ソラナが機関向け開発基盤「SDP」公開、マスターカードら決済大手3社がAPI活用へ

ソラナが機関向け開発基盤「SDP」公開、マスターカードら決済大手3社がAPI活用へ

この記事の要点

  • ソラナ財団が2026年3月24日、機関向け統合開発基盤「SDP」を公開
  • マスターカード・ワールドペイ・ウエスタンユニオンが早期ユーザーとして参画
  • APIのみで即日開発可能、ブロックチェーン導入の障壁を一括解消
  • 現時点はテストネット環境での提供、本番移行時期は未定

まずはソラナ(SOL)を詳しく

目次

マスターカードら3社参画、ソラナが機関向け開発基盤を公開

ソラナ(SOL)財団は2026年3月24日、企業・金融機関向けの統合開発者プラットフォーム「Solana Developer Platform(SDP)」の提供開始を発表しました。

同プラットフォームは、ブロックチェーンの技術的・運用上の障壁を取り除き、金融機関がAPIのみで初日から製品開発を始められる環境を目的としたもので、既存の決済インフラとオンチェーン機能の統合を加速させる取り組みです。

早期ユーザーには、マスターカード(ステーブルコイン決済)、ワールドペイ(加盟店決済・精算)、ウエスタンユニオン(国際送金)の3社が参画しており、グローバル決済インフラへのソラナ採用が具体化しています。

ソラナ財団のデジタルアセットプロダクト責任者であるキャサリン・グー氏は「SDPは金融機関がソラナ上で即日から開発を始めるための入り口となる」と述べています。

今後は機関投資家や決済事業者がオンチェーン金融サービスを構築しやすい環境が整いつつあり、SDPはその第一歩と位置づけられています。

20社超を単一APIに集約、SDPが機関導入の工程を簡略化

発行・決済・取引、3モジュールの役割と対応範囲

SDPは「発行」「決済」「取引」の3つのコアAPIモジュールで構成されています。

発行モジュールでは、トークン化預金・ステーブルコインRWA(現実資産)トークンを発行でき、米国のGENIUS法案に準拠した設計となっています。

決済モジュールは法定通貨とステーブルコインの両フローに対応しており、オンランプ・オフランプおよびオンチェーン送金を通じてB2B・B2C・P2Pの各用途をカバーするとしています。

取引モジュールはアトミックスワップやボールト、オンチェーンFX(外国為替)など金融フローを支援する機能で、2026年後半の追加が予定されています。発行・決済の2モジュールはすでに利用可能となっています。

AIツール連携にも対応、SDPが束ねる20社超の体制

SDPには、ノードインフラ(ブロックチェーンへの接続基盤)・ウォレット(資産の保管管理)・コンプライアンス(本人確認・不正検知)・ランプ(法定通貨と仮想通貨の交換)の4カテゴリーにわたって20社以上のパートナーが統合されています。

カテゴリー 主な参画企業
ノードインフラ Alchemy(アルケミー)、Helius(ヘリウス)、QuickNode(クイックノード)、Triton(トリトン)
ウォレット Anchorage Digital(アンカレッジ・デジタル)、BitGo(ビットゴー)、Coinbase(コインベース)、Fireblocks(ファイアブロックス)、Paxos(パクソス)他
コンプライアンス Chainalysis(チェイナリシス)、Elliptic(エリプティック)、TRM
ランプ Bridge(ブリッジ)、BVNK、Lightspark(ライトスパーク)、MoonPay(ムーンペイ)、Modern Treasury(モダン・トレジャリー)

これまで金融機関がブロックチェーン採用を進める際、ノード接続・カストディ・コンプライアンス・ランプの4点が個別の調達・連携を要する障壁となってきました。

SDPはこれらを単一のAPIインターフェースに集約した構成で、これまでの複雑な導入工程を大幅に簡略化できるとしています。

さらに、Anthropic(アンソロピック)の「Claude Code」やOpenAIの「Codex」といったAIコーディングツールとの連携にも対応しており、開発工程の効率化も想定されています。

マスターカードら3社が担うユースケース

マスターカードのラジ・ダモダラン氏は「デジタル資産イノベーションの次のフェーズは、既存の金融システムとシームレスに統合された実用的なユースケースによって定義される」と述べています。

同社はSDPを通じてソラナを基盤にステーブルコインの直接決済を顧客向けに提供する取り組みを進めており、ブロックチェーンの速度とプログラマビリティを自社のグローバルネットワークと組み合わせる方針を明らかにしました。

また、ワールドペイは加盟店向け決済・精算、ウエスタンユニオンは国際送金の領域でそれぞれSDPを活用する計画で、3社が異なるユースケースを分担する形で参画しています。

現時点のSDPはソラナ開発用テストネット(devnet)上のサンドボックス環境で提供されており、本番環境への移行時期は明らかにされていません。

XRPLでもRLUSD実証、決済大手のオンチェーン化が加速

大手決済事業者によるブロックチェーン活用では、リップルが2025年11月にマスターカード・ジェミナイ・ウェブバンクと連携し、XRP Ledger上でRLUSDを活用したカード決済の実証実験を開始しています。

ソラナとは異なるチェーンながら、決済大手がオンチェーン化を複数の経路で同時に進めています。

SDPが本番環境へ移行し、マスターカードやワールドペイ、ウエスタンユニオンの各サービスがオンチェーンで本格稼働する段階で、既存の決済インフラとブロックチェーンの融合がどこまで進むか、その動向が注目されます。

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Source:ソラナ財団発表
サムネイル:AIによる生成画像

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