【最新版】日本国内で購入できる「仮想通貨一覧」交換可能な取引所情報

by BITTIMES   

日本国内で購入できる仮想通貨(暗号資産)の数は徐々に増えてきています。この記事では数多く存在する仮想通貨の中から「日本国内の仮想通貨取引所で購入できるもの」を厳選してまとめ、通貨の概要や取り扱っている仮想通貨取引所の情報などを掲載しています。

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ビットコイン(Bitcoin/BTC)

ビットコイン(Bitcoin/BTC)は、2009年から運用されている最も有名な仮想通貨です。基本的に国内ほぼ全ての仮想通貨取引所で取り扱われており、海外取引所の多くで基軸通貨になっているため、海外取引所に資金を入金する際などにも気軽に利用できます。

「価格面」でみると長期的には順調に上昇を続けており、2017年12月には一時的に240万円近くまで高騰しています。しかし上昇幅が大きい分下落幅も大きく、240万円近くまで高騰した約1年後(2018年12月)には30万円近くまで下落しているため実際に購入する場合には注意が必要です。

「技術活用」や「普及率」でみるとその他の仮想通貨よりも圧倒的に採用されており、ビットコイン決済を受け入れている店舗は世界中に数多く存在しているため、海外旅行の際の決済手段として利用できる点も大きな利点の1つであると言えます。

【BTCを購入できる仮想通貨取引所】
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イーサリアム(Ethereum/ETH)

イーサリアム(Ethereum/ETH)は、2番目に有名な仮想通貨であり、世界中で発行されている多くの仮想通貨がイーサリアムを基盤として発行されています。"スマートコントラクト"と呼ばれるビットコインにはない機能を備えているイーサリアムは分散型アプリケーション(DApps)の開発などにも活用されているため、世界中で高い需要を誇っています。

「価格面」でみると、2018年1月に16万円付近まで高騰しましたが、その後1年間の下落によって2018年12月には9,000円台まで下落しています。BTCは価格下落後に大幅な回復がみられましたが、ETHに関しては回復の勢いがやや弱かったため、将来の価格を不安視する意見も出ています。

「技術活用」や「普及率」でみると、数多く存在する仮想通貨の中ではかなり普及している仮想通貨ではありますが、最近ではイーサリアムに競合する仮想通貨も増えてきているため、今後どの仮想通貨が採用されていくかにも影響を受ける可能性があります。しかしながらゲーム系DAppsの多くはイーサリアムベースで開発されており、分散型取引所(DEX)の基軸通貨としても採用されているため、今後も世界中で利用されていくことが予想されます。

【ETHが購入できる仮想通貨取引所】
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エックスアールピー(XRP/XRP)

エックスアールピー(XRP/XRP)は、時価総額3位に位置付けられている世界的に有名な仮想通貨であり、一般的には"Ripple(リップル)"と呼ばれています。XRPの大部分は国際送金ネットワークなどを展開している米国の企業「Ripple(リップル)社」が保有しており、XRPはRipple社の国際送金サービスなどでも活用されています。

XRPは送金速度が非常に早く、手数料も安いことで知られていますが、現時点ではRipple社の影響力が強いことなどを理由に「中央集権的である」と批判する意見も出ています。しかし、Ripple社は「Ripple社」と「XRP」が別物であること強調しており、『XRPは独立したオープンソースのデジタル資産だ』と説明しています。

「価格面」でみると、BTCやETHなどの仮想通貨とは特に異なる動きをしており、XRP価格は基本的に数十円〜数百円の間で安定して推移しています。基本的に安定した価格を保ってはいるものの、仮想通貨市場全体で価格高騰が見られた2018年1月には一時的に400円近くまで急騰しており、その後4月には50円台まで下落、2020年1月には20円付近まで下落しました。

「技術活用」や「普及率」でみると、金融機関などを中心に世界中で幅広く活用されており、送金速度・手数料の面で特に高い評価を獲得しています。また価格も比較的安値であり、価格変動幅も比較的小さいため、実用性が高く「個人的な決済手段・国際送金手段」としても活用できると期待されます。

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ライトコイン(Litecoin/LTC)

