仮想通貨ONDO（Ondo Finance）とは？特徴や将来性、購入方法を解説｜RWAの代表格

Ondo Finance（オンド・ファイナンス）は、米国債や株式など現実資産（RWA：Real World Asset）をブロックチェーン上でトークン化し、従来の伝統金融とDeFi（分散型金融）を橋渡しするプロジェクトとして、仮想通貨業界で急速に注目を集めています。

2022年の立ち上げ以来、USDY・OUSGといった革新的な金融商品を市場に投入し、RWA DeFi分野の代表格として市場シェアを拡大。2025年には独自L1ブロックチェーン「Ondoチェーン」の展開も予定されており、機関投資家から個人投資家まで幅広い層の資金を取り込んでいます。

この記事では、Ondo Financeの仕組みや各プロダクトの詳細、競合との差別化ポイント、ネイティブトークン「ONDO」の用途と将来性、そして具体的な購入方法まで網羅的に解説します。

ONDO（Ondo Finance）とは？基本情報と概要

Ondo Finance（オンド・ファイナンス）は、ブロックチェーン上で米国債や株式などの現実資産（RWA）をトークン化し、従来の金融市場とDeFi（分散型金融）をつなぐことを目指す、2022年に立ち上げられたプロジェクトです。

比較的新しいプロジェクトながら、RWA DeFi領域の代表格として注目されており、機関投資家向けの高度な金融商品を一般ユーザーにも提供することをミッションとしています。オンチェーンでの透明性や効率性と、伝統的金融の投資家保護・コンプライアンスを組み合わせることで「誰もが利用できる機関投資家グレードの金融サービス」を実現することを目指しています。

Ondo Financeの創業者はNathan Allman（ネイサン・オールマン）氏で、ゴールドマン・サックスのデジタル資産部門出身というキャリアを持ちます。共同創業者のPinku Surana氏もエンジニアリング分野の高度な専門知識を有しており、金融と技術の両面に精通したチームがプロジェクトを牽引しています。こうした創業者の経歴が、伝統金融とブロックチェーン技術の融合という方向性に強く反映されています。

プロジェクトの理念は、「金融市場のアクセシビリティを民主化する」という点に集約されます。従来、年利4〜5%の米国債に投資するには証券口座の開設や最低投資額の制約が伴い、新興国の投資家や少額投資家には門戸が狭かった。しかしOndoのプロダクトを通じれば、インターネット接続とウォレットさえあれば世界中どこからでも同等の資産運用機会を手に入れることができます。

RWA（現実資産トークン化）市場における位置づけ

RWA（Real World Assets）とは、株式・債券・不動産・貴金属などの現実世界の資産をブロックチェーン上でトークン化した概念を指します。2023年以降、この分野は仮想通貨市場の中でも特に急成長しており、BlackRock・Fidelity・JPMorganなどの世界的な金融大手が相次いでRWAトークン化プロジェクトに参入したことで、機関投資家の関心が急速に高まっています。

RWAプラットフォームの中でOndoは、トークン化された米国債の発行量で業界第2位の地位を確立しています。2024年時点でOndo Financeが管理する資産総額（TVL：Total Value Locked）は6億ドル（約900億円）を超えており、同分野における存在感は非常に大きいと言えます。競合するRWAプラットフォームにはMANTRA、Centrifuge、Maple Financeなどがありますが、Ondoは流動性の高い資産に特化した戦略とブランド力で他を一歩リードしています。

Ondo Financeの特徴と仕組み｜主要プロダクト詳細解説

Ondo Financeは、現実資産をトークン化する独自の仕組みと複数のプロダクトを提供しています。各プロダクトの詳細を確認していきます。

USDY（米ドル・イールド・トークン）の仕組みと特徴

USDYは米ドルに連動した安定価値を持ちながら利回りを生むトークンで、いわば利息のつくステーブルコインです。裏付け資産として短期の米国債など安全性の高い資産を保有し、その利息収入がUSDYホルダーに還元されます。

通常のステーブルコインとは異なり、ホルダーは基礎資産の利回りを享受できる点が特徴です。例えば、仮想通貨（暗号資産）トレーダーが余剰資金をUSDYに変えておけば、米ドルの価値を維持しつつ利息収入を得られるメリットがあります。

