アメリカの有名なボクシングヘビー級王者であるMike Tyson（マイク・タイソン）氏は2019年8月15日、同氏が創設に関わっていると報告されていたブロックチェーンプラットフォーム「Fight to Fame（ファイト・トゥ・フェイム）」との関与を否定しました。
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Mike Tyson「Fight to Fame」との関与を否定
Mike Tyson（マイク・タイソン）氏は2019年8月15日に投稿したツイートで、ブロックチェーンとエンターテイメントを組み合わせた全世界アクション映画スターコンテスト「Fight to Fame（ファイト・トゥ・フェイム）」には関与しておらず、今後も関わるつもりはないと語りました。
私は「Fight to Fame」やそのカウントダウンサイトには関与していません。また「Fight to Fame」に現在も将来的にも関与するつもりもありません。私が現在も関与していると報じているメディアの情報は正確ではありません。
「Fight to Fame」は、ブロックチェーン技術などの技術を活用して「アクションスターオーディション番組」などを展開し、アクションスターを育成する新しいプラットフォームとして機能すると伝えられており、日本国内のメディアも含めた複数の大手メディアでプレスリリースなどが公開されていました。
タイソン氏は同社の創設者でありながら委員長も務めていると報告されており、このプロジェクトでは「FFトークン」と呼ばれる仮想通貨も発行すると説明されていましたが、タイソン氏自身は関与を否定しているため、プロジェクト自体が詐欺である可能性があると報告されています。
仮想通貨の調査・分析を行っている「Cointelligence」は、このプロジェクトとその創設者兼CEOであるShi Jianxiang氏に関する調査を行い「Fight to Fameは完全な詐欺である」と結論づけています。
タイソン氏の3番目の妻であるLakiha Tyson（ラキハ・タイソン）氏は、今回の原因は「Fight to Fame」の創設者であるShi Jianxiang氏との”不注意な契約”によるものであると説明しています。
2018年にShi氏は、タイソン氏と米中映画協会（UCMPA）とその戦略的パートナーである「MG Pictures（Shi氏の管理下にある会社）」との間で取引の内容を簡単に説明する書類をタイソン氏に提出したと伝えられています。
ラキハ・タイソン氏はこの書類に「後日、書面で合意したとおりに」と手書きで修正した上で「パートナーであり共同設立者であるTysonはUCMPAと完全に協力する」として合意を承認したとされています。
しかし同氏は「この契約が”タイソントークン”を発行するようなものだとは思いもしなかった」と語っており、「私たちはこれに同意していない」と述べています。
「Fight to Fame」の公式サイトでは、以前まで記載されていたカウントダウンは終了しているものの、特に何も情報は更新されておらず、現在は「COMING SOON」とだけ記載されています。
