ソラナDEX大手Drift「最大450億円」流出か|入出金を全面停止に

ソラナDEX大手Drift「最大430億円」流出か|入出金を全面停止に

この記事の要点

  • Drift Protocolは2026年4月1日に入出金停止を発表
  • 異常な資金移動が確認され、最大450億円流出の可能性
  • 攻撃者は複数チェーン経由で資産を移動し追跡が難航
  • DRIFTは急落し、ソラナ史上最大級の被害となる可能性
目次

ソラナDEX大手、最大450億円流出か

ソラナ基盤の分散型取引プラットフォームDrift Protocol(ドリフトプロトコル)は2026年4月1日、プロトコル上での異常な資金移動を確認し、入出金を全面停止したと発表しました。

同プロトコルは公式Xアカウントで、プロトコル上で異常な動きを観測しているとして、調査完了まで新たな資金を預け入れないよう呼びかけました。また、今回の発表について「エイプリルフールの冗談ではない」と強調しています。

プロトコル上で異常な動きを確認しています。現在、原因の調査を進めています。

調査が完了するまでの間、プロトコルへの資金の入金は控えてください。これはエイプリルフールの冗談ではありません。

状況が明らかになるまで、十分にご注意ください。今後の更新は本アカウントからお知らせします。

その後、攻撃が継続中であることを確認した同プロトコルは、複数のセキュリティ会社、ブリッジ事業者、取引所と連携して被害の封じ込めを進めていると説明しています。

ブロックチェーン分析会社Arkham Intelligence(アーカム・インテリジェンス)のオンチェーンデータによると、攻撃者は特定のソラナアドレスへ2億5,000万ドル(約396.7億円)超の資産を集約しています。

セキュリティ会社PeckShield(ペックシールド)は最大2億8,500万ドル(約452億円)に上るとの試算を公表しています。ドリフトに資金を預けていたユーザーは、入出金の全面停止により現時点で資金を引き出せない状況が続いています。

ボールトから複数チェーンへ、全容が明らかに

1週間前から準備の痕跡

オンチェーン調査機関Lookonchainによると、攻撃者はまず4,172万枚のJLPトークン(約1億5,560万ドル相当)をドリフトのボールト(資産保管庫)から引き出しました。

続いて、5,160万USDCや12万5,000 WSOLなど複数の資産を追加で引き出していることも報告しています。

オンチェーン研究者によると、このウォレットは8日前にNear Intents(ニアー・インテンツ)経由で1 SOLを受け取っており、攻撃は約1週間前から準備されていたとみられています。

攻撃者はその後、ソラナ上のDEXアグリゲーターのJupiter(ジュピター)を通じて盗んだ資産をUSDCへ変換しました。

さらに、Wormhole(ワームホール)ブリッジを経由してイーサリアムネットワークへ資金を移し、1万9,913 ETH(約4,260万ドル相当)を取得していることが確認されています。

秘密鍵漏洩が濃厚、282 BTCも流出

攻撃の原因は現時点で特定されていません。ブロックチェーンセキュリティ会社ペックシールドの蒋旭先CEOはDecryptの取材に対し、「管理者の秘密鍵が漏洩または侵害されたことは確かだ」と指摘しており、秘密鍵漏洩による管理者権限の奪取が有力視されています。

被害を受けたボールトは、JLPデルタニュートラル、SOLスーパーステーキング、BTCスーパーステーキングなど複数に及びます。

流出資産にはSOL、USDC、cbBTC、wBTCのほか、約282 BTCも含まれています。一部資金についてはUSDCの発行元Circle(サークル)に凍結要請が行われており、ステーブルコインが凍結されれば被害の一部を抑えられる可能性があります。

ただし、資金はRaydium(レイディウム)、Orca(オルカ)、Meteora(メテオラ)など複数のDEXにも分散して送られており、追跡は難航しています。

最高値から98%下落、TVL5.5億ドルが危機に

ドリフトのネイティブトークン「DRIFT」は報道後に急落し、事件発覚から数時間で約28%下落、0.049ドル前後で推移しています。

2024年11月に記録した最高値2.60ドルからは98%以上の下落水準となっています。

DeFiデータサイトDeFiLlama(デファイラマ)によると、ドリフトプロトコルのTVL(総預かり資産)は事件前時点で5億5,000万ドル(約872.7億円)を超えており、ソラナ上のパーペチュアル先物取引(期限のない先物取引)の主要プラットフォームとして幅広いユーザーの資金を預かっていました。

ワームホール超えか、ソラナ史上最大被害へ

今回の被害規模は、2022年2月のワームホールブリッジ事件(約3億2,600万ドル)に匹敵する可能性があります。

さらに、2025年夏のCetus Protocol(シータス・プロトコル)による約2億2,300万ドル流出事件を上回る見通しで過去3年で最大のDeFi(分散型金融)ハックになるとみられています。

被害が広がる中、上場企業Forward Industries(フォワード・インダストリーズ)やDeFi Development Corp.はそれぞれ自社のソラナ準備金への影響はないと表明しており、ウォレットプロバイダーのPhantom(ファントム)はドリフトへのアクセス時に警告表示を出す対応を実施しています。

攻撃原因の特定とユーザー資金の補償スキームの有無が、今後の最大の焦点です。資金はすでにクロスチェーンブリッジを通じて他ネットワークへ移動しており、サークルによるUSDC凍結措置の実効性と、ドリフトが補償方針を示せるかどうかが、ソラナDeFiへの信頼回復を左右するとみられています。

※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=158.67 円)

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Source:Drift Protocol公式X投稿
サムネイル:Shutterstockのライセンス許諾により使用

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BITTIMES 編集長のアバター BITTIMES 編集長 仮想通貨ライター

仮想通貨ニュースメディア「BITTIMES(ビットタイムズ)」編集長。2016年にBITTIMESを創業し、暗号資産・ブロックチェーン・Web3領域の取材・執筆を10年近く継続。ビットコイン・イーサリアムをはじめとする主要銘柄の動向から、国内外の規制・税制・DeFi・NFTまで幅広くカバー。

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