この記事の要点
- ゴールドマンがXRP・SOL ETFを全売却、ETH保有も約70%削減
- BTC約7億ドルは維持、機関資金がビットコインへ集中
ゴールドマン、アルトコイン圧縮しBTC集中投資
米大手金融機関ゴールドマン・サックスが2026年第1四半期に、エックスアールピー（XRP）およびソラナ（SOL）のETFポジションを全て売却していたことが、SEC（米証券取引委員会）へのForm 13F開示で明らかになりました。
さらに、イーサリアム（ETH）ETFの保有額も約70%削減されており、アルトコイン関連資産の縮小を進めています。
その一方で、ビットコイン（BTC）の現物ETF保有残高は約7億ドル（約1,110億円）規模を維持しており、資金はBTCを中心とした構成へ移りつつあります。
加えて、マイニング関連株の一部も整理される一方、ステーブルコイン発行体や取引所など、仮想通貨インフラ企業への投資比率は引き上げられました。
今回の資産配分見直しは、ウォール街で進む「BTC重視」と「インフラ集中」の流れを反映した動きとして注目されています。
インテーザ、仮想通貨ETF保有が倍増
XRP・SOLゼロ、ETH70%減でBTCを維持
XRP1.54億ドル消失、BTCは10%減で維持
ゴールドマンは2025年第4四半期末時点で、ビットワイズ、フランクリン・テンプルトン、グレースケール、21シェアーズが運用するXRP関連ETFを合計約1億5,380万ドル（約244億円）保有しており、当時は米国市場でも最大規模のXRP ETF保有機関の一つとなっていました。
今回の開示ではXRP・SOL関連ETFの残高がいずれもゼロとなっており、わずか1四半期で保有分が全て売却されたことが確認されています。
ETH関連ETFについても約70%が削減され、2026年3月末時点の残高は約1億1,400万ドル（約181億円）まで縮小しました。
一方、ビットコインのスポットETF保有額は約7億ドル規模を維持しており、内訳はBlackRock（ブラックロック）のiShares Bitcoin Trust（IBIT）が約6億9,000万ドル（約1,100億円）、Fidelity（フィデリティ）のFBTCが約2,500万ドル（約40億円）となっています。
BTCも約10%は削減されたものの、アルトコインETFと比べると圧縮幅は限定的であり、資産配分はビットコイン中心の構成へ切り替わっています。
Circle・Galaxy増資、マイニング株圧縮
アルトコインETFの保有を圧縮する一方で、ゴールドマンは取引所やステーブルコイン関連企業など、仮想通貨インフラ領域への投資を拡大しています。
具体的にはCircle（サークル）の持ち株を約249%、Galaxy Digital（ギャラクシー・デジタル）を約205%増やしたほか、Coinbase（コインベース）、Robinhood Markets（ロビンフッド）、PayPal Holdings（ペイパル）の株式も保有比率を引き上げていることが確認されています。
その一方で、価格変動の影響を受けやすいマイニング関連株については保有縮小が進められました。
ストラテジー（旧マイクロストラテジー）、アイレン、ビット・デジタル、ライオット・プラットフォームズ、ビットマイン・イマージョンのマイニング・BTC財務関連株の保有を減らしています。
BTCを「機関の基準資産」とする流れ強まる
こうした資産配分の変化はゴールドマンに限った動きではなく、ウォール街ではBTCを機関投資家向けの中核資産として位置付ける傾向が続いています。
今回売却対象となったXRPについては、直前四半期まで約1億5,380万ドル（約244億円）規模の保有が維持されていたことから、市場では機関投資家による資産配分見直しの一環との見方が広がっています。
こうした動きに加え、ゴールドマンは2026年4月14日、ビットコインのカバードコール戦略を用いたプレミアム・インカムETFの設定をSECに申請しており、ビットコインを中核に据えた商品展開を進めています。
暗号資産ETF「早ければ来年にも」
XRP ETF市場への資金流入続くもBTC重視鮮明に
米国で上場するXRP現物ETFは2026年5月時点で7本に達し、累計純流入額は約13億9,000万ドル（約2,210億円）まで拡大しました。
XRP ETF市場では資金流入が続く一方で、ゴールドマンは保有ポジションを解消しており、個人投資家の買い需要と機関投資家の資産再編が同時に進む状況となっています。
こうした動きの中、ゴールドマンは2026年3月26日付のアナリストノートで、ビットコイン相場が底打ちした可能性に言及するなど、BTC市場の回復を見据えた分析を続けています。
機関投資家によるBTC重視の動きが今後も続くかどうかについては、マクロ環境やCLARITY法案を含む制度面の進展に加え、次回13F開示での資産配分変化にも注目が集まっています。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=158.92 円）
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Source：SEC Form 13F
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