暗号資産（仮想通貨）やブロックチェーンの分析を行なっている「Crypto Research Report（CRR）」は、先週公開した最新版レポートの中でビットコイン（BTC）・イーサリアム（ETH）・ライトコイン（LTC）・ステラ（XLM）・ビットコインキャッシュ（BCH）などといった主要な暗号資産5銘柄の価格予想を公開しました。
暗号資産の活用可能性を視野に価格予想
Crypto Research Report（CRR）は、暗号資産の活用において「獲得できる可能性のある市場の規模」を導き出した上で「それらの市場で暗号資産がどれくらい普及するか」を予測することによって、対象となる暗号資産の将来価格を予想しています。
今回公開されたレポートでは、主要な暗号資産を用途別に
・価値の保存手段（Store of Value）
・ユーティリティコイン（Utility）
・ステーブルコイン（Stable）
・プライバシーコイン（Privacy）
の4つに分類した上で「それらの暗号資産がどのような市場で活用することができるか」が示されており、主要な暗号資産は以下のように分類されています。
また「技術活用が見込まれる市場・その市場の規模・活用できる暗号資産の種類」は以下のように説明されています。
| 市場 | 市場規模 | コインの種類 |
| 交換機能と勘定単位 | 126.8兆ドル | 価値保存・ステーブル |
| 消費者ローン | 42.2兆ドル | ステーブル |
| オフショア口座 | 19.0兆ドル | 価値保存・ステーブル・プライバシー |
| 準備通貨 | 11.7兆ドル | 価値保存 |
| 価値の保存 | 7.07兆ドル | 価値保存 |
| オンライン取引 | 3.4兆ドル | 全てのコイン |
| 送金 | 7,060億ドル | 価値保存・ステーブル |
| 少額決済 | 6,170億ドル | 全てのコイン |
| 脱税 | 6,000億ドル | 価値保存・ステーブル・プライバシー |
| 銀行口座を持たない人々への金融サービス | 3,800億ドル | 価値保存・ステーブル |
| ゲーム | 1,490億ドル | ユーティリティ |
| オンラインギャンブル | 590億ドル | ユーティリティ・プライバシー |
| 暗号資産取引 | 182.5億ドル | 全てのコイン |
| ICO資金調達 | 73億ドル | ユーティリティ |
| STOの資金調達 | 5.7億ドル | 全てのコイン |
なお、これらの市場で暗号資産が活用できるからといって「その市場全体を暗号資産を獲得できる」というわけではないため、今回の予測では「10％の市場を獲得する」という控えめなシナリオを想定して予測を行ったと説明されています。
「BTC・ETH・LTC・BCH・XLM」の価格予想
Crypto Research Report（CRR）が公開したレポートでは、
・ビットコイン（Bitcoin/BTC）
・イーサリアム（Ethereum/ETH）
・ライトコイン（Litecoin/LTC）
・ステラ（Stellar/XLM）
・ビットコインキャッシュ（BitcoinCash/BCH）
という合計5つの暗号資産で「2020年・2025年・2030年・2033年」の価格予想が記されており、ビットコイン価格に関しては2020年に19,044ドル（約205万円）、2030年には397,727ドル（約4,285万円）に達する可能性があると予想されています。
なお、これらの予想価格を2020年6月30日時点のレートで日本円に換算すると、以下のようになります。
| 現在価格 | 2020年 | 2025年 | 2030年 | 2033年 | |
| BTC | 約100万円 | 約205万円 | 約3,673万円 | 約4,285万円 | 約4,258円 |
| ETH | 約2.2万円 | 約3.5円 | 約38万円 | 約39万円 | 約37万円 |
| LTC | 約4,740円 | 約8,941円 | 約13万円 | 約24万円 | 約25万円 |
| BCH | 約2.5万円 | 約4.4円 | 約72万円 | 約140万円 | 約139円 |
| XLM | 約7.5円 | 約9.7円 | 約258円 | 約841円 | 約890円 |
「1BTC＝約4,285万円」という予想は非常に強気な予想だと感じられますが、同社は『私たちはビットコインはまだ技術普及の初期段階にあると信じている』と述べており、『2019年末のBTC価格が7,200ドルであることは、ビットコインは活用可能な市場全体の0.44％未満にしか浸透していないことを示しているため、この普及率が10％に達した場合は約40万ドルに達するはずだ』と説明しています。
これらの予想価格は「暗号資産が各市場で実際に普及した場合」を想定して導き出されたものであるため、実際にこの金額まで価格が上昇するという保証はありませんが、これらのデータは「各種暗号資産がターゲットにしている市場に基づいてその価値を予想する際」などに活用できると考えられます。