ライトコイン(Litecoin/LTC)は、2011年10月にビットコインから派生して生まれた仮想通貨であり、決済手段として利用されることを主な目的としています。ビットコインも決済手段として利用されることが期待されていましたが、実際には送金完了までに長い時間がかかることなどから"実用的ではない"という問題がありました。

LTCは基本的にビットコインと同じシステムを採用していますが、"送金速度"の問題を解決するための改良が加えられているため、ビットコインよりもはるかに早い速度で支払いを行うことができるという利点を備えています。送金速度が速い仮想通貨としてはXRPなどがありますが、LTCはビットコインに近い"非中央集権的"な仮想通貨であるため、"中央集権型の仮想通貨"に批判的な人々などから支持されています。

「価格面」でみると、ビットコインよりも安値で取引されているため、少額決済にも利用しやすいという利点があります。過去最高価格は2017年12月に記録した約40,000円となっていますが、その後の暴落によって2018年12月には2,000円台まで下がることとなりました。

「技術活用」や「普及率」でみると、ビットコインと同様に世界中で広く認知されており、一部では"ビットコインの次に歴史が古い仮想通貨"とも言われています。決済手段としてLTCを採用している店舗も多く、仮想通貨取引所でも広く採用されているため、実用性の高い仮想通貨でもあります。

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モナコイン(Monacoin/MONA)

モナコイン(Monacoin/MONA)は、日本の掲示板サイト「2ちゃんねる」で有名なアスキーアート「モナー」をモチーフにして、2013年12月に誕生した国産仮想通貨です。日本で生まれた仮想通貨であるため日本人を中心としたコミュニティで主に利用されており、投げ銭などにも使用されています。

MONAはオンライン上で行われる少額決済での利用を想定して設計されており、ビットコインのブロック生成時間が10分、ライトコインのブロック生成時間が2.5分であるのに対して、モナコインのブロック生成時間は90秒となっているため、取引を素早く完了することができるようになっています。

モナコインは本来「少額決済での利用」を目的とした仮想通貨であるため、価格の値上がりを期待する"投機的な仮想通貨"ではありません。最も価格が上昇した2017年12月には1,800円近くまで高騰しましたが、その後の暴落によって2018年12月には40円付近まで急落しました。

MONAは日本で誕生した仮想通貨であるため日本国内では比較的広く受け入れられており、MONA決済を採用している店舗も複数存在します。MONAを購入できる仮想通貨取引所は日本国内にも複数存在するため、比較的入手しやすい仮想通貨であると言えます。

【MONAを購入できる仮想通貨取引所】
bitFlyer・bitbank・Huobi・コインチェック・Zaif

リスク(Lisk/LSK)

リスク(Lisk/LSK)は、イーサリアムのように"スマートコントラクト"の機能を備えた分散型アプリケーションのプラットフォームであり、このプラットフォーム上で利用される仮想通貨のことをリスク(LSK)と呼びます。リスクは独特の承認システムである「DPoS(Delegated Proof of Stake)」を採用しているという点でイーサリアムと異なっています。

ビットコインなどの仮想通貨は「PoW(Proof of Work)」と呼ばれる仕組みを採用しているため、ブロックの承認を行う一部のマイナー(採掘者)の人々がマイニング報酬を得ることができるようになっていますが、DPoSはLSK保有量に応じて投票権が与えられ、投票によってブロック承認者を決定し、ブロック承認者だけでなく投票者にも報酬が分配される仕組みが採用されているため、多くのLSK保有者がマイニング報酬のような報酬(Vote報酬)を得ることができるようになっています。この報酬はLiskの"ステーキングサービス"を利用することによって獲得できるようになっており、日本国内では「コインチェック」がLiskのステーキングサービスを提供しています。

LSK価格は、2018年1月に4,000円付近まで高騰しましたが、その後の暴落によって2019年12月には50円代まで下落しています。日本国内でLSKを取り扱う仮想通貨取引所は限られていますが、LSKはすでに世界中の仮想通貨取引所に上場しており、Liskのステーキングサービスを提供する取引所も増えてきているため、日本国内での普及にも注目が集まります。

【LSKを購入できる仮想通貨取引所】
bitFlyer・コインチェック

ネム(NEM/XEM)

