「ビットコインはインフレヘッジの主役」著名投資家が明言
米国の著名投資家ポール・チューダー・ジョーンズ氏は2025年10月6日、米経済専門チャンネルCNBCに出演し「ビットコイン（BTC）が資産として金（ゴールド）を上回る可能性がある」との見解を示しました。
ジョーンズ氏は、自身のポートフォリオに仮想通貨をシングルデジット（10%未満）で保有していることを明かし、世界のデジタル化が進む中で発行上限が定められたビットコインの優位性に注目していると述べています。
また同氏は、現在のマクロ経済環境について「様々な資産価格が大幅に上昇し得る状況にある」と指摘し、インフレ圧力や金融政策の影響により、リスク資産と安全資産の境界が曖昧になりつつあるとの見方を示しています。
そのうえで「金融緩和と財政拡大が進む環境下では、供給量が固定され、分散型であるビットコインの特性がより有利に働く」と述べ、ビットコインを有力なインフレヘッジ手段として評価しました。
同氏は2020年に主要ヘッジファンドマネージャーとしていち早くビットコイン投資を公表した人物として注目を集めました。今回の発言もその強気姿勢を裏付けるものとみられています。
ビットコイン否定派から「肯定派」に
伝説の投資家ジョーンズ氏が語るBTCの資産価値と将来性
金融緩和の長期化で高まるビットコインの投資魅力
ジョーンズ氏がビットコインに注目する背景には、近年の経済環境と資産市場の変化があります。
同氏はCNBCのインタビューで、現在の市場を「1990年代末のドットコムバブル期に似ている」と述べる一方、財政赤字や金融緩和が続く点で当時とは異なると指摘しました。
同氏によれば、特にアメリカの巨額債務と金融緩和への懸念から、インフレや通貨価値の希薄化に備える動きが強まっているといいます。
こうした経済リスクへの備えとして、同氏は過去の顕著な実績を踏まえつつ、今後ビットコインが主要な資産クラスの中で高いリターンを生む可能性があるとの見方を示しました。
金価格のインフレ調整後リターンが伸び悩む中、ビットコインは供給量の上限や世界的な需要の高まりを背景に、収益性の高い投資対象の一つとなっています。
機関投資家も注目するBTCのポートフォリオ効果
また、ジョーンズ氏がビットコインを支持する理由の一つとして、分散投資とリスクヘッジの効果を挙げました。
同氏はビットコインについて「投機的な存在にとどまらず、ポートフォリオの多様化やインフレ耐性の強化においてますます重要性を増している」と強調しました。
こうした分散投資・リスクヘッジの観点に加え、近年は一部の機関投資家から「ビットコインを持たないこと自体がリスクになり得る」との声も上がっており、ポートフォリオにおけるビットコインの位置付けが変化しつつあります。
著名投資家レイ・ダリオ氏も「インフレ局面では債券よりビットコインを好む」と述べ、価値の保存手段としてのビットコインに一定の信頼を示しています。
BTC「もはや保有しないことがリスク」
伝統金融が認める「新たな安全資産」ビットコイン
金融機関がBTCを「デジタルゴールド」として評価
こうした潮流の中で、伝統的な金融機関もビットコインの価値を改めて評価しています。
米大手投資銀行モルガン・スタンレーのグローバル投資委員会（GIC）は10月6日付の新たな指針で、ビットコインを「デジタルゴールドに類する希少資産」と位置付け、リスク許容度に応じてポートフォリオの2〜4%をBTCなどの暗号資産に配分するよう顧客に推奨することが明らかになりました。
同委員会は約2兆ドル（約300兆円）規模の資産を運用しており、仮に顧客資産の一部がビットコインに振り向けられれば、最大で400億〜800億ドル（約6兆〜12兆円）の資金流入につながる可能性があるとの試算もあります。
ブラックロックが示すビットコインへの信頼拡大
世界最大の資産運用会社ブラックロックのラリー・フィンクCEOもビットコインをインフレヘッジの手段として評価し、「デジタルゴールド」として支持する姿勢を示しました。
さらに、米著名投資家スタンリー・ドラッケンミラー氏らもビットコインへの肯定的な見解を示しており、ビットコインは金と並ぶ「新たな安全資産」として地位を固めつつあります。
ジョーンズ氏やこうした金融機関の見解が示すように、今後もビットコインへの注目と資金流入は続く可能性が高く、インフレヘッジ手段としてのBTCの位置付けが改めて意識されています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=150.33 円）
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Source：CNBCチャンネル
サムネイル：AIによる生成画像
