仮想通貨ニュース週間まとめ｜6月17日〜23日

この1週間の記事の中で、BITTIMES編集部が特におすすめしたい記事をピックアップしています。見ていない記事があればぜひ読んでみて下さい。

ビットコインキャッシュが使えるサッカーゲームアプリ

ワールドカップに世界中が熱狂する中、ビットコインキャッシュ（BCH）をゲーム内通貨として採用したサッカーチーム育成ゲームがGoogle Playでリリースされました。

『Bitcoin Cash Football』と呼ばれるこのゲームは、世界中のプレイヤーに挑戦することができるオンラインマルチプレイヤーゲームであり、サッカー選手の育成や購入・販売だけでなく、スタジアムなどのような施設の購入などもできるようになっています。

サッカー選手やスタジアムの他にも複数のアイテムなどを購入して有望なサッカー選手を育成することで、W杯優勝を目指す、本格的かつリアルなゲームとなっています。

ジョン・マカフィー激動の1週間

マカフィー・アンチウイルスの創始者であるJohn McAfee（ジョン・マカフィー）氏は、ここ数日間で壮絶な日々を歩んでいます。18日に自身のTwitter上で『ICOにはもう一切関与しない』とコメントしたマカフィー氏は、その数日後に何者かによって毒を盛られたことによって、2日間に渡って意識不明の状態にあったことを明らかにしました。

なんとか一命を取り留めたマカフィー氏は、このことを報告した数時間後には新しい仮想通貨ウォレットを発表しています。

チャールズ・ホスキンソン「仮想通貨の未来は明るい」

CARDANO（カルダノ）の創設者でありEthereum（イーサリアム）の共同創設者でもあるCharles Hoskinson（チャールズ・ホスキンソン）氏は21日、「ウォールストリートは仮想通貨市場に数十兆ドル（数千兆円）を投入する」と主張し”仮想通貨の未来はとても明るい”と語りました。

ホスキンソン氏の発言が現実になった場合には、仮想通貨の時価総額は飛躍的に上昇することになり、米ドルの時価総額を超え、米国株式や世界の株式・法定通貨と同レベルの規模にまで押し上げることになります。

仮想通貨取引所6社に業務改善命令

金融庁は今月22日に国内の仮想通貨取引所6社に対して業務改善命令を出しました。

この命令を受けたのは、bitFlyer、QUOINE株式会社、ビットバンク株式会社、株式会社ビットポイントジャパン、BTCボックス株式会社、テックビューロ株式会社となっています。これを受けたbitFlyerは、2018年6月22日16時00分をもって同取引所での新規アカウント作成を一時的に停止することを発表しています。

ブロックチェーンの研究や人材育成が加速

ブロックチェーンに関連する研究開発や新しい技術者の育成に向けた取り組みが世界中で加速しています。

カリフォルニア州にある世界トップ10の私立名門校として知られるスタンフォード大学（Stanford University）では、ブロックチェーンの研究を促進するためのセンターが設立されています。この施設の立ち上げにはイーサリアム財団（Ethereum Foundation）をはじめとした複数のブロックチェーン団体が支援を行なっています。

またインドの国立技術向上プログラム（NPTEL）は、米国技術大手であるIBMと協力して、ブロックチェーンの設計、使用に関する12週間の学生向けのオンラインコースを開始しました。

NPTELは、インドが誇る超エリート大学であるインド工科大学（IITs）とインド理科大学（IISc）の授業をインターネット上で『無料配信』している国家プロジェクトであり、インド政府からの支援を受けているNPTELは、IITs以外の大学生に対しても”IITsの質の高い授業”をインターネットを通して無料で提供しています。