ネム(NEM/XEM)は、2015年3月に誕生した日本でも人気の仮想通貨であり、New Economy Movement(新しい経済活動)の頭文字をとって「NEM」と名付けられています。NEMは約1分で1つのブロックが生成されるため、ビットコインなどの仮想通貨よりも処理速度が速いという特徴を有しています。

NEMのブロックチェーン上では他の仮想通貨を発行することもできるようになっているため、すでに数多くの仮想通貨がNEMブロックチェーン上で発行されています。NEMが採用している「PoI(Proof of Importance)」と呼ばれる仕組みは"アカウントの重要度"に応じて報酬が分配される仕組みとなっており、XEMの保有量・保有期間・取引量などに応じて重要度が決定される仕組みとなっているため、NEMブロックチェーンに貢献した人がより多くの報酬を得ることができるようになっています。

XEM価格は2018年1月に200円台まで高騰したものの、その後の暴落によって2020年1月には3円付近まで下落しました。XEMの総発行枚数は「約90億XEM」となっていますが、このXEMはすでに全て発行されているため「新しい仮想通貨が発行されることによって価値が下がる」といったリスクは回避されています。

NEMの技術は世界中で幅広く活用されており、企業のブロックチェーンプロジェクトだけでなく"国家規模のプロジェクト"にも活用されているため、今後も世界中で技術活用が進むことになると予想されます。

【XEMを購入できる仮想通貨取引所】
GMOコイン・コインチェック・Zaif・bitFlyer・Huobi

ステラルーメン(Stellar Lumens/XLM)

ステラルーメン(Stellar Lumens/XLM)は、仮想通貨取引所「Mt.Gox(マウントゴックス)」の創業者であるJed McCaleb(ジェド・マケーレブ)氏によって2014年7月に作成された仮想通貨であり、"個人間の送金・決済"での利用に焦点が当てられています。ステラはXRPに類似していますが、XRPは主に"企業や金融機関間の送金・決済"に焦点を当てています。

元々ステラは日本国内で取引できない仮想通貨でしたが、2019年11月に「コインチェック」で取り扱いが開始された後はその他取引所でも取り扱いが開始されています。リップル基盤で開発されたステラはXRPのように「送金速度が速いこと・送金手数料が安い」などの特徴を有しています。

XLM価格は2018年1月に100円付近まで高騰したものの、その後は徐々に下落しており、2020年1月には4円台まで下がることとなりました。しかしながらXLMは世界中の仮想通貨取引所に上場しており、日本国内でも取り扱いが開始されたため、今後の成長には期待が高まっています。

【XLMを購入できる仮想通貨取引所】
GMOコイン・コインチェック・bitFlyer・Huobi・bitbank

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ファクトム(Factom/FCT)

ファクトム(Factom/FCT)は、大量のデータを分散管理するためのプラットフォームであり、プラットフォーム上で用いられる仮想通貨「Factoid(FCT)」のことも"ファクトム"と呼ばれています。ドキュメント管理に焦点を当てているファクトムは、ブロックチェーン上に"あるデータがある時刻に存在した"ということを証明できる機能を持っています。

基本的に仮想通貨は"非中央集権"で運営されていますが、ファクトムには管理者が存在し「Factom Inc.」という企業が開発・管理を行っています。ビットコインなどの仮想通貨は"お金のやり取り"に関する情報を記録していますが、ファクトムは"個人情報に類するドキュメント"を記録しているため、「土地や建物の登記簿・健康保険証や生命保険証書・金融機関からの借入記録」などの管理に活用されています。

FCT価格は2018年1月に9,000円付近まで高騰したものの、その後の暴落によって2020年1月には200円台まで下落しました。日本国内の仮想通貨取引所では「コインチェック」のみがFCTを取り扱っています。

【FCTを購入できる仮想通貨取引所】
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ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)

ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)は、2017年8月にビットコインからハードフォークして誕生した仮想通貨であり、ビットコインで問題となっているスケーラビリティ問題を"ブロックサイズを拡大すること"によって解決するために開発されました。