USDYは技術的に「アキュルーイング（accruing）型トークン」として設計されており、時間の経過とともにトークン自体の価値が上昇する構造になっています。これはUSDCやUSDTのような従来型ステーブルコインが常に1ドルに固定されているのとは根本的に異なります。USDYの年間利回りは市場の短期金利（主にFedファンド金利）に連動して変動し、米国の利上げサイクル下では年率4〜5%前後の水準で推移してきました。

USDYの発行には厳格なKYC（本人確認）プロセスが必要で、米国人投資家は規制上の理由から利用を制限されています。一方、非米国人の個人・法人投資家であれば最低500ドルから購入可能で、従来の金融商品と比べて参入障壁が非常に低い点も普及を後押ししています。2024年末時点でUSDYの流通量は数億ドル規模に達しており、Solana・Ethereum・Aptos・Seiなど多数のブロックチェーン上で流通しています。

OUSG（米国債トークン）の仕組みと展開状況

OUSGは米国短期国債に裏付けされたトークンです。具体的にはブラックロック社の米国債ETF（SHV）を基礎資産とするファンド持分をトークン化したもので、世界初のトークン化米国債プロダクトとして2022年にローンチされました。

これにより仮想通貨投資家はオンチェーン上で米国債相当の資産を保有し、利回りを得ることができます。OUSGは既にFlux FinanceというDeFiプロトコルで担保資産として活用されており、ローンチから約1年で2億ドル（約298億円）以上の資産を集める成功を収めています。

OUSGには機関投資家向けと一般ユーザー向けの2つのアクセスパスがあります。機関投資家向けには最低10万ドルの投資額が設定されており、従来型の証券規制の枠組みに準拠した形で運営されています。一方、2023年以降はOUSGをリベーシングトークン化した「rOUSG」という形態も導入され、より小口の投資家が利回りを享受しやすい仕組みが整備されました。

OUSGの基礎資産であるBlackRockのSHV ETFは、1年以内に満期を迎える米国財務省短期証券（Tビル）を主な投資対象としており、信用リスクがほぼゼロに近い超安全資産です。2022〜2024年の米国利上げサイクルにおいて、Tビルの利回りは5%前後まで上昇しており、このタイミングでのOUSGローンチはRWA市場の急成長を促す好機となりました。

Ondo Global Markets（Ondo GM）の革新的アーキテクチャ

Ondo GMは、株式やETFなどの証券をオンチェーンで取引可能にするためのプラットフォームです。

例えば、米国外の投資家でもOndo GMの枠組みを通じて米国株（例：テスラ株）を購入し、対応するトークン（例：tTSLA）を受け取ることができます。これらのトークンはOndo GMの承認ユーザー間でのみ移転可能であり、その移転情報をもとに実際の証券の保有記録がブローカー内部で更新されます。

言い換えれば、ブロックチェーン上のトークン移転が証券取引の指図（ディレクティブ）として機能する仕組みです。この「指図型トークン化（Directive Tokenization）」により、トークン自体に新たな流動性市場を作る必要がなく、既存の証券市場の流動性を活かせる点が画期的です。

Ondo GMの特徴的な点は、既存のブローカーディーラーや証券保管機関（カストディアン）のインフラを完全に活用する点にあります。トークンはオンチェーンで表現されますが、その裏付けとなる実物の証券は規制された証券口座内で保管され続けます。これにより、セキュリティトークンオファリング（STO）の複雑な規制対応を回避しつつ、証券のデジタル化の恩恵を享受できる「第三の道」を切り開いています。

Ondo GMが取り扱う対象資産として、当初は米国株式・ETFが想定されていますが、将来的には外国株式・社債・ETF・コモディティなど多様な資産クラスへの拡張が計画されています。特に米国株式市場へのアクセスが制限されてきた新興国の投資家層にとって、Ondo GMは革命的なサービスとなる可能性を秘めています。

Ondoチェーン（独自L1ブロックチェーン）の詳細設計

Ondo Financeは将来的に独自のレイヤー1ブロックチェーンである「Ondoチェーン」を展開する計画を発表しています（2025年2月時点）。

Ondoチェーンは機関投資家グレードのRWAに特化して設計されたPoSブロックチェーンで、パブリックチェーンの透明性とアクセス性を保ちつつ、許可制バリデーターによるセキュリティとコンプライアンスを実現します。このチェーンでは、ネットワーク検証者（バリデーター）が認可制となり、トランザクション検証だけでなくトークンの裏付け資産や価格などのデータ検証も行うため、オンチェーン上で資産の正確性と安全性が担保されます。

