ソラナ取引件数「一時NYSE超え」フィデリティがSOL長期価値を分析

2026年11月9日 14:00

フィデリティがソラナの取引件数やネットワーク利用状況を踏まえ、SOLの長期的な価値を分析

この記事の要点

フィデリティ報告：ソラナ週間取引件数が一時NYSE超え
永久先物90兆円超処理、米国債トークン化も拡大

まずはソラナ（SOL）を詳しく

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フィデリティ「SOL週間取引がNYSE超え」

米金融大手フィデリティのデジタル資産事業部門であるフィデリティ・デジタル・アセッツは2026年11月6日、ソラナ(SOL)のオンチェーン取引における競争力を分析した報告書を公表しました。

報告書によると、2026年のソラナ上の取引件数は米国主要株式取引所の合計の約15%に相当し、週間取引件数ではニューヨーク証券取引所（NYSE）を一時的に上回ったとしています。

こうした取引規模を支えているのは主に仮想通貨（暗号資産）関連の売買であり、NYSEとの比較も取引金額ではなく件数に基づくため、株式市場と同等の取引規模を示すものではないと説明しています。

そのうえで、シニア・デジタル・アセッツ・リサーチ・アナリストである執筆者のマックス・ワディントン氏は、SOLの長期的な価値を左右する要素として、ブロック容量の希少性よりもオンチェーン金融市場の成長を重視する見方を示しました。

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低手数料と高速処理がソラナ取引拡大を後押し

1セント未満の手数料とProp AMMの台頭

フィデリティは、ソラナの取引手数料の中央値が1セントの数分の一にとどまっており、低コストで大量の取引を処理できることが競争力の一つになっていると評価しています。

2025年1月にミームコイン取引が急増した際も、ネットワーク全体の手数料収入が大幅に増えるなか、個別の取引コストは他の主要ブロックチェーンと比較して低水準を維持したと報告しました。

取引コストの低さに加え、ソラナ上の分散型取引市場では売買価格をめぐる競争も激しくなっており、同社は手数料だけでなく、価格差やスリッページの小ささが取引市場の競争力を左右すると分析しています。

こうした価格競争のなかで、自己資金を用いて売買価格を継続的に更新する独自型AMM（Prop AMM）が取引シェアを拡大しており、フィデリティは従来型AMMよりも小さな価格差やスリッページを提示することで、約定品質の向上に寄与しているの見方を示しました。

計算容量66%拡大、ブロック生成時間は半減

独自型AMMによる売買価格の更新を支える技術面について、フィデリティは取引の処理速度と安定性がマーケットメイカーの競争力に直結すると分析しています。

ソラナ財団は2026年7月29日、ブロック当たりのコンピュートユニット（CU）上限を6,000万から1億へ引き上げ、取引を処理する計算容量を約66%拡大しました。

取引速度の改善も進み、10月9日にはブロック生成間隔を400ミリ秒から200ミリ秒へ短縮するアップグレードが完了し、マーケットメイカーが売買価格をより頻繁に更新できる環境が整ったと同財団は説明しています。

10月21日には、取引の最終確定時間を従来の約12.8秒から約150ミリ秒へ短縮することを目指す新たなコンセンサスメカニズム「Alpenglow（アルペングロー）」もメインネットで有効化され、取引処理の高速化に向けた技術基盤が刷新されました。

永久先物が急成長、米国債トークン化も進行

取引市場の成長について、フィデリティはネットワーク性能だけでなく、ソラナ上で扱われる金融商品にも着目し、現物の仮想通貨から永久先物などのデリバティブ市場へ取引対象が拡大していると報告しました。

永久先物市場では、ソラナ基盤の取引所が過去12カ月間に5,900億ドル（約90兆円）超の想定元本を処理し、取引規模が一時的に大手オンチェーン先物プラットフォームのHyperliquid（ハイパーリキッド）に匹敵する水準へ達したとしています。

取引対象は従来の金融商品にも広がり、米国債関連商品やプライベートクレジットファンド、株式、コモディティなどのトークン化資産がソラナ上で売買されており、フィデリティは仮想通貨以外の資産も同じネットワーク上で取引・決済できる市場の成長を評価しました。

ただし、トークン化資産の普及は依然として初期段階にあり、規制要件や資産の譲渡制限、取引情報のプライバシー保護が市場拡大の障壁となっていると指摘しています。

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金融取引拡大のSOL、収益の持続性に課題残る

ソラナ上のトークン化株式をめぐっては、仮想通貨取引所Backpack（バックパック）が2026年6月、SpaceX株のトークン化証券「SPCX」の提供を発表し、従来の証券口座とソラナ間で実際の株式とトークンを相互に移転できる仕組みを明らかにしました。

こうした金融商品の取扱拡大がSOLの価値に結びつく条件について、フィデリティはネットワーク収益を構成する4種類の手数料を分析し、取引活動に連動する優先手数料とJitoチップが収益を左右するとの見方を示しています。

報告書は、直近の弱気相場で収益性の高い取引機会をめぐる競争が縮小したと指摘しており、SOLの長期的な価値を評価するうえでは、金融商品の多様化に加えて、オンチェーン市場で継続的な取引需要を確保できるかが重要になると分析しています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=158.19 円）

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BITTIMES 編集長仮想通貨ライター

仮想通貨ニュースメディア「BITTIMES（ビットタイムズ）」編集長。2016年にBITTIMESを創業し、暗号資産・ブロックチェーン・Web3領域の取材・執筆を10年近く継続。ビットコイン・イーサリアムをはじめとする主要銘柄の動向から、国内外の規制・税制・DeFi・NFTまで幅広くカバー。