Robinhood：仮想通貨サービスをハワイ、プエルトリコなどに拡大｜先物取引も検討

ハワイ、プエルトリコ、バージン諸島で利用可能に

米国で人気の投資アプリRobinhood（ロビンフッド）は2024年7月2日に、ロビンフッドの仮想通貨取引サービスがハワイ、プエルトリコ、バージン諸島で利用可能になったことを発表しました。

Robinhood（ロビンフッド）は、スマホアプリから手数料無料で株式、オプション、暗号資産などに投資できる人気の投資アプリであり、以下のような銘柄を含む人気の仮想通貨も多数サポートしているため、仮想通貨投資家からも高い評価を獲得しています。

• ビットコイン（BTC）
• イーサリアム（ETH）
• ドージコイン（DOGE）
• シバイヌ（SHIB）
• アバランチ（AVAX）
• ライトコイン（LTC）
• ユニスワップ（UNI）
• チェーンリンク（LINK）
• ステラ（XLM）

ロビンフッドは米国で人気の仮想通貨投資アプリの1つとなっていますが、同サービスを利用できる地域は限られていたため、今回のサービス提供拡大によって仮想通貨取引がより活発になり、Robinhoodが取り扱っている各種仮想通貨の成長にも繋がると期待されています。

ロビンフッドの仮想通貨取引サービスがハワイ、プエルトリコ、米領バージン諸島で利用可能に🔥

今後数ヶ月以内には先物取引も提供？

Robinhood（ロビンフッド）は、今後数ヶ月以内に米国と欧州で仮想通貨先物取引サービスを開始することも検討しているとも報じられています。

このニュースはBloombergが関係者の話として2024年7月2日に報じたもので、仮想通貨取引所Bitstamp（ビットスタンプ）の買収が完了した後に、同社のライセンスを利用してビットコイン・イーサリアム・その他トークンの永久先物取引を提供する予定だと伝えられています。

この計画はまだ公表されているものではないため、関係者は匿名を条件に今回の計画を明かしたとのことで、仮想通貨先物取引サービスはすぐに提供開始されるわけではないとも報告されています。

>>最新の仮想通貨ニュースはこちら

こちらの記事もあわせてどうぞ

ボリビア中央銀行「仮想通貨禁止令」を解除

Hashdex「ビットコイン・イーサリアム混合型の現物ETF」を申請

米SEC、仮想通貨投資アプリ「ロビンフッド」に証券法違反の警告