2026年1月14日、米国の先物取引所Bitnomialが「米国初となるアプトス(Aptos/APT)先物」の取り扱いを開始しました。
アプトス(Aptos/APT)とは、Meta(旧Facebook)出身のエンジニアらが設立したAptos Labsが開発を手がけるレイヤー1ブロックチェーン、およびそのネイティブトークンの名称です。
独自のプログラミング言語「Move」と並列実行エンジン「Block-STM」を採用し、1秒あたり16万件を超えるトランザクションを処理できる高速性が特徴です。
この記事では、アプトスの技術的特徴・開発体制・取扱い取引所やウォレットなどの基本情報を整理します。
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アプトス(Aptos/APT)とは?
冒頭で触れた「米国初となるアプトス(Aptos/APT)先物」の取り扱い開始は、米国の先物取引所Bitnomialが2026年1月14日に公式発表したものです。
アプトス(Aptos/APT)とは、拡張性・安全性・信頼性・アップグレード可能性を主要な原則として設計されたレイヤー1ブロックチェーン・暗号資産です。Aptosはブロックチェーンやプロジェクトの名称で、Aptosの暗号資産は「APT」というティッカーシンボルで取引されています。
公式ホワイトペーパーによれば、世界中の350人以上の開発者によって開発されてきたAptosブロックチェーンは、3年間にわたる開発期間を経て2022年10月18日にメインネットをローンチしました。Meta(旧:Facebook)の元社員であるMohammad Shaikh氏(Aptos共同創設者兼CEO)とAvery Ching氏(Aptos共同創設者兼CTO)が開発に携わっている点も、このプロジェクトの特徴の一つです。
Aptosでは、Meta社が開発を行なっていた「Diem(旧:Libra)」で開発されていたプログラミング言語である「Move」が採用されています。The Blockの報道によれば、Aptos Labsはメインネットローンチ時点までに合計3.5億ドル以上の資金調達を完了しています。
アプトス(Aptos/APT)の特徴
アプトス(Aptos/APT)の特徴としては以下のような点が挙げられます。
Move言語を採用したレイヤー1ブロックチェーン
アプトス(Aptos/APT)は、2022年1月末に開発終了が発表されたMeta社の暗号資産・ブロックチェーンプロジェクト「Diem(旧:Libra)」のために設計されたスマートコントラクト向けプログラミング言語である「Move言語」を用いたレイヤー1ブロックチェーンとなっています。
Move言語は安全性とセキュリティを最優先に設計されており、「アカウントが持つ資産・リソースを不正にコピーできないようにする」「リソースの使用を所有者に限定する」といった機能を言語レベルで提供しています。なお、Diem自体がRust言語で作られていることもあり、Move言語もRustの文法に似ています。
Diemで採用されていたMove言語は、安全性を重視した設計のためブロックチェーン開発者の間で以前から解説記事やドキュメントが数多く公開されており、同じMove言語を採用するAptosも開発者コミュニティを形成しやすい環境にあります。
高速かつ低コストな取引環境
アプトス(Aptos/APT)は、高速かつ低コストな取引環境を実現できるように設計されており、分散型自律組織(DAO)、分散型金融(DeFi)、NFTなどでの利用を通じてWeb3(分散型ウェブ)の本拠地となることを目指しています。
ブロックチェーン・暗号資産の技術活用を拡大させるためには「多くの人々が迅速かつ安い手数料で取引を行える環境」が必要となりますが、代表的なブロックチェーンが1秒間に処理できるトランザクション数が数件〜数万件であると言われるのに対して、Aptosは1秒間に16万件を超えるトランザクションを処理できるとAptos Labsが発表しています。
Block-STM技術
アプトス(Aptos/APT)は、トランザクションの実行とコンセンサスを切り離す並列実行エンジン「Block-STM」を用いて複数のトランザクションを一度に処理し、スマートコントラクトを効率的に処理します。これにより、トランザクションが1度失敗してもチェーン全体が停止することはないため、取引処理が大幅に高速化されます。
