ブロックチェーン（Blockchain）と仮想通貨（Cryptocurrency）の伝道師とも言われるセキュリティ専門家John McAfee（ジョン・マカフィー）氏は、ビットコイン（Bitcoin/BTC）や暗号通貨の素晴らしさをより多くの人々に伝えるために2020年の米国大統領選挙に立候補すると語っています。
こちらから読む：大統領選挙が開催される「2020年」仮想通貨業界も大きく変わる？
元NASA勤務の指名手配犯
仮想通貨を強く支持していることでも知られているJohn McAfee（ジョン・マカフィー）氏は、2018年11月1日に行われた仮想通貨ニュースメディア「Cointelegraph（コインテレグラフ）」とのインタビューの中で、2020年に開催される米国大統領選挙に立候補することを明らかにしました。
1968年から2年間に渡ってNASAのゴダード宇宙科学研究所にプログラマーとして勤務した経歴や、アンチウイルスソフトウェア会社「McAfee Associates（マカフィー・アソシエイツ）」を設立したことなどでも広く知られているマカフィー氏は、2012年11月にはベリーズ警察に殺人容疑で指名手配された直後にグアテマラへの不法入国容疑で逮捕された経歴なども持っており、波乱万丈な人生を歩んでいることでも知られています。
最近の話題では、同氏がICOを推薦している人々に向かって『逮捕されるのを楽しみにしておくといい』といった挑発的な発言などを行なった後に”毒殺”を図られた騒動なども大きな話題となっており、仮想通貨関連のニュースでも頻繁にその名前が挙がっています。
度重なる話題から仮想通貨業界を常に賑わしているマカフィー氏が「大統領選に立候補する」という話題は一部で大きな注目を集めています。
目指すのは「大統領」ではない
マカフィー氏は以前から大統領選挙に立候補する計画があることを語っていましたが、今回のインタビューの中で彼は大統領を目指している訳ではないことを語っています。仮想通貨に関する専門的な知識を持っている同氏は、大統領選挙の場がビットコインなどの仮想通貨を多くの人々に知ってもらうための機会になると考えており、選挙活動などを通じて仮想通貨の持つ魅力を大勢の人々に伝えていくことを計画しています。
大統領になりたいと思っていないにもかかわらず選挙に立候補するマカフィー氏は、自分自身でも『誰も私を大統領には選ばないだろう』と語っており、あくまでも人々に仮想通貨や地方分権化の意義を伝えることに重点を置いていることを語っています。
同氏は以前から”中央集権化”された社会システムを激しく批判しており、仮想通貨取引所に関しても現在一般的に利用されている”中央集中型”の取引所ではなく、分散型取引所（DEX）こそが本物の分散型社会の形だと語っています。
現代の社会システムには仮想通貨関連の企業も含めて多くの「中央集権的な組織」が絡んでいると考えている同氏は、これまでにもいくつかの企業や団体に対して攻撃的な対応をとっており、そのような機関や仮想通貨取引所の危険性を訴えているため、選挙演説の際にもこのような事柄に関するより詳しい解説が行われると考えられます。
仮想通貨の可能性を教授
マカフィー氏は大統領選挙を通じて、もっと多くの人々に仮想通貨の知識を伝えることを計画しており、集まった人々に仮想通貨がどのようにして「個人の自由」を実現するかについて話したいと語っています。
そのあまりに個性的なキャラクターから彼の発言や情報の信ぴょう性を疑う人々も多いものの、マカフィー氏がセキュリティやブロックチェーン技術を始めとする、数多くの専門的知識を有していることは確かであり、仮想通貨業界には非常に早い段階から参入して世界有数のビットコインマイナー（採掘者）として活躍していたことも事実です。
以前行われた別のインタビューでマカフィー氏は、非常に真面目な姿勢でビットコインに対する自信の考えなどを過去の経験に基づいて詳しく解説しており、この会話の内容にはマカフィー氏が真剣に地方分権化された理想的な社会を目指していることが表れています。
トランプ大統領にも負けないほどの過激な発言や行動で世界中に影響を与えているマカフィー氏が、大統領選挙の場で人々に対してどのようなことを語るのかには注目です。
マカフィー氏に関するその他の記事はこちら
マカフィー氏も支持する仮想通貨ビットコイン（BTC）などの購入は豊富な仮想通貨を取り扱っている仮想通貨取引所Coincheckからどうぞ。
