも指摘されています。
ジョンソン氏の論考ではビットコインの内在価値を否定する立場が明確に示されており、英国で仮想通貨関連の詐欺被害が相次いでいることを踏まえた発言として、ビットコイン批判の文脈で広く取り上げられています。
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政治家によるビットコイン評価が二極化、論争の構図は変わらず
ビットコインの内在価値をめぐる議論は今回が初めてではなく、著名人や政治家による批判とビットコイン支持者の反論は繰り返されてきました。
米国ではドナルド・トランプ大統領が仮想通貨を戦略的準備資産と位置づける大統領令に署名するなど、政治的立場によってビットコインへの評価は大きく分かれました。
元首相の発言を機に、ビットコインの内在価値をめぐる論争が改めて国際的な議論として浮上しています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ポンド=211.52 円）
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Source：英紙デイリーメール
サムネイル：Shutterstockのライセンス許諾により使用
