暗号資産5銘柄の「2020年〜2033年価格予想」を公開:Crypto Research Report

by BITTIMES   

暗号資産(仮想通貨)やブロックチェーンの分析を行なっている「Crypto Research Report(CRR)」は、先週公開した最新版レポートの中でビットコイン(BTC)・イーサリアム(ETH)・ライトコイン(LTC)・ステラ(XLM)・ビットコインキャッシュ(BCH)などといった主要な暗号資産5銘柄の価格予想を公開しました。

暗号資産の活用可能性を視野に価格予想

Crypto Research Report(CRR)は、暗号資産の活用において「獲得できる可能性のある市場の規模」を導き出した上で「それらの市場で暗号資産がどれくらい普及するか」を予測することによって、対象となる暗号資産の将来価格を予想しています。

今回公開されたレポートでは、主要な暗号資産を用途別に
・価値の保存手段(Store of Value)
・ユーティリティコイン(Utility)
・ステーブルコイン(Stable)
・プライバシーコイン(Privacy)
の4つに分類した上で「それらの暗号資産がどのような市場で活用することができるか」が示されており、主要な暗号資産は以下のように分類されています。

(画像:Crypto Research Report)(画像:Crypto Research Report)

また「技術活用が見込まれる市場・その市場の規模・活用できる暗号資産の種類」は以下のように説明されています。

市場市場規模コインの種類
交換機能と勘定単位126.8兆ドル価値保存・ステーブル
消費者ローン42.2兆ドルステーブル
オフショア口座19.0兆ドル価値保存・ステーブル・プライバシー
準備通貨11.7兆ドル価値保存
価値の保存7.07兆ドル価値保存
オンライン取引3.4兆ドル全てのコイン
送金7,060億ドル価値保存・ステーブル
少額決済6,170億ドル全てのコイン
脱税6,000億ドル価値保存・ステーブル・プライバシー
銀行口座を持たない人々への金融サービス3,800億ドル価値保存・ステーブル
ゲーム1,490億ドルユーティリティ
オンラインギャンブル590億ドルユーティリティ・プライバシー
暗号資産取引182.5億ドル全てのコイン
ICO資金調達73億ドルユーティリティ
STOの資金調達5.7億ドル全てのコイン

なお、これらの市場で暗号資産が活用できるからといって「その市場全体を暗号資産を獲得できる」というわけではないため、今回の予測では「10%の市場を獲得する」という控えめなシナリオを想定して予測を行ったと説明されています。

「BTC・ETH・LTC・BCH・XLM」の価格予想

Crypto Research Report(CRR)が公開したレポートでは、
ビットコイン(Bitcoin/BTC)
イーサリアム(Ethereum/ETH)
ライトコイン(Litecoin/LTC)
ステラ(Stellar/XLM)
ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)
という合計5つの暗号資産で「2020年・2025年・2030年・2033年」の価格予想が記されており、ビットコイン価格に関しては2020年に19,044ドル(約205万円)、2030年には397,727ドル(約4,285万円)に達する可能性があると予想されています。

(画像:Crypto Research Report)(画像:Crypto Research Report)

なお、これらの予想価格を2020年6月30日時点のレートで日本円に換算すると、以下のようになります。

現在価格2020年2025年2030年2033年
BTC約100万円約205万円約3,673万円約4,285万円約4,258円
ETH約2.2万円約3.5円約38万円約39万円約37万円
LTC約4,740円約8,941円約13万円約24万円約25万円
BCH約2.5万円約4.4円約72万円約140万円約139円
XLM約7.5円約9.7円約258円約841円約890円

「1BTC=約4,285万円」という予想は非常に強気な予想だと感じられますが、同社は『私たちはビットコインはまだ技術普及の初期段階にあると信じている』と述べており、『2019年末のBTC価格が7,200ドルであることは、ビットコインは活用可能な市場全体の0.44%未満にしか浸透していないことを示しているため、この普及率が10%に達した場合は約40万ドルに達するはずだ』と説明しています。

これらの予想価格は「暗号資産が各市場で実際に普及した場合」を想定して導き出されたものであるため、実際にこの金額まで価格が上昇するという保証はありませんが、これらのデータは「各種暗号資産がターゲットにしている市場に基づいてその価値を予想する際」などに活用できると考えられます。

>>「Crypto Research Report」が公開した資料はこちら

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