さらに、トークン化された現実資産自体をバリデーターのステーキングに利用することで、ネットワークセキュリティと伝統的資産の価値を連動させるユニークな仕組みも取り入れる予定です。

Ondoチェーンの技術的な特徴として特筆すべきは、「許可制バリデーター」の仕組みです。通常のパブリックブロックチェーンでは誰でもバリデーターになれますが、Ondoチェーンでは規制当局の承認を受けた機関のみがバリデーターとして参加できます。これにより、プライベートブロックチェーンの統制性とパブリックブロックチェーンの透明性を両立させるハイブリッドモデルが実現します。

また、Ondoチェーンはイーサリアムバーチャルマシン（EVM）互換として設計される予定で、既存のイーサリアム上のDeFiプロトコルやツールとの相互運用性を確保します。既存のMetaMaskやウォレットをそのまま使えるため、開発者・ユーザー双方にとっての移行コストが最小化されます。

Ondoチェーンには将来的に他チェーンとのブリッジ機能も実装予定です。これにより、Ethereum・Solana・BNBチェーンなど主要なエコシステムからOndoチェーン上のRWAにアクセスできるようになり、流動性の集積と利便性の向上が期待されます。Ondoチェーンは将来のDeFiにおいて、RWAを扱う基盤インフラとして重要な役割を果たす可能性があります。

仮想通貨「ONDO」トークンの用途と経済設計

Ondo Financeのネイティブトークンである「ONDO」は、主にプロトコルのガバナンス（投票）に用いられるほか、各種手数料の支払い、ユーザーへのインセンティブ報酬などエコシステム内のユーティリティに利用されます。

2022年5月にCoinListでトークンセールが行われ発行された比較的新しいトークンですが、現在はCoinbase（コインベース）やBybit（バイビット）などといった取引所にも上場され、自由に売買可能です。

ONDO保有者はプロジェクトの意思決定に参加でき、将来的なOndoチェーンのガバナンスにも関与することで、コミュニティ主導でOndoエコシステムを発展させていく役割を担います。

ONDOトークンの総供給量は100億トークンで、その配分は以下のように計画されています。チーム・アドバイザー向けに一定割合が割り当てられており、これらは長期ロックアップ期間が設定されています。コミュニティ・エコシステム開発に最大割合が充てられており、長期的な成長を重視した設計です。投資家（VCおよびシードラウンド参加者）にも一定割合が配分されていますが、段階的なベスティングスケジュールが適用されています。

2024年1月18日のTGE（トークン生成イベント）以降、ONDOは段階的に市場流通量が増加しています。ベスティングスケジュールにより早期投資家やチームメンバーのトークンが段階的にアンロックされるため、市場への売り圧力についても継続的な注目が必要です。一方で、Ondoチェーン稼働後にはONDOがネットワーク手数料やバリデーターへの報酬として使用される見通しで、トークンの実需が拡大することが予想されます。

ONDO（Ondo Finance）と競合プロジェクトの比較・差別化

Ondo Financeは他のRWA関連プロジェクトと比べていくつか際立った特徴・メリットがあります。各競合との差異を詳細に分析します。

流動性の高い資産にフォーカスする戦略的優位性

初期のRWAプロジェクトの多くは、不動産ローンやプライベートクレジットなど流動性が限られた資産のトークン化に注力していました。しかし、それではオンチェーン上で十分な取引深度が得られず、市場が浅いという課題がありました。

これに対しOndoは、米国債のように既存の巨大な二次市場がある資産をトークン化する戦略を採っています。そのため発行されたUSDYやOUSGなどのトークンは安定した流動性と価格発見が期待でき、DeFiにおける担保資産としても信頼性が高いのです。

例えば、Centrifugeは不動産債権や中小企業向け融資のトークン化に特化していますが、こうした資産は流動性が低く、売却に時間がかかるリスクがあります。一方、米国債を裏付けとするOUSGは米国市場が開いている間であれば即座に換金可能な流動性を持ちます。DeFiの担保資産としての利便性は、流動性の高さに直結するため、Ondoの選択は合理的と言えます。

圧倒的な実績と規模が生む競合優位

OndoはRWAプラットフォームの中でも先行者優位を活かし、市場で大きな地位を築いています。実際、米国債トークンの発行量で業界第2位を誇り、RWA関連トークンの取引量では他を大きく引き離してトップとなっています。

