世界最高IQを名乗る人物「BTCは究極の準備通貨」自己資産全額をビットコインに転換

IQ276を自称する人物「10年でビットコインは100倍に」

韓国出身で世界最高IQを自称するヤンフーン・キム氏が2025年9月30日、自身のX（Twitter）への投稿で、保有資産をすべてビットコイン（BTC）に転換したことを明らかにしました。

キム氏は「ビットコインは経済の唯一の希望である」と述べ、さらに別の投稿で「今後10年以内にビットコインが少なくとも100倍に成長し、最終的に世界の”究極の準備資産”になる」と大胆な予測を示しました。

仮に同氏の予測が実現すれば、2035年頃には1 BTCあたり約1,100万ドル（約160億円）に達する計算となり、極めて大胆な見解として関心が寄せられています。

私は世界最高IQの保持者であり、記憶力のグランドマスターとして、ビットコインこそ未来の経済の唯一の希望であると信じています。

そのため、保有するすべての資産をビットコインに換えました。しかし、私の持つものはすべて主イエスに属しており、その栄光のために用いられます。

私の理論的分析によれば、今後10年以内にビットコインは少なくとも100倍に成長し、究極の準備資産として世界的に採用されるでしょう。

（後略）

ただし、自らをIQ276の天才と称するキム氏のIQ値については、多くの心理学者や高IQコミュニティから懐疑的な声が上がっています。

実際、標準的なIQテストでは160～200を超える値は信頼性に欠けるとされ、276という極端な数値の科学的妥当性には疑問が呈されています。

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米国の金融政策とテック投資で高まる仮想通貨への期待

仮想通貨市場を後押しする金融政策と規制緩和

2025年9月30日現在、仮想通貨市場は概ね堅調に推移しており、ビットコイン価格は一時、前日比約2.5%高の約11万4,700ドルまで上昇しました。

市場では、金融政策や規制動向が相場に影響を与えるとの見方が広がっています。

9月27日には、Galaxy Digitalのマイク・ノヴォグラッツCEOが「次期FRB議長が極端にハト派なら、ビットコインは20万ドルに達し得る」と述べ、金融政策の方向性が仮想通貨市場に大きな影響を与える可能性が示されました。

また同月17日には、SEC（米国証券取引委員会）が、仮想通貨を対象とする現物ETFについて、従来の個別審査を不要とする新たな上場基準を承認しました。これにより、ETFの承認プロセスは最短で75日まで短縮され、市場の透明性と利便性が一段と向上する見込みです。

この新制度は、市場参加者にとって透明性と利便性を高めるとともに、多様な仮想通貨ETFの上場を後押しするものです。こうした規制面での進展は、投資家心理にもプラスの影響を与える要因となっています。

テック大手Googleが仮想通貨インフラに参入

さらに、同月25日にはGoogleが、AI企業向けデータセンター契約の一環としてビットコイン採掘企業Cipher Miningに30億ドル（約4,500億円）を投資すると発表しました。

この投資により、GoogleはCipher Mining株の約5.4%に相当する取得権利を得ることになり、仮想通貨関連インフラへの関心が一層高まっていることを示しています。

ビットコインに関する強気の予測や規制整備、そしてテック大手による投資が相次ぐ中、仮想通貨市場は今後も世界経済における存在感をさらに強めていくとの見方が広がっています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=148.66 円）

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Source：ヤンフーン・キム氏X投稿
サムネイル：Shutterstockのライセンス許諾により使用