発行上限枚数や半減期のタイミングはビットコインと同じですが、"決済通貨"としての役割を果たすために送金速度や送金手数料の対策が取られています。マイナーによる承認が終わっていない場合でも取引が承認されたとみなす「0承認トランザクション」という技術も導入されています。

BCH価格は2017年12月に43万円付近まで高騰したものの、その後の暴落によって2018年12月には1万円付近まで下落しています。BCHは日本を含めた世界中の仮想通貨取引所で広く採用されており、BCH決済に対応している店舗も多いため、実用性が高い仮想通貨となっています。

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イーサリアムクラシック(EthereumClassic/ETC)

イーサリアムクラシック(EthereumClassic/ETC)は、イーサリアムから分裂して作成された分散型アプリケーション(DApps)やスマートコントラクトを構築するためのプラットフォームです。イーサリアムに対して"中央集権的だ"と反発した一部の開発者らによって2016年7月に開発されたETCは"より非中央集権的な体制"を目指して開発が進められており「発行数に上限がある点」や「減少期を定めている点」などでETHと違いがあります。

ETC価格は2018年1月に5,000円近くまで高騰しましたが、その後の暴落によって2018年12月には400円付近まで下落しました。2018年〜2019年にかけて大幅な下落が見られたものの、2020年に入ってからは1,000円台まで回復しているため、今後の動きには注目が集まります。

イーサリアムクラシックはイーサリアムと差別化を図るためにIoT(モノのインターネット)の分野にも力を入れており、そのセキュリティの高さに期待する意見も多く出ているため、今後IoT分野での活用が進めば、実用化が加速することになるとも期待されます。

【ETCを購入できる仮想通貨取引所】
bitFlyer・コインチェック

クアンタム(Qtum/QTUM)

クアンタム(Qtum/QTUM)は、2016年12月にQtum財団のオープンソースブロックチェーンプロジェクトで開発された仮想通貨です。ビットコインで用いられている安全性の高い残高確認方式を採用しつつ、イーサリアムのスマートコントラクトを実装することができるため「ビットコインとイーサリアムの長所を掛け合わせた仮想通貨」とも言われています。

QTUMの価格は2018年1月に11,000台まで高騰したものの、その後下落相場で2020年3月には100円付近まで下落しました。価格は下落しているものの、2020年3月には大手仮想通貨取引所「コインチェック」で取引ができるようになったため、今後の成長には期待が高まっています。

クアンタムはスマートコントラクトや分散型アプリケーション(DApps)を簡単かつ迅速に実行できることなどで高い評価を獲得しており、2018年10月にはアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)の中国部門とも提携を結んでいます。

【QTUMを購入できる仮想通貨取引所】
コインチェック

ベーシック・アテンション・トークン(Basic Attention Token/BAT)

ベーシック・アテンション・トークン(Basic Attention Token/BAT)は、"仮想通貨やブロックチェーン技術を取り入れたプライバシー重視の次世代型WEBブラウザ"として急速に人気を高めている「Brave(ブレイブ)」で採用されている仮想通貨です。

BATの価格は2018年1月に100円台まで高騰したものの、基本的には10円〜50円付近での推移を続けており、2018年1月以降もこの価格帯での推移を続けています。

仮想通貨BATは「Braveブラウザ」で広告表示を許可したユーザーが広告配信を受け取る際の対価として受け取ることができるようになっている他、WEBサイト上のコンテンツクリエイターなどに対して寄付する際などにも使用することができるようになっているため、実用性の高い通貨となっています。

最近ではSNSなどでの投げ銭に利用したり、有名ブランドの"ギフトカード"とも交換できるようになってきているため、将来的に幅広い用途で利用できるようになるとも期待されます。

【BATを購入できる仮想通貨取引所】
GMOコイン、bitFlyer、コインチェック、BITPoint

フォビトークン(Huobi Token/HT)

フォビトークン(Huobi Token/HT)は、グローバルに暗号資産取引所サービスを展開している「Huobi Group(フォビグループ)」が独自開発・発行・運用している"取引所トークン"です。このトークンは暗号資産取引所「Huobi(フォビ)」の取引手数料で割引を受けたり、取引所に新規上場する暗号資産をコミュニティ投票で決定したりするなどの使用用途も有しています。