IntoTheBlockのデータによれば、現在の低迷相場においてもONDOトークンのオンチェーン取引量は同セクター内で突出しており、次の市場拡大局面では真っ先に恩恵を受けるポジションにあると分析されています。このような実績は、RWAの競合プロジェクトにはないOndo Financeの強みと言えます。

RWAトークン化市場全体で見ると、2024年時点での市場規模は約100〜150億ドルとされており、BlackRock・Franklin Templetonなど大手金融機関のトークン化ファンドが牽引しています。しかしDeFiとの統合という観点では、Ondoは機関向けプロダクトをDeFiのコンポーザブルな仕組みに乗せる点において独自の強みを持っており、金融大手との直接競合ではなく補完的なポジションを確立しています。

独自インフラ構築による長期的差別化

多くのRWAプロジェクトがイーサリアムなど既存ブロックチェーン上で展開する中、Ondoは独自チェーン（Ondoチェーン）を開発を計画しています。独自チェーンを持つことで、RWAに最適化された機能（高精度なオラクル、ブリッジ、企業アクション対応など）を実装でき、他チェーンに依存しない柔軟なエコシステムを構築できる点で差別化されています。

競合のMANTRAチェーンも独自L1を持つRWA特化チェーンとして注目されていますが、MANTRAはCosmos SDKをベースにした設計であるのに対し、OndoチェーンはEVM互換を採用する方針です。EVM互換はイーサリアムの巨大な開発者・ユーザーベースを取り込める点で、生態系の形成において有利に働く可能性があります。

以上のように、Ondo Financeは「安全な資産をトークン化してDeFiに組み込む」という明確な方針と、それを支える技術基盤によって、競合との差別化を図っています。こうした戦略により、OndoはRWA DeFi分野で先導的な役割を果たしているのです。

ONDO（Ondo Finance）のパートナー・支援者・資金調達

プロジェクトの信頼性を支えるパートナーや支援者について解説します。Ondo Financeはそのミッションに共感する有力VCや提携先からバックアップを受けています。

主要投資家・資金調達の詳細

2022年4月、OndoはシリーズAラウンドで約2,000万ドル（約30億円）の資金調達に成功しました。主なリード投資家は、著名VCのFounders Fund（ピーター・ティール創設）や仮想通貨特化ファンドのPantera Capitalで、これら一流投資家の出資はプロジェクトへの信頼性を高めています。

その他の投資家には、Coinbase Ventures、Tiger Global、Wintermute Ventures、GoldenTree Asset Managementなど、仮想通貨業界と伝統的金融の双方から著名な機関が名を連ねています。特にGoldenTreeはヘッジファンド大手であり、伝統金融側の大手がOndoの将来性を評価していることを示しています。

さらに2023年以降も、市場環境が厳しい中で継続的な資本参加を得ており、直近では米国のトランプ大統領一家が支援するWorld Liberty Financial（WLFI）がONDOトークンに対して47万ドル（約7,100万円）の戦略投資を行ったことが確認されています。この投資は単なる財務的な投資にとどまらず、米国の政治的環境がOndoのようなRWA・コンプライアンス重視プロジェクトに有利に働く可能性を示唆しており、市場から大きな注目を集めました。

提携先と協業の広がり

Ondoは大手金融機関やブロックチェーンプロジェクトとの協業も積極的です。例えば、OUSGの基礎資産として世界最大の資産運用会社BlackRockの米国債ETFを活用したことは前述のとおりで、伝統金融の優良資産と直接関係を築いています。

また、Cosmos系ブロックチェーン「Noble」との提携により、OndoのUSDYをCosmosエコシステム上で発行・流通させる取り組みも始まっています。この結果、PayPalの発行するステーブルコイン（PYUSD）とOndoのOUSGとの相互交換が可能になるなど、従来の金融・フィンテック領域との接続も進んでいます。

さらに注目すべき提携として、Solanaブロックチェーンとの統合があります。2023年後半以降、USDYはSolanaネットワーク上での流通を開始しており、Solanaの高速・低コストの特性を活かしたRWA活用ユースケースが広がっています。DeFiプロトコルであるOrcaやRaydiumなどのSolana上のDEXでUSDYが取引できるようになったことで、流動性と利用者層が大幅に拡大しました。

