ブロックチェーンがTwitter・facebookの代わりになる日

by BITTIMES

ブロックチェーンを使った SNS が近い将来、誕生するかもしれません。
日本での SNS文化は、mixi から始まり、Twitter・Facebook、Instagram とどんどんシェアを広げ続けています。
現在、世界の SNS人口は 28億人を超えていると言われており、世界最大の Facebook の利用者数は 16億人を超えています。
中国の人口よりも多いので、Facebook は 1つの巨大国家と言ってもいいかもしれないですね。
さて、未だに増え続ける SNS 人口ですが、「ブロックチェーンを使用したSNS」の誕生により、近い将来システムそのものが変わるかもしれません。

ブロックチェーンとSNS

「すでに SNS があるのに、なぜわざわざ SNS をブロックチェーンでやる必要があるんですか?」という疑問が出てくるかもしれませんが、もちろんブロックチェーンSNS を作る必要はあります。
理由としては「現在の SNS が抱えている問題」の解消のためです。
Twitter・Facebook・Instagram のアカウントをお持ちのかたはお気づきかもしれませんが、「 SNS はコンテンツの質の低下」が最近問題になっています。
シェアされる情報の質が下がっているということですね。
人口が多くなればなるほど、どうしても質は低下する傾向があるのですが、その原因は「規制のルールが緩いため」だと考えられています。
実名登録を採用している Facebook も実名で登録するかどうかは、個人の判断に任せていますし、Twitter・Instagram にいたっては、ニックネームが当たり前です。
こうした「ルールが緩い」状態の場合、ユーザーが発信するコンテンツはどうしても低下しがちになります。
実名でないため「虚偽の情報」を流すハードルが下がるからです。(意図的かどうかは別として)
また、一企業に多くの情報が集中するのも問題です。
例えば今、Facebookのサーバーが停止した場合、社会問題にまで発展する可能性や Facebook がその気になれば、国の政治なども動かすことが可能な状態になっています。
上記は、例としてあげましたが、現在の SNS が抱える問題は数多く存在し、これらの要因が「コンテンツの低下」につながっているといことです。

ブロックチェーンは最強のセキュリティ

ブロックチェーンは、現在存在するセキュリティシステムの中でも「最高峰のセキュリティレベル」を持っています。
最も古いブロックチェーンシステムであるビットコインは、これまでに「一度」も改ざんされたことがありません。
ビットコインは、数兆円の時価総額を持っているので、ハッキングを行いたい犯罪者は数多くいるはずです。
実際に、ハッキングを試みた方もいるでしょう。
それでもビットコインのブロックチェーンのセキュリティが破られたことは「ただの1度も」ありません。
「なぜここまで完璧に近いセキュリティシステムなのか?」という疑問をお持ちのかたはこちらで解説をしていますので、ご覧ください。
→「ブロックチェーンとは社会のルールを変えた革命である

ブロックチェーンで住民台帳を

セキュリティが完全に近いということは、「実名」などの「個人情報」の登録に、最も向いているシステムだということです。
なので、ブロックチェーンを使用すれば「個人情報の流出」のリスクが最小限に抑えられます。
となれば、実名で登録しても大丈夫だということです。
「正確な個人情報」を登録しても安全なブロックチェーンを使った SNS が誕生した場合、コンテンツの質の低下を防ぐことができます。
実名で情報公開をしなければならなくなるので、「嘘の情報」などを流したり、特定の個人を中傷・いじめることができなくなるからです。
これによって「ブロックチェーンを使用した SNS」内のコンテンツは一定の質が保証され、ユーザーにとって大きな利益をもたらすコミュニティになるはずです。
また、この「高いセキュリティ」の仕組みを使用すれば、国家が運用している「住民台帳」など、絶対に流出させてはいけない情報も管理が可能になります。
現在、世界中の銀行がセキュリティにかける予算は「数十兆円」にも登ると言われています。
これは「お金を盗むハッカーの対策費」と考えて良いのですが、それだけのためにこれだけ膨大な予算が消費されているということです。
これは国家も同じです。
私たちの情報を守るために、私たちが支払った税金(手数料)が大量に使われています。
しかし、ブロックチェーンであれば「高いセキュリティ」が「非常に安いコスト」で運用できるため、銀行や国家の住民台帳管理に非常に向いているシステムだと考えても良いでしょう。
関連記事
→「MUFGコイン運用開始に危機感を持つ三菱東京UFJ銀行員
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