HTの価格は2018年6月に650円付近まで上昇したものの、全体的な動きを見ると400円前後で安定して推移しており、価格変動幅としては200円〜600円の間での推移を続けています。

Huobi Token(HT)は元々日本国内では取り扱われていませんでしたが、2020年6月16日には暗号資産取引所「Huobi Japan(フォビジャパン)」で正式に取扱いが開始されました。

【HTを購入できる仮想通貨取引所】
Huobi Japan

オーエムジー(OMG Network/OMG)

オーエムジー(OMG Network/OMG)は、イーサリアムを基盤として開発された「OMG Network」上で使用されている独自の暗号資産です。イーサリアム「ETH」や「ERC-20トークン」を送付するためのネットワークである「OMG Networkは、2017年に「OmiseGo(オミセゴー)」として開発・運営がスタートした後、2020年6月1日に「OMG Network」へとリブランドされました。

イーサリアムが抱えているスケーラビリティ問題の解決に向けて開発されている「OMG Network」は、イーサリアムと比較して"取引手数料が安く、取引の処理速度も早い"という特徴を有しています。

暗号資産市場全体の価格高騰に伴い2018年1月に3,000円近くまで高騰したOMGは、その後の下落によって2020年3月には50円付近まで下落しましたが、その後は徐々に回復し始めています。

【OMGを購入できる仮想通貨取引所】
GMOコイン

リンク(LINK/LN)

リンク(LINK/LN)は、LINEグループの「LINE TECH PLUS PTE. LTD.」が発行するLINE(ライン)独自の暗号資産です。LINKは「LINE Blockchain」の基本となる暗号資産であり、LINE関連のサービス成長に貢献する活動を行なったユーザーに対して報酬を還元する目的で誕生しました。

LINKは元々海外向けの暗号資産取引所でのみ取り扱われていましたが、2020年8月にはLINEサービス内で提供されている日本向けの暗号資産取引所「BITMAX(ビットマックス)」に上場したため、現在は日本国内でも取引することができるようになっています。

LNの価格は2020年3月時点で400円付近まで下落したものの、その後は順調に回復しており、「BITMAX」に上場した2020年8月には3,000円付近まで上昇しています。

【LNを購入できる仮想通貨取引所】
BITMAX

アイオーエスティー(IOST/IOST)

アイオーエスティー(IOST/IOST)は、クレジットカードが利用されるのと同様のレベルでブロックチェーン技術を様々なサービスが活用できるようにすることを目指して、2019年2月25日にメインネットが公開された暗号資産であり、次世代のコンセンサスアルゴリズム「Proof of Believability(PoB)」によって、公平且つ高速なスケーラビリティ(処理能力)と非中央集権性が実現されています。

またIOSTでは、多くの開発者に知られている「JavaScript」で分散型アプリケーション(DApps)を構築することができるようになっているため、「Solidity」などの専門的なプログラミング言語を学んでいない開発者でもDAppsを開発することができるという利点があります。

IOSTの価格は、2018年1月に14円台まで高騰した後に大きく下落し、2020年3月には0.24円付近まで下落したものの、その後は徐々に回復してきています。

【IOSTを購入できる仮想通貨取引所】
コインチェック

キャッシュ(Qash/QASH)

キャッシュ(Qash/QASH)とは、暗号資産取引所「Liquid(リキッド)」を運営している「Quoine(コイン)」が2017年11月にイニシャル・エクスチェンジ・オファリング(IEO)を実施して発行した暗号資産です。日本では暗号資産取引所Liquidを通じて売買することができ、レバレッジ取引の証拠金としても利用することができます。

またQASHは、Liquidが現在開発を進めている「Liquid Platform(リキッド・プラットフォーム)」での活用にも期待されています。「Liquid Platform」は「Internal Order Book(インターナルオーダーブック)」と「External Aggregated Order Book(エクスターナルアグレイトオーダーブック)」から構成されており、その両方が"取引の流動性を高めること"を目的としています。

QASHの価格は2018年1月に300円付近まで高騰したものの、その後はその他の暗号資産と同様に大幅に下落しており、2020年10月時点では「1QASH=5円前後」での推移を続けています。

【QASHを購入できる仮想通貨取引所】
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