ゴールドマン・サックス、ビットコイン底打ちを示唆｜取引量回復は「夏以降」か

BTC下落が平均水準到達、ゴールドマンが底打ち可能性を示唆

2026年3月26日、ゴールドマン・サックスのアナリスト、ジェームズ・ヤロ氏が公表した調査ノートで、ビットコイン（BTC）は底打ちの可能性があると指摘したことがCNBCの報道で明らかになりました。

同氏は、今サイクルにおける価格下落幅が過去の高値から底値までの平均水準にほぼ到達したと分析しており、テクニカル・統計の両面から底打ちの根拠を示しています。

この見方を踏まえ、同行はCoinbase（コインベース）・Robinhood（ロビンフッド）・Figure Technologies（フィギュア・テクノロジーズ）の3銘柄について買い推奨を維持しました。

ヤロ氏は「選択的ではあるが、デジタル資産関連銘柄の投資妙味が高まっている」として、現在の市場環境は魅力的な参入機会にあるとの見解を示したことも伝えられています。

ウォール街を代表する投資銀行がBTCの底打ちシグナルを公式に示したことで、これまで様子見姿勢を取っていた機関投資家や個人投資家にとって、参入タイミングを再評価する材料が加わった形です。

同行はすでに約23億6,000万ドル（約3,760億円）相当のビットコインおよびイーサリアムETFを保有していることを開示しており、デービッド・ソロモンCEOが個人でビットコインを保有していることも明らかにしています。

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ゴールドマンが示す底打ちの根拠と注目3銘柄

「取引量回復は夏以降」ゴールドマンの時間軸

CNBCの報道によれば、ヤロ氏は、仮想通貨関連株が2025年10月の高値から乱高下を繰り返しながらも、ここ数週間は横ばい圏で推移しているとの見解を示しています。

BTCの価格下落幅についても、過去サイクルにおける高値から底値までの平均水準にほぼ到達したと分析しており、こうした傾向が底打ちを示唆する根拠になるとしています。

一方で同氏は「価格は底を打ったかもしれないが、取引量はもう少し減少する可能性がある」と述べつつも、その影響は2026年の収益を約2%、利益を約4%押し下げる程度にとどまる「軽微」なものとの見方を示しています。

また、「仮想通貨の取引量は底値から3カ月の中央値を経て本格的に回復する傾向がある」とも指摘しており、回復は夏場以降になる可能性があるとみられています。

ゴールドマンが注目する3銘柄の成長ドライバー

こうした分析を踏まえ、ゴールドマンは具体的な投資対象として複数の仮想通貨関連銘柄に注目しています。

フィギュア・テクノロジーズについては、ブロックチェーンを基盤とした住宅担保ローン（HELOC）の組成・販売事業が想定を上回るペースで拡大しているとして、ゴールドマンは目標株価を39ドルから42ドルへ引き上げました。

3月26日終値は31ドルであり、目標株価への到達には現水準から約35%の上昇余地があります。ヤロ氏は「仮想通貨価格への直接的な感応度が低い銘柄ほど、バリュエーションの魅力が増している」と述べており、フィギュアはその代表例と位置づけられています。

ロビンフッドについては、仮想通貨トレーダー向けの機能強化による上級者層の取り込みに加え、銀行・金融サービス領域への事業拡張が成長ドライバーとされています。仮想通貨にとどまらない多角化モデルが評価されている形です。

コインベースについては、仮想通貨デリバティブ取引の成長機会、ステーブルコインやプライムブローカレッジを含むサブスクリプション事業、さらに予測市場・株式取引・銀行・資産運用といった新規プロダクトラインが注目点として挙げられています。

ロビンフッドとコインベースについては目標株価を引き下げたものの、いずれも現在の株価水準からの上昇余地を示す水準で維持されており、買い推奨は継続されています。

ソロモンCEOも個人保有を公言、ゴールドマンの仮想通貨シフト

ゴールドマン・サックスのスタンスは、かつてソロモンCEOがビットコインの実用性に否定的な見解を示していた頃から大きく変化しています。

現在の同行は約23億6,000万ドル相当のビットコイン・イーサリアムETFを機関保有として開示する段階まで踏み込んでおり、ソロモンCEOが個人でビットコインを保有していることも公言しています。

今回のレポートはこうした姿勢変化の延長線上にあると受け止められており、世界最大級の投資銀行による底打ちシグナルは、今後の相場動向を見極めるうえでの材料のひとつとして注目を集めています。

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ゴールドマン発の底打ちシグナル、市場への波及は

仮想通貨をめぐっては、米国でSEC（米国証券取引委員会）とCFTC（商品先物取引委員会）が規制の協調・一元化を図る覚書（MOU）を3月11日に締結するなど、制度整備が立法・行政の両面から進んでいます。

こうした環境のもとで主要投資銀行が底打ち分析と銘柄推奨を示すことは、これまで慎重姿勢を崩せなかった機関投資家の参入判断を後押しする材料となる可能性があります。

ゴールドマンが指摘する「取引量は底値からおおむね3カ月程度で回復する傾向」が実際の市場でも確認されるかどうかは、次の局面を見極めるうえでの焦点となりそうです。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=159.62 円）

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Source：CNBC報道
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