「仮想通貨投資を増加予定」機関投資家の83%｜コインベース調査

機関投資家の大半が仮想通貨投資に前向き

米大手仮想通貨取引所コインベース（Coinbase）は、2025年3月18日に公開したレポートで、機関投資家の83%が仮想通貨投資の増加を予定していると明らかにしました。

本調査は、アセットマネージャー、ヘッジファンド、VCファンドなどの機関投資家を対象に実施されました。

同レポートでは、調査対象の機関投資家の86%が、すでに仮想通貨に投資しているか、2025年に投資を検討していると報告されています。

また、機関投資家の83%が「2025年に仮想通貨投資の増加」を検討しており、59%が運用資産の5%以上を仮想通貨に割り当てる予定です。

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ビットコインとイーサリアム以外の投資も見られる

同レポートによると、仮想通貨投資を行っている機関投資家の多くが、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を保有しています。

一方で、機関投資家のうち73%が、ビットコインとイーサリアム以外の仮想通貨を保有していると回答しました。特に保有率の高い仮想通貨には、ソラナ（SOL）とエックスアールピー（XRP）が挙げられています。

さらに、多くの機関投資家がETP（上場取引型金融商品）を通じてアルトコインに投資する意向を示しています。

上記に加えて、機関投資家の84%がステーブルコインを利用しているか、使用することに興味を持っていると回答しました。ステーブルコインの主なユースケースとして、利回りの創出、外国為替、内部の現金管理、外部への支払いなどが挙げられています。

もっとも大きな懸念は規制の情勢

機関投資家の多くは仮想通貨に楽観的である一方で、懸念点も指摘されています。機関投資家の52%が、仮想通貨投資における最大の懸念点として「規制の不透明さ」を挙げました。

また、機関投資家の68%が、仮想通貨業界の成長のきっかけとして規制の明確化を挙げました。そのほか、ボラティリティ（47%）、管理方法（33%）などにも懸念の声が見られています。

コインベースは同レポートの調査結果に対して、次のようにコメントしています。

調査結果は、2025年に機関投資家が仮想通貨への関与を深めることを明確に示すものです。より大きな割り当てからユースケースの増加、新製品への関与まで、すべての兆候が楽観的な傾向を示しています。

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Souce：Coinbase資料 / Coinbaseレポート
執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
サムネイル：AIによる生成画像