仮想通貨用いた「違法ギャンブル」アジアのサッカー業界で増加傾向

仮想通貨が普及したことによって、アジア地域のサッカー業界で"違法なギャンブル行為"が増加していることが「ロイター」の報道で明らかになりました。アジア地域では過去6年間で八百長行為が急激に減少していたものの、仮想通貨を採用した違法ギャンブルは増加していると報告されています。

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仮想通貨誕生で「違法ギャンブル」が増加

サッカー業界では仮想通貨やブロックチェーン技術の活用が進められていますが、その一方では仮想通貨を利用した"違法なギャンブル行為"が増加していると報告されています。

ロイターの報道によると、アジアサッカー連盟（AFC）の取り組みによってアジア地域では過去6年間で八百長が急激に減少していたものの、仮想通貨の採用が進んだことなどによって"違法ギャンブル"が増加していると説明されています。

アジアサッカー連盟（AFC）はスポーツデータの収集・分析を行っている「Sportradar（スポートレーダー）」と協力して2013年からアジア地域のサッカー業界で違法行為を排除するための取り組みを行っており、実際に八百長を削減することに成功しました。

2013年以前は「組織犯罪シンジケートのすべての機能を備えた少数の大組織」が違法なギャンブルと八百長に関与していたものの、"犯罪組織の主要人物が投獄されたこと"や"有名なケースがメディアで取り上げられたこと"などによって現在は「地元ギャングなどのローカルなシンジケート」や「一匹狼的のような存在」が違法行為を行うような状況になったとのことです。

しかしながら2009年以降は違法ギャンブルにおける賭け金が大きくなってきており、娯楽やお小遣い稼ぎのレベルだったものが"ビジネス"のレベルへと進化してきているとも報告されています。仮想通貨は規制が完全に整っていないことや匿名性が高いことなどから"現金の代わり"として利用され始めており、実際に「仮想通貨を採用した違法行為が増加していることを確認している」とも報じられています。

海外の規制に基づいて海外のサーバーで運営されているブックメーカーなどに日本から参加することは違法ではないとされていますが、ここ最近では仮想通貨を用いたギャンブル系サービスが増加してきているため、実際にそのようなサービスに参加する場合には「違法なサービスでないか」や「信頼できるサービスなのか」をしっかりと調べることが重要です。

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