JOCトークン、世界6つの仮想通貨取引所に同時上場｜ビットトレードでも売買可能

暗号資産取引所BitTrade（ビットトレード）でIEOを実施していた「Japan Open Chain」のジャパンオープンチェーントークン（JOC）が、2024年12月23日に世界6つの仮想通貨取引所に同時上場することが明らかになりました。

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日本初：JOCトークンが世界6取引所に同時上場

BitTrade（ビットトレード）でIEOを実施していた「Japan Open Chain」のJOCトークンが、2024年12月23日に世界6つの仮想通貨取引所に同時上場することが明らかになりました。

ジャパンオープンチェーントークン（JOC）とは

ジャパンオープンチェーントークン（JOC）は、日本発のイーサリアム互換レイヤー1チェーンである「Japan Open Chain」を利用するために必要となる手数料トークンです。

Japan Open Chainは、日本の法律を遵守したイーサリアム完全互換の高速ブロックチェーンであり、1円未満の手数料による即時送金やNFTによる資産の流動化を通じて、世界中の社会課題を解決することを目指すブロックチェーンプロジェクトとなっています。

同ブロックチェーンの運営を支えるバリデータには、日本国内の様々な有名企業が参加していて、記事執筆時点では以下の16社が参画、最終的には21社が参画する予定だと報告されています。

【Japan Open Chainのバリデータ】
コーギア株式会社（ソニーのグループ内スタートアップ）、株式会社電通、NTTコミュニケーションズ株式会社、G.U.Technologies株式会社、株式会社insprout、株式会社Kudasai、株式会社みんなの銀行、ピクシブ株式会社、TIS株式会社、extra mile株式会社（テレビ朝日グループ）、京都芸術大学、株式会社はてな、株式会社シーエーシー、株式会社サイバーリンクス、SBINFT株式会社、Nethermind

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ジャパンオープンチェーントークン（JOC）IEO一般販売開始：ビットトレード

2024年12月23日正午12時に同時上場

ジャパンオープンチェーントークン（JOC）は2024年12月23日正午12時に世界6つの暗号資産取引所に上場するとのことで、このような事例は日本初の試みであるとも報告されています。

これはIEO実施後の流動性を確保するためのもので、同時上場する取引所の1日の暗号資産現物取引高は合計で2.7兆円以上で、これは日本国内のすべての暗号資産取引所における1日取引高合計の約75倍に相当するため、十分な流動性が確保される見込みです。

日本国内ではビットトレードを通じてJOCを売買することが可能で、上場予定の暗号資産取引所としては以下の6社が挙げられています。

• BitTrade（ビットトレード）
• Gate.io
• MEXC Global
• LBank
• XT.com
• Bit2Me

なお、JOCトークンを取り扱う取引所は今後も順次増やしていく予定だと説明されているため、将来的にはより多くの暗号資産取引所でJOCトークンを売買できるようになると期待されます。

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Souce：Japan Open Chain公式発表
執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
サムネイル：Japan Open Chain公式発表から引用