また、Aptos・Seiといった新興のLayer1ブロックチェーンとの統合も積極的に進められており、Ondoのプロダクトが多チェーンに展開することでDeFiエコシステム全体での存在感が高まっています。2024年時点でOndoのトークンは11以上のブロックチェーン上で利用可能となっており、このマルチチェーン展開戦略が競合との差別化要因の一つとなっています。

セキュリティと信頼性の確保体制

プロダクトの安全性も信頼性に直結する重要な要素です。Ondo Financeのスマートコントラクト群は複数回のセキュリティ監査をクリアしており、これまで一度もハッキング被害を受けていません。監査を実施しているセキュリティ会社にはCode4rena、Trail of Bits、Certikなど業界内で高い評価を得ている機関が含まれています。

また、利用者にはKYC（本人確認）プロセスを設けるなど、法令遵守とユーザー保護に注力しています。特にOUSGは米国証券法に基づくプライベートファンドとして構造化されており、適格投資家（Qualified Purchaser）のみがアクセス可能という規制準拠の設計が施されています。

法的な観点から見ると、OndoのUSDYはケイマン諸島法に基づく特殊目的会社（SPV）が発行者となっており、発行体が破綻した場合でも裏付け資産は投資家に帰属するよう設計されています。こうした倒産隔離（Bankruptcy Remote）の構造は、機関投資家が求める最低限のリスク管理基準を満たしており、伝統金融機関のオンボーディングを促進しています。

以上のように、有力な出資者や提携パートナー、そして万全のセキュリティ体制の下で、Ondo Financeのエコシステムは信頼性を築いています。それが同プロジェクトへの更なる資金流入やユーザー誘致につながり、成長を後押ししています。

ONDO（Ondo Finance）の今後：ロードマップと将来性・価格予想

Ondo Financeの今後について、ロードマップ上の計画やプロジェクトの将来性を展望します。RWA市場が拡大する中、Ondoはその波に乗りさらなる発展を目指しています。

Ondoチェーンのローンチがもたらすインパクト

2025年に向けて、先述のOndoチェーン（独自L1）の本格始動が大きなマイルストーンとなります。このチェーンが稼働すれば、Ondo GMで発行される証券トークンや既存のUSDY/OUSGといった資産がネイティブに統合された環境で動作するようになります。

つまり、Ondoチェーン上でRWAトークンの発行・流通・活用が完結し、他のブロックチェーンに橋渡しする際も高いセキュリティで接続できるように目指しています。Ondoチェーンは、従来のイーサリアム等で起こり得たブリッジリスクを低減し、機関投資家も安心して資産運用できる土台となると期待されています。

Ondoチェーンのローンチはまた、ONDOトークンの需要増加とも直結します。チェーンのバリデーターはONDOをステーキングする必要があり、ネットワーク手数料もONDOで支払われる設計が検討されているためです。チェーンが本格稼働し多くのRWA資産がOndoチェーン上で処理されるようになれば、ONDOトークンの実需が大幅に拡大する可能性があります。

新たな資産クラスへの拡大計画

Ondoは今後、これまでの米国債やMMFなどの「現金同等物」に加え、株式や社債、不動産債権といった多様な資産のトークン化にも取り組むと見られています。

実際、BCG（ボストンコンサルティング）のレポートによると今後10年で約16兆ドル（約2,400兆円）規模の多様な金融資産がオンチェーン化される潜在性があると指摘されており、Ondoはそうした巨大市場において先駆者として幅を広げていく計画です。Ondo GMプラットフォームによる株式・ETFトークンの提供開始はその第一歩であり、将来的には不動産ファンド持分や商品（コモディティ）への展開も考えられます。

BlackRockのラリー・フィンクCEOも2024年に「すべての資産はトークン化される」と発言しており、金融業界全体でのRWAへの関心が高まっています。こうした大きな潮流の中でOndoはDeFiとの橋渡しという独自ポジションを確立しており、業界の成長とともに恩恵を受ける立場にあります。

こうした新分野への拡大が実現すれば、Ondoは「オンチェーン版証券会社」の様相を呈し、市場へのインパクトも一段と大きくなる可能性を秘めています。

マクロ経済環境とRWA成長の追い風

Ondo Financeの将来性を語る上で、マクロ経済環境も重要な要因です。2022〜2024年にかけての米国金利上昇局面において、米国債の利回りは約5%前後まで上昇しました。この環境下では、USDYやOUSGのような米国債担保型トークンの魅力が大幅に高まり、RWA市場全体の急成長を牽引しました。