また、Aptosはチェーン上の個々の状態を分析して、必要に応じてバリデーターを自動更新するByzantine fault tolerant(BFT)エンジンを開発して精度を確保しています。
プルーフ・オブ・ステーク(PoS)を採用
アプトス(Aptos/APT)は、次世代型の高性能ブロックチェーンで広く採用されている取引承認・合意形成方法である「プルーフ・オブ・ステーク(Proof of Stake/PoS)」の仕組みを採用しています。
そのため、APT保有者はステーキングを通じたネットワークへの貢献によってステーキング報酬を受け取ることが可能です。当初の設計では年利(APY)7%から毎年1.5%ずつ逓減し下限3.25%に向かうスケジュールでしたが、その後のガバナンス提案による引き下げを経て、Staking Rewardsによれば2026年11月時点の実効年利は約2.60%です。
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元Meta社員が率いる「Aptos Labs」
アプトス(Aptos/APT)の開発元は「Aptos Labs」と呼ばれるチームです。Aptos LabsはMeta社の元社員であるMohammad Shaikh氏(Aptos共同創設者兼CEO)とAvery Ching氏(Aptos共同創設者兼CTO)によって共同設立されており、開発者・エンジニア・ストラテジストからなる多様なチームによって構成されています。
Shaikh氏とChing氏は、MetaのDiemプロジェクトで一緒に働いていた時に出会ったと報告されています。Shaikh氏は製品のスケーリングを専門としており、プライベートエクイティ・ベンチャーキャピタル市場での経験を有しています。
Ching氏はMetaの主任ソフトウェアエンジニアの1人であり、過去に多くの刺激的で革新的な開発プロジェクトを率いてきました。両者はMeta社が”Diem中止”を決定した際に”Aptos Labsの立ち上げ”を決めたと伝えられています。
Aptos Labsは『すべての人のためのレイヤー1を構築する』をモットーとして、可能な限り安全で信頼性の高いネットワークを構築することに専念しています。
アプトス(Aptos/APT)の基本情報
| プロジェクト・ブロックチェーン名称 | アプトス(Aptos) |
| トークン名称 | Aptos(APT) |
| ティッカーシンボル | APT |
| 最大供給量 | – |
| 開発元 | Aptos Labs |
| メインネット公開時期 | 2022年10月18日 |
アプトス(Aptos/APT)の価格・チャート
アプトス(Aptos/APT)を取扱う暗号資産取引所
アプトス(Aptos/APT)を取引できる代表的な暗号資産取引所としては以下のような取引所が挙げられます(2026年11月時点)。
【日本国内の暗号資産取引所】
・OKCoinJapan
・ビットトレード
・バイナンスジャパン
なお、SBI VCトレードは公式の公告に基づき、2026年10月28日付でアプトス(APT)の取扱いを廃止しています。
【海外の暗号資産取引所】
・BINANCE(バイナンス)
・Coinbase(コインベース)
・Bitrue(ビットゥルー)
なお、Bybitは日本の金融庁への登録がないことを理由に日本居住者向けサービスを段階的に終了すると発表しており、新規登録は2025年10月31日付で停止済み、既存ユーザーも2026年以降は本人確認状況に応じて段階的に利用制限の対象となっています。日本居住者による新規利用は実質的に困難な状況です。
アプトス(Aptos/APT)対応ウォレット
アプトス(Aptos/APT)関連の暗号資産を保管することができる代表的なウォレットとして以下のようなものが挙げられます。
・Petra Wallet(ペトラウォレット)
なお、ハードウェアウォレットのTrezor(トレザー)は、公式の対応資産一覧によるとAptosのネイティブトークン(APT)には対応していません。保管できるのはBase上のラップド資産「Wrapped Aptos(uAPT)」のみで、APTを直接保管する用途には利用できません。
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アプトス(Aptos/APT)関連リンク
・Aptos Labs公式サイト
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