ジェミニ最新レポートが示す投資傾向
米国の仮想通貨取引所Gemini（ジェミニ）が発表した最新レポート「2025 Global State of Crypto（グローバル・ステート・オブ・クリプト）」によると、新規の投資家がミームコインを入口として仮想通貨市場に参入する傾向があることが明らかになりました。
本レポートは2025年3月から4月にかけて、米国・英国・フランス・イタリア・シンガポール・オーストラリアの6か国で合計7,205人を対象に実施した調査に基づいており、仮想通貨市場の動向や投資家の意識をデータで分析しています。
また、世界全体で仮想通貨の保有率が前年より上昇していることも明らかになっており、英国では仮想通貨保有率が2024年の18%から2025年には24%へと上昇し、調査対象国の中で最も大きな伸びを記録したことが報告されています。
コインベースCEOが語るミームコインの可能性
ミームコインが新規投資家の入口に
Geminiのレポートでは、ミームコイン（インターネット上のジョークや話題をモチーフとした仮想通貨）が仮想通貨市場への新規参入を後押ししている実態が具体的な数値で示されています。
新規投資家の3割がミームコインから投資
ミームコインと他の仮想通貨の両方を保有する投資家のうち「最初に購入したのはミームコイン」と回答した割合は、米国が31%で最も高く、次いでオーストラリア30%、英国28%、シンガポール23%、イタリア22%、フランス19%となっています。
さらに、ミームコイン保有者の94%がビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など他の仮想通貨も保有しており、ミームコインがより伝統的な仮想通貨への入口として機能している実態が明らかになりました。
フランスを中心にミームコイン人気が拡大
レポートは特にフランスにおけるミームコイン投資熱の高まりを指摘しており、フランスでは仮想通貨投資家の67%が何らかのミームコインを保有していると報告されています。
シンガポール（59%）、イタリア（58%）、英国（57%）、米国（55%）がそれに続いており、フランスの仮想通貨に対する積極的な政策や社会的関心の高さがミームコイン投資を後押しした可能性が指摘されています。
一方、米国の仮想通貨投資家の約4割（39%）が仮想通貨ETFを保有しているほか、ミレニアル世代およびZ世代の約半数が仮想通貨投資の経験を持つことも明らかになりました。
米国、仮想通貨保有率が21％に到達
著名人や国家も参入するミームコイン市場
2025年に入ってからもミームコイン市場の盛り上がりは続いています。
トランプ大統領夫妻のミームコイン参入
1月にはドナルド・トランプ米大統領と妻のメラニア氏がそれぞれ公式ミームコイン「$TRUMP」と「$MELANIA」を発行し、仮想通貨業界内外で注目を集めました。
仮想通貨取引所BitMEXの創設者アーサー・ヘイズ氏は、トランプ氏ら著名人によるミームコイン参入が市場の再活性化を後押しし、新たな投資家を呼び込む重要な要因になる可能性があると指摘しています。
ヘイズ氏は自身のX（旧Twitter）で「ミームコインは史上最高のファンエンゲージメントツールだ。トランプができたのならビヨンセやテイラー・スウィフトも参入できる」と述べ、今後のミームコイン市場の爆発的なブームへの準備を促しました。
中央アフリカ共和国もミームコインを発行
また、中央アフリカ共和国のファウスティン＝アルシャンジュ・トゥアデラ大統領も2025年2月、同国の文化や特色をテーマにしたミームコイン「$CAR」の発行をX上で発表しています。
この$CARトークンは公開から数時間で時価総額が一時8億ドル（約1,160億円）を超えるまで急騰するなど、国家元首によるミームコインプロジェクトとして注目を集めました。
ミームコイン「$CAR」を発行
ミームコインが投資家層の拡大を促進
今回のGeminiによる最新レポートは、ミームコインが単なる一時的なブームではなく、新たな投資家層を仮想通貨市場へ呼び込む「導入経路」としての役割を果たしていることを浮き彫りにしました。
各国の保有率や調査データは、今後の仮想通貨市場においてミームコインの存在感が無視できないことを示しています。
加えて、著名人や国家の関与が市場の注目度をさらに高める中、ミームコインを起点とする投資行動は、今後さらに広がっていくと見られています。
今後は規制の変化や各プロジェクトの信頼性などの面でも、引き続き注視していく必要があります。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=144.38 円）
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Source：Geminiレポート
サムネイル：AIによる生成画像