一方、2024年後半以降はFRBが利下げサイクルに転じており、米国債の利回りは低下傾向にあります。利下げが進むにつれてUSDY等の利回りも低下するため、短期的には資産流入のペースが鈍化する可能性も考慮する必要があります。ただし、Ondoは単なる利回り商品の提供だけでなく、株式トークン化やOndoチェーンの構築など多様な成長ドライバーを持っているため、金利環境に過度に依存しない事業モデルへの転換も進んでいます。

また、規制環境の変化もOndoの将来性に影響します。2024〜2025年にかけて米国ではSEC（証券取引委員会）やCFTC（商品先物取引委員会）の仮想通貨に関する規制姿勢が変化しており、特にトランプ政権の誕生以降は暗号資産に友好的な規制環境が整いつつあると言われています。Ondoのようにコンプライアンスを重視したプロジェクトにとって、明確な規制の枠組みが整備されることは事業拡大の追い風となる可能性があります。

エコシステムの拡充と長期的成長シナリオ

プロジェクトの将来性を語る上で、周辺エコシステムの広がりも重要です。Ondoはすでに11以上のブロックチェーンにまたがり、47を超えるプラットフォームと統合してそのトークンを流通させています。

今後も他チェーン・他プロトコルとの連携を深め、DeFiにおける事実上の標準的なRWAプラットフォームを目指すでしょう。ONDOトークンを通じたOndo DAOがプロトコルの方向性を決定し、新たな提携や機能拡張の提案が活発になれば、イノベーションが加速します。

長期的な成長シナリオとして最も楽観的なケースでは、Ondoチェーンがイーサリアムに次ぐRWA特化のデファクトスタンダードブロックチェーンとして台頭し、世界の金融資産の一部がOndoチェーン上に流入するシナリオが描けます。RWAトークン化市場が2030年までに16兆ドル規模に達するというBCGの試算の数%をOndoが取り込めたとしても、現在の時価総額から見て数倍〜数十倍の成長余地があることになります。

加えて、規制面でも各国当局との対話を進め、必要に応じた体制整備を行うことで、より多くの機関マネーを呼び込める環境を整えていくと考えられます。現在約30%の市場シェアを持つとされる同社ですが、金利動向や競合状況に左右されにくい堅実なモデルを武器に、今後もRWA分野で持続的な成長を遂げていく可能性に期待が寄せられています。

ONDO（Ondo Finance）の活用方法｜個人から機関まで

個人投資家の場合：少額から始める安全資産運用

Ondoのプラットフォームを利用すれば、個人でも手軽に米国債や投資適格資産に投資することが可能です。例えば、Ondoのウェブアプリ上でアカウント登録（必要に応じKYC）し、ウォレットを接続してUSDCなどのステーブルコインを預け入れるだけで、希望するファンドのトークン（USDYやOUSG等）を取得できます。

取得したトークンは自身のウォレットに保管され、好きなタイミングで売却（償還リクエスト）して元のステーブルコインやUSDに戻すことも可能です。このように、従来であれば機関投資家しかアクセスできなかった安全資産による運用を、ブロックチェーン経由で24時間365日、少額からでも行える点が大きなメリットです。

また、取得したトークンは一部のDeFiプロトコルで運用することも可能です。例えば、OUSGをFlux Financeや他のレンディングプラットフォームに預けて担保にし、追加でステーブルコインを借り入れるといった運用も行われています。これによりレバレッジをかけた資産運用や流動性の創出ができ「現実資産×DeFi」で新たな投資戦略を組み立てることができます。

個人投資家にとっての具体的な活用シーンを想定すると、例えば仮想通貨市場の相場が不安定な時期に資金をUSDYに移しておくことで、米ドルの価値を維持しながら年率数%の利息を得るという使い方があります。これはUSDCやUSDTで現金保有するよりも資金効率が高く、かつ米ドルの為替リスクのみを負う比較的保守的な戦略です。

さらに、DeFiの上級ユーザーであれば、USDYをAave・Compound・Curveなどの主要DeFiプロトコルで活用することで、利回りをさらにブーストするストラテジーも検討できます。ただし、DeFiにはスマートコントラクトリスクや流動性リスクが伴うため、十分なリスク管理が必要です。

