仮想通貨（Cryptocurrency）やブロックチェーン（Blockchain）の技術を活用して、人々の健康的な体づくりのサポートを行なっているリンポ（Lympo/LYM）は、NBAバスケットチームであるDallas Mavericks（ダラス・マーベリックス）と協力して開発を進めていた「フィットネスアプリ」の提供を正式に開始したことを発表しました。
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NBAバスケットボールチーム｜Dallas Mavericks
Dallas Mavericks（ダラス・マーベリックス）は、アメリカ・テキサス州ダラスを拠点とするプロバスケットボール協会（NBA）チームです。ダラス・マーベリックスは、今年の6月の時点で既にLympoとの提携を発表しており、3年間の契約の一環としてチームの練習用ジャージにはLympoのロゴマークがつけられています。
また練習用コートやトレーニングセンターもLympo仕様のものへと置き換えられており、Lympoとの提携を通じて長期的に様々なプロジェクトを実施していくことを発表しています。
前回の発表は提携を結んだことの報告であったため、実際にダラス・マーベリックスが関わるサービスを利用することはできませんでしたが、今回の発表によって正式にLympoのアプリ内でチームとの繋がりを持つことができるようになりました。
仮想通貨報酬で「健康な体作り」を支援｜Lympo
リンポ（Lympo/LYM）は、健康な体作りのために日々努力している人々のモチベーションを上げるために仮想通貨やブロックチェーン技術を使ったアプリケーションを開発している企業です。
同社が提供しているアプリはトレーニングの記録をつけることができるだけでなく、アプリ内で提供されるフィットネス課題を達成することによって仮想通貨で報酬を得ることができるようになっています。この報酬はLympoが発行する独自の仮想通貨である「LYMトークン」で支払われるようになっており、獲得したLYMトークンは「Dallas Mavericks」などの有名チームのグッズやスポーツ関連のアイテムを購入したり、他のユーザーとのやりとりに使用することができるようになっています。
またLympoの利用者は500人を超えるフィトネストレーナーとも交流することができるようにもなっているため、専門家からのアドバイスなども受けることができるようになっています。Lympoのエコシステム内には様々な役割が存在しており、その生態系内での取引は専用の仮想通貨であるLYMトークンでおこなえる仕組みとなっています。
ダラス・マーベリックスとのサービスが正式に開始されたことによって、ユーザーはLMYトークンでダラス・マーベリックスの試合チケットやグッズなどを購入することができるようになります。また、両者の提携による特別なフィットネス課題も用意されることが以前から発表されていたため、これらのサービスも利用できるようになると考えられます。
ブロックチェーン先進国「元首相」も参加
現時点で「Lympo」のアプリケーションは日本では提供されていないため、日本ではあまり報じられていませんが、Lympoのアプリはアメリカ・イギリス・フランス・ロシア・韓国など、非常に多くの国に対応しているため、海外メディアでは広く取り上げられています。
また、Lympo監査役会の会長にはブロックチェーン先進国として急成長を遂げているエストニアの元首相であるTaavi Rõivas（ターヴィ・ロイヴァス）氏が今年9月に就任しているため、プロジェクトのさらなる発展にも注目が集まっています。規制などの問題が解決すれば日本でも利用できるようになるとも考えられるため、利用可能になった場合には注目が集まるプロジェクトの一つであることは間違いないと言えるでしょう。
Lympoのグローバル大使に任命されているテニス界スターCaroline Wozniacki（キャロライン・ウォズニアッキ）選手は、日本でも利用することができるスポーツ関連のブロックチェーンプロジェクトジーコーエックス（GCOX）と契約を結び、独自の仮想通貨を発行することも発表しているため、実際に参加できるプロジェクトを探している方はこちらのプロジェクトも確認してみてください。
LympoやGCOXに関する記事はこちら
リンポ（Lympo/LYM) の価格｜2018年11月18日
リンポ（Lympo/LYM) の価格は、今年の6月に14円近くまで上昇したものの、その後は下落しており2018年11月18日時点では「1LYM＝1.42円」となっています。
LYMトークンは、以前まで仮想通貨取引所KuCoin（クーコイン）などを通じて購入することができましたが、現在KuCoinは日本向けのサービスを停止しているため、購入することができなくなっています。魅力的な仮想通貨プロジェクトが世界中で拡大するにつれて、日本の仮想通貨関連の規制には新しい変化が求められていくことになるでしょう。
