アイオータ（IOTA/MIOTA）の共同設立者であるDavid Sønstebø（デイビッド・サンステボ）氏は2020年3月7日に、Trinity Wallet（トリニティウォレット）で起きたハッキングによって資産を失った被害者の人々に対して、被害額を自己資金で返済することを明らかにしました。
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ハッキング攻撃被害者に「自己資金」で返済へ
アイオータ（IOTA/MIOTA）の公式ウォレットである「Trinity Wallet（トリニティウォレット）」は2020年2月13日にデスクトップ版ウォレットを標的とした攻撃を受けており、一部ユーザーの資金が盗み出された後にIOTAネットワークはオフラインとなっています。
IOTA財団はその後、トリニティウォレットの「新しいバージョン」と「シード移行ツール」を公開し、ユーザーにアップデートとシード移行を推奨していましたが、先日7日にはIOTAの共同設立者であるDavid Sønstebø（デイビッド・サンステボ）氏がチャットツール「Discord」上で”MIOTAを盗まれた人々の資産を自己資産で返済すること”を明らかにしました。
報告によると今回盗まれたMIOTAの総額は「8,520,000,000,000MIOTA」だとされていますが、同氏はこのMIOTAを個人的に完全に返済すると述べています。David Sønstebø氏の投稿はその後削除されていましたが、仮想通貨メディア「Cointelegraph」はDavid氏に直接問い合わせを行った上で『David氏が被害者46人全員に返済を行うことやIOTA財団が3月10日にネットワークを再起動する予定であることを確認した』と報告しています。
David Sønstebø氏は”自己資金での返済”を決断した理由について『自分自身や共同設立者をお金持ちにすることを目的としてIOTAをスタートしたわけではないためだ』と述べており、『IOTAの目標は世界初の本当に分散化されたスケーラブルな無料の分散型台帳技術を構築し、多くの業界で安全かつ自律的な未来と無許可のイノベーションを推進することだ』と説明しています。
この他にも、MIOTAを盗み出したハッカーの捜索は現在も続けられているものの「実際に犯人を特定するのは非常に難しい」ということも報告されており、盗み出されたMIOTAの多くがすでに取引所などで交換されているとも伝えられています。
