米国の大手暗号資産取引所「Coinbase（コインベース）」は2020年12月6日に、FlareNetworks（フレアネットワーク）が予定している「Sparkトークンのエアドロップ」に対応する方針を発表しました。コインベース2020年11月末時点で約30億XRPを保有していたものの、対応発表がなかったことによって『Spark付与は手遅れになる可能性がある』とも言われていたため、今回の発表には喜びの声が多数上がっています。
Sparkトークンのエアドロップ「Coinbase」も対応へ
Coinbase（コインベース）は2020年12月6日に、FlareNetworks（フレアネットワーク）が予定している「Sparkトークンのエアドロップ」に対応する予定であることを発表しました。FlareNetworks社は2020年11月29日のツイートで『コインベースは約30億XRPを保有しているが手遅れになる可能性が高い』ということを報告していましたが、今回の発表でコインベース利用者もSparkトークンを受け取れることが明らかになりました。
FlareNetworks（フレアネットワーク）が予定している「Sparkトークンのエアドロップ」では、日本時間2020年12月12日午前9時00分頃に実施されるスナップショット撮影時のXRP保有量に基づいて「1XRP＝1SPARK」の割合でSparkトークンが無料配布されることになっているため、コインベースでXRPを保有しているユーザーもこのタイミングでXRPを保有していればSparkトークンを受け取れることになります。
なお、コインベースはその他暗号資産取引所と同様に、スナップショット撮影前のタイミングで「XRPの送受金サービス」を一時停止し、スナップショット撮影後に送受金サービスを再開すると報告しています。
コインベースは『Sparkトークンをサポートするためには技術面・コンプライアンス面での評価であり、一部の地域では規制当局の承認が必要になる場合があるため、特定の管轄区域では”いつSPARKを配布できるか”や”SPARKが利用可能になるか”を保証することはできない』と補足説明していますが、今回の対応方針が発表されたことによって、コインベースでも「スナップショットに向けたXRP買い」が加速する可能性があると予想されます。
「Sparkトークンのエアドロップ」に関しては、日本国内の暗号資産取引所からも『Sparkトークンが2022年6月12日までに日本暗号資産取引業協会（JVCEA）と金融庁に上場承認された場合、当該国内事業者はSparkトークンを請求しXRP保持者に分配する』という方針が発表されており、以下のような海外大手取引所でも対応する方針が発表されています。
・Kraken（クラーケン）
・Binance（バイナンス）
・Bitfinex（ビットフィネックス）
・Bithumb（ビッサム）
・Bittrex（ビットトレックス）
・eToro（イートロ）
・Huobi（フォビ）
・OKEx（オーケーイーエックス）
・Poloniex（ポロニエックス）
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