3分で理解する「現物ビットコインETF」重要性・仕組み・BTC価格への影響など

現物ビットコインETFとは？

現物ビットコインETFとは、ビットコイン現物の値動きに連動するように設計された上場投資信託のことであり、株式と同じように証券取引所で売買することができます（※日本居住者が現物ビットコインETFを売買することはできません）。

ビットコイン（BTC）は「BINANCE、Coinbase」のような暗号資産取引所などで売買するのが一般的ですが、現物ビットコインETFは「Nasdaq、CBOE、NYSE」などの証券取引所で売買することができます。

「現物ビットコイン」と「現物ビットコインETF」の価格は異なるものの、現物ビットコインETFは現物ビットコインとほぼ同じ値動きをするように運用されるため、現物ビットコインETFを利用すれば証券取引所を通じてビットコインに投資しているのと同じような効果を得ることができます。

『それなら最初からビットコインに投資すればいいのでは？』と思うかもしれませんが、ビットコインと現物ビットコインETFは仕組みや取引環境が全く異なるため、場合によっては現物ビットコインETFの方が優れた選択肢となることがあります。

ビットコインと現物ビットコインETFの違い

ビットコイン（BTC）と現物ビットコインETFの大まかな違いをわかりやすくまとめると以下のようになります。

ビットコインは「中央集権的な管理者が存在しない分散型のデジタル通貨」として評価されており、保有者が自分自身で自己管理することができますが、その一方ではサイバー攻撃などのリスクがあり、自己管理や送金の複雑さなども一部の人々にとって悩みのタネとなっていました。

現物ビットコインETFは「規制当局から承認を得た企業が発行するBTC価格に連動する投資商品」であるため、伝統的な大手証券取引所で手軽に売買することが可能で、機関投資家にとって魅力的な商品となっています。

ただし、現物ビットコインETFは中央集権的な投資商品であり、特定の現物ETFに巨額の資金が投じられた場合には、現物BTCの保有が集中して、BTC自体の流動性がなくなる可能性があるため、一部の専門家からは「現物ビットコインETFのリスク」について警告する意見も出ています。

現物ビットコインETFの重要性

現物ビットコインETFが注目されている理由としては「機関投資家の参入によるビットコインのさらなる成長」が挙げられます。

ビットコインは規制が明確化されていないのが現状で、サイバー犯罪リスクや資産管理の複雑さなどから、機関投資家はビットコインそのものをポートフォリオに組み込むことが難しい状況となっていました。

しかし、現物ビットコインETFが登場したことによって、機関投資家はETFをポートフォリオに組み込む形でビットコイン市場に参加できるようになるため、機関投資家の参入で巨額の資金がビットコイン市場に流れ込む可能性があると期待されています。

また、現物ビットコインETFの承認は「ビットコインが新たな資産クラスとして認められた節目」としても捉えられており、これによってBTC関連の教育や規制などにももっと焦点が当てられるようになり、ネットワークの成長が促進されるとも期待されています。

現物ビットコインETFの仕組み・BTC価格への影響

最後に「現物ビットコインETFの仕組み」と「ビットコイン価格への影響」について簡単に解説します。

現物ビットコインETFの運用には投資家保護などの目的から多くのチームや企業が関与しているため、現物ETFが購入されてその裏付けとなる現物BTCが購入されるまでの流れは複雑なものとなっています。

具体的には、ETFの発行・償還を行うことによって需要と供給の均衡を維持する「認定参加者（AP）」が存在し、APが調整を行うことによってETF価格がBTC価格に連動しやすくなる仕組みとなっています。APは市場価格と基準価格を一致させる際にインセンティブを得ることができます。

現物ビットコインETFは「誰かがETFを買ったら、すぐにそれだけの現物BTCが準備される」という仕組みではなく、APが発行体に資金を拠出してETFが発行される際にBTCが調達される仕組みとなっています。

ETFの発行はETFの需要増加などでETF価格がBTC価格から乖離した際に行われるため、ETF価格がBTC価格よりも大幅に上昇していた場合には、新しいETFを発行するためのBTC買いで、現物BTC価格にも影響が出る可能性があると考えられます。

米国で承認された現物ビットコインETFの価格情報は「TradinView」などでも確認できるようになっているため、今後は各種現物ETFの値動きにも注目です。米国で今回承認された現物ビットコインETFのティッカーなどは以下の通りです。

>>ETF関連の最新記事はこちら