機関投資家の場合：ブロックチェーンへの橋渡しとして活用

機関投資家や法人にとっても、Ondo Financeはブロックチェーンへの入口として活用できます。例えば、米国の証券を保有するブローカーやファンドがOndo GMに参加すれば、自社の保有資産をトークン化してオンチェーン上で扱えるようになります。

これにより、従来の金融市場の時間外でも資産移転や担保差し入れが可能となり、流動性管理や取引の柔軟性が飛躍的に向上します。Ondo GMの仕組みではトークンの「譲渡＝証券の受渡指示」となるため、オンチェーン上での権利移転とオフチェーンでの法的所有権移転がシームレスに連動します。

また、将来的にOndoチェーン上でバリデーターとして参加すれば、自社の保有資産（例：国債トークン）をステーキングしてネットワーク報酬を得ることも可能となり、新たな収益源の創出にもつながる可能性もあります。

機関投資家の観点から特に注目されるのが、「トレジャリー管理」への活用です。企業が短期的に使用する予定のない手元資金（キャッシュ）をUSDYで運用することで、銀行預金よりも高い利回りを得ながら、必要な時にはすぐにUSDCなどに換金できる柔軟性を確保できます。実際、複数のDeFiプロトコルやDAO（分散型自律組織）が、トレジャリー資産の一部をOndoのプロダクトで運用する事例が増えています。

以上のように、Ondo Financeは個人から機関まで幅広いユーザー層に価値を提供します。初心者の個人投資家にとっては少額から堅実な資産運用を始められる場となり、上級者や機関にとっては既存の金融資産をブロックチェーンで有効活用するためのインフラとなります。現実資産と仮想通貨を橋渡しするOndoのサービスは、今後さらに多くのユースケースが生まれ、その利便性から利用者が増えていくことが期待されています。

仮想通貨ONDO（オンド）の価格・チャート

ONDOトークンの価格推移と市場動向

ONDOトークンは2024年1月18日にTGE（トークン生成イベント）を迎え、CoinList上での初期セール価格は0.033ドルに設定されていました。その後、2024年の強気相場を背景に価格は大きく上昇し、2024年6月には一時1.7〜1.9ドル付近まで上昇。その後、市場全体の調整と共に価格は下落しましたが、2024年末から2025年にかけて再び上昇トレンドを形成しました。

ONDOの時価総額は2025年初頭時点でトップ50前後に位置しており、RWA関連トークンの中でも最大規模の時価総額を誇っています。流通量はベスティングスケジュールに従い段階的に増加しており、完全希薄化時価総額（FDV）は価格に応じて数十億ドル規模に達することもあります。

価格形成に影響する主な要因としては、①RWA市場全体のTVL成長、②Ondoチェーンの開発進捗、③米国金利動向とUSDY/OUSGの利回り水準、④規制環境の変化、⑤仮想通貨市場全体のセンチメント、などが挙げられます。特にOndoチェーンのテストネット・メインネットに関する発表は、過去にも価格を大きく動かすカタリストとなってきました。

投資判断においては、ONDOトークンのアンロックスケジュール（チームや投資家のベスティング解除）を把握しておくことが重要です。大量のトークンが短期間にアンロックされる時期は、売り圧力が高まる傾向があるため、価格の動きに注意が必要です。

仮想通貨ONDO（オンド）の買い方・購入方法

ONDO（オンド）の購入は、大きく分けて以下の3つの手順に沿って行います。

• 国内取引所でBTCなどを購入
• 海外取引所に送金し、USDTに交換
• ONDOを購入

まず、国内の暗号資産取引所（bitFlyer・Coincheck・GMOコインなど）でアカウントを開設し、日本円でビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）を購入します。次に、購入した暗号資産を海外の取引所（BybitやBitgetなど）に送金し、USDT（テザー）に交換します。最後に、USDTを使ってONDOを購入します。

海外取引所でのONDO購入には通常、本人確認（KYC）の手続きが必要です。パスポートや運転免許証などの本人確認書類と、住所確認書類を準備しておくとスムーズに手続きを進められます。

なお、DEX（分散型取引所）を利用して直接ONDOを購入することも可能です。UniswapやCurveなどのイーサリアム上のDEXでは、ETHやUSDCを使ってONDOをスワップで取得できます。DEXの場合はKYCが不要ですが、ガス代（ネットワーク手数料）が発生する点と、スマートコントラクトリスクを理解した上で利用することが重要です。

仮想通貨ONDO（オンド）を