ヘイズ氏「BTC100万ドル超え」AIバブル崩壊後の資金供給が引き金に

AIバブル崩壊後にBTC急騰か

仮想通貨取引所BitMEX（ビットメックス）共同創設者のアーサー・ヘイズ氏は8月5日、自身のブログ記事で、ビットコイン（BTC）が将来的に100万ドル（約1億5,700万円）を超えるとの見方を示しました。

同氏はその背景として、AI（人工知能）関連の巨額投資が2008年型の信用バブルのように崩壊した後、米政府と中央銀行による大規模な資金供給が実施され、その資金がビットコイン市場へ流入するとのシナリオを描いています。

こうした長期的な強気見通しを維持する一方で、短期的には6万〜7万ドル（約940万〜1,100万円）でのもみ合いが続き、下値が5万ドル（約785万円）まで下落する可能性もあるとみています。

この見通しを踏まえ、ヘイズ氏が運営する投資ファンド「Maelstrom（マエルストロム）」は、レバレッジ（借り入れ比率）をかけずにビットコインを保有し続ける方針を示しています。

「日本が米バブル崩壊の引き金に」

日本国債の混乱がBTCを直撃か「米バブル崩壊の引き金に」シフ氏警告

「AIバブルは2008年型」ヘイズ氏警告

AI投資の実態は「不動産開発」

ヘイズ氏は投稿のなかで、ハイパースケーラー（大手クラウド事業者）によるデータセンター建設は、最新の半導体を収めるための不動産開発にあたると指摘しました。

そのうえで同氏は、投資家の多くがこれを米Apple（アップル）のような「テクノロジー」投資と捉えている一方、実態はリーマン・ブラザーズ型の不動産融資に近いと説明しています。

こうした認識からヘイズ氏は、今回のAIバブルを、収益を欠いた企業が引き起こした2000年のITバブルではなく、住宅価格の鈍化が金融機関の支払い能力への懸念へ波及した2008年型の「信用バブル」に近い現象と位置付けました。

同氏は、その転換点としてデータセンター建設や設備投資（CAPEX）の伸びが鈍化する局面を挙げており、財務基盤の弱いAI関連企業が支払い能力の問題に直面するとみています。

AIバブル頂点は2027年後半と予測

設備投資の増加ペースについてヘイズ氏は、2027年半ばから後半にかけて鈍り始め、2028年には減速が鮮明になるとの見通しを示しました。

その後、バブルが崩壊した場合には、米政府が「国家安全保障」を名目に掲げ、過剰な債務を抱えたAI企業とその資金の出し手の救済へ動くと予測しています。

ヘイズ氏は、その救済で供給された資金が最終的に仮想通貨（暗号資産）市場へ流入し、ビットコイン価格を大きく押し上げるとの見方を示しました。

その背景として同氏は、必要となる資金供給は2009〜2013年に主要中央銀行が実施した量的緩和を上回る規模になるとみており、資本の誤配分はすでに米サブプライム危機を超えていると分析しています。

具体例として同氏は、米財務省の為替安定化基金（ESF）が保有する280億ドル（約4.4兆円）に最大10倍のレバレッジをかければ、2,800億ドル（約44兆円）規模のAI企業支援が可能になるとの試算を示しました。

ヘイズ氏が示すBTCとETHの価格見通し

こうしたシナリオのなかでヘイズ氏は、ビットコインがどの価格帯で底を打つかについては現時点で見極めが難しく、執筆時点ですでに底を付けた可能性もあるとの見方を示しています。

その背景として同氏は、ビットコインは2025年10月のピーク時でも過去最高値の約2倍までしか上昇せず、その後50%下落したことを挙げ、AI関連の信用と株式が新規資金を吸い上げたことで上値が抑えられたと説明しました。

ビットコインに加えヘイズ氏は、仮想通貨時価総額2位のイーサリアム（ETH）について、2026年末までに5,000ドル（約78万5,000円）へ上昇するとの目標価格を示しています。

その根拠として同氏は、株式などのRWA（現実資産）トークン化がイーサリアム基盤へ広がり、同ネットワークが証券決済の基盤層として利用されるようになるとの見方を示しました。

その具体例としてヘイズ氏は、Robinhood（ロビンフッド）がArbitrum（アービトラム）などイーサリアムのレイヤー2（拡張基盤）を採用する流れを想定しています。

こうした動きを後押しする存在として、機関投資家によるイーサリアム投資を主導する上場企業Bitmine（ビットマイン）のトム・リー氏の名前も挙げました。

アルト相場は「選別上昇」へ

アルトコインは「選別上昇」の時代へ、大手OTCの機関比率が過去最高

BTC底打ちの時期と相場を動かす変数

ただし、こうした強気シナリオが実現する前提となるビットコインの底入れについては、Strategy（ストラテジー）による保有ビットコイン売却への警戒感を市場が消化するまで時間がかかるとヘイズ氏はみています。

そのため同氏は、同社が新株や優先株の発行によるビットコインの買い増しを続けられない局面でも、価格を押し上げる新たな材料を市場が見いだす必要があると指摘しました。

ヘイズ氏は2026年5月にも、ビットコインが6万ドル（約940万円）付近で底を打った可能性に言及しており、市場環境の変化に応じて底値に関する見方を更新し続けています。

同氏は今後、AI設備投資の減速が現実のものとなるかに加え、米当局がどの規模で資金供給へ踏み切るのかが、ビットコイン相場を左右する重要な要素になるとみています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=157.71 円）

>>価格予想関連の最新ニュースはこちら

関連の注目記事はこちら

グレースケール「BTCはすでに底打ちの可能性」FRBの利上げ判断が分岐点に

ギャラクシーCEO「BTC年内8万ドルが上限」投機マネーの流出が重荷に

ブラックロックCEO「BTC市場は安定した」レバレッジ淘汰で市場が健全化

Source：アーサー・ヘイズ氏ブログ
サムネイル：AIによる生成画像