ブテリン氏「ETHの価値はバーンだけではない」価値保存の新基準を提唱

イーサリアム共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏がETHのバーン(焼却)以外の価値と価値保存の新たな基準について提言

この記事の要点

  • ブテリン氏、ETHの価値は「バーンより安定性」と主張
  • 手数料バーン依存の評価モデルに限界、価値保存手段への転換を提唱

まずはイーサリアム(ETH)を詳しく

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目次

ブテリン氏「ETH価値はバーンより安定性」

イーサリアム(ETH)の共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は2026年11月8日、自身のX(Twitter)への投稿で、ETHの価値について、手数料の焼却(バーン)による供給量の減少よりも、長期的な安定性を重視すべきだとの見解を示しました。

ETHは取引手数料の一部をバーンする仕組みを採用しており、供給量の減少による希少性が投資価値を支える要因として注目されてきた一方、ブテリン氏はこうした評価方法には限界があると指摘しています。

同氏は、EIP-1559のバーン機能自体は維持すべきだとし、バーン量が新規発行量と均衡する水準の10%未満にとどまっても悲観する必要はなく、ETHの価値は別のところにあると強調しました。

ブテリン氏は、特定の組織に支配されにくい分散型の仕組みや、取引の検閲への耐性、プライバシー、セキュリティをイーサリアムの強みとして挙げ、AIによる社会の変化が進む時代には、これらがもたらす安定性がETHの価値保存手段(SoV)としての評価を支えるとの考えを示しています。

私が「ETHの価値の保存手段(SoV)としての役割」を重視すべきだと考えるのは、「手数料をバーンするトークン」としての役割を重視するよりも、はるかに合理的だからです。理由は大きく3つあります。

1. 手数料のバーンによってETHの価値が高まるという考え方は、もともと期待されていたほど有力なものではなかった
2. 手数料のバーンをETHの価値向上につなげようとすると、イーサリアムやETHの仕組みを、分散性や検閲耐性と両立させるのが難しい方向に最適化しなければならない
3. 一方、ETHを価値の保存手段として位置づけることは、イーサリアムならではの強みである分散性とCROPSを伸ばす方向性と一致(後略)

バーン依存に限界、ETHの価値保存を重視

NFTブームが支えたETHバーンの実態

ブテリン氏は、従来のETH評価モデルについて、年間の手数料バーン額を一定の割引率で割ることで市場価値の下限を算出する考え方に疑問を呈しました。

このモデルでは、年間10億ドル(約1,530億円)のバーン額に4%の割引率を適用すると250億ドル(約3.8兆円)の理論価値が導かれるものの、ブテリン氏は2021〜2023年のバーン収入が仮想通貨市場内部の取引に大きく依存し、市場の低迷とともに減少する構造にあったと分析しています。

その一例として、NFT関連のデジタル資産販売が集中した際に、1日で約1億8,000万ドル(約275億円)の手数料がバーンされた事例を挙げ、こうした一時的な取引需要ではETHの市場価値に安定した下限を設ける根拠にはならないとの見方を示しました。

同氏は、現在はトークン化されたRWA(現実資産)の成長により、仮想通貨市場の外部から生まれる収益の裏付けが強まったと評価する一方、安定した経済活動では過去のNFTブームのような手数料の急増は期待できないとの見方を示しています。

バーン重視で「報酬3分の2削減」の試算

ブテリン氏は、手数料バーンによるETHの価値向上を追求する場合、大規模な研究開発支出や継続的な運営への介入が必要となり、イーサリアムの分散化と衝突する可能性を指摘しました。

同氏は、約2,700億ドル(約41.2兆円)のETH時価総額を手数料バーンだけで正当化する場合、大企業に匹敵する継続的な研究開発支出が必要になるとし、化粧品大手ロレアルの支出規模を参考に年間約70万ETHの資金拠出が必要になると試算しています。

この試算ではバリデーター報酬が約3分の2削減されるほか、バーン収益を重視する運営方針を長期的に維持するには、ネットワークへの強い介入を伴うガバナンスが必要となり、分散化や特定組織による支配への耐性と両立しにくいと主張しました。

利用者への影響についても、バーン収益の最大化を追求すれば取引手数料を高く維持する圧力が生じ、プライバシーやセキュリティを特に必要とする人々がネットワークを利用しにくくなる恐れがあると懸念しています。

ETH価値保存の鍵は「長期的な安全性」

収益の最大化がネットワーク運営や利用者の負担と衝突する可能性を指摘したブテリン氏は、ETHを価値保存手段(SoV)として評価するうえでは、分散化や安全性を長期的に維持する方針が適していると主張しました。

同氏は、資産を長期保有するうえで最も重要なのはネットワークが存続することだと述べ、量子コンピューターによる攻撃への対策や、基盤プロトコルの変更を徐々に抑える「オシフィケーション」を重視しています。

こうした方針に沿った開発として、複数の署名で資産を保護するマルチシグウォレット、プライバシー技術「Kohaku(コハク)」、取引の検閲耐性を高める「FOCIL(フォシル)」、個人のパソコンでも運用しやすい軽量ノードなどを挙げました。

資産としての実用性についても、イーサリアム上で直接発行されるRWA(現実資産)の増加によってETHを担保として利用する機会が拡大するとし、長期的な安全性を重視するSoV路線との相乗効果が高いと評価しています。

ETH報酬削減案は採用見送り、ヘゴタは安全性重視

ETHの供給政策をめぐっては、ステーキング比率に応じてバリデーター報酬の一部を焼却する改善提案「EIP-8363」が議論され、2026年8月には米デジタル資産企業SharpLink(シャープリンク)の共同CEOが報酬削減による機関投資家やDeFi市場への影響を懸念して反対を表明しました。

イーサリアム財団は同年9月、Hegota(ヘゴタ)アップグレードの改善提案評価でEIP-8363を採用対象から外し、ETHの発行政策は個別アップグレードとは別の広範な議論で扱う方針を示すとともに、Hegotaでは検閲耐性を高めるFOCILや将来の量子耐性への移行準備を優先課題に位置づけています。

ブテリン氏は2030年に向けたイーサリアムの開発構想で、ヘゴタが最後の「通常型」ハードフォークになる可能性にも言及しており、将来的に基盤部分の変更を抑える方針を掲げるなか、今回の提言でもETHの長期的な価値を支える要素として、分散化とネットワークの安定性を重視する立場を明確にしました。

※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=158.19 円)

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Source:ヴィタリック・ブテリン氏X投稿
サムネイル:AIによる生成画像

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BITTIMES 編集長のアバター BITTIMES 編集長 仮想通貨ライター

仮想通貨ニュースメディア「BITTIMES(ビットタイムズ)」編集長。2016年にBITTIMESを創業し、暗号資産・ブロックチェーン・Web3領域の取材・執筆を10年近く継続。ビットコイン・イーサリアムをはじめとする主要銘柄の動向から、国内外の規制・税制・DeFi・NFTまで幅広くカバー。

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