仮想通貨市場「2022年型の急騰」再現へ向かう兆し｜アーサー・ヘイズ氏予想

「仮想通貨市場に急騰の兆し」ヘイズ氏が強気予想

仮想通貨取引所BitMEX（ビットメックス）の創設者アーサー・ヘイズ氏は、2025年5月5日に公開されたYouTubeチャンネル「クリプト・バンター」のインタビューで、仮想通貨市場は「2022年の急騰局面を再現する可能性が高い」と語りました。

ヘイズ氏は、世界的な景気不安や金融市場の不確実性（FUD）が高まる中で各国中央銀行が金融緩和に踏み切るとの見方を示し、これがビットコイン（BTC）をはじめとする仮想通貨などの価格上昇を後押しするだろうと指摘しています。

今回も同様の環境が整いつつあるとし、ビットコイン価格が再び10万ドル（約1,430万円）を超えて大きく上昇すると予想しています。

同氏は、2022年第3四半期から2025年初頭にかけての仮想通貨（暗号資産）市場の回復局面を例に挙げ、その期間に米金融当局が市場に約2.5兆ドル（約358兆円）もの資金供給を行い、ビットコイン価格が約6倍に上昇したことに触れました。

さらに、ヘイズ氏はビットコインの市場占有率（ドミナンス）が約70％に達した後、資金がアルトコインへ流れ込むとの見方も示し、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）といった主要アルトコインにも大きな値上がりの波が広がるだろうと語りました。

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ヘイズ氏「今こそビットコイン急騰の好機」

今回のインタビューでヘイズ氏は、現在の市場環境について「今はリスク資産が急騰する絶好の条件が整っている」と述べました。

背景には、トランプ政権による対中関税引き上げなどで景気の先行きへの懸念が広がっていることがあります。

ヘイズ氏は「市場の混乱に対応するため、特に米国当局は結局お金を刷ることになるだろう」と指摘し、その根拠としてイエレン前財務長官が2022年から2025年にかけて総額2.5兆ドルの資金を市場に流した実績を挙げました。

この大規模な資金投入によってビットコイン価格が約6倍（約16,000ドルから約100,000ドル）に値上がりしたと述べ、現財務長官のスコット・ベセント氏も同じような対応を迫られるだろうと分析しています。

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ビットコイン15万ドル到達後にアルトコインへ

ヘイズ氏は、今年4月9日頃にビットコイン相場は底打ちしたとの認識を示し、今後は「ここから大きく上昇していく」と強気な展望を語りました。

ビットコイン価格はインタビュー時点で約9万4,000ドル（約1,350万円）でしたが、ヘイズ氏は「ビットコインは15万ドル（約2,150万円）程度まで上がった後、資金がアルトコインへ移っていく」との見方を示しています。

その際、ビットコインの市場占有率は約70％でピークを迎え、余った資金がアルトコインに流れることで、アルトコイン市場全体が本格的に盛り上がる「アルトシーズン」が始まるだろうと述べました。

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ヘイズ氏が語る仮想通貨市場の展望

ヘイズ氏はインタビュー直前の5月2日に自身のX（Twitter）で「よく聞かれる『アルトシーズンはいつ来るの？』という質問への答えはもうすぐそこだ」と投稿し、新興プロジェクト「HYPE（Hyperliquid）」に触れながらアルトコイン市場の本格的な高騰が近いとの見解を示していました。

また同氏は4月21日にも「今がビットコインを10万ドル以下で買える最後の機会かもしれない」と述べ、米財務省による国債買い戻し政策（「BBCバズーカ」）がビットコイン市場を大きく押し上げるだろうと強調しています。

こうした一連の発言から、ヘイズ氏が米金融政策の転換による流動性供給を強気相場の引き金と捉えていることが改めて浮き彫りとなりました。

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景気悪化懸念がビットコイン価格を後押しか

トランプ政権の対中関税とBTC価格の反発

ヘイズ氏の予想を裏づけるように、仮想通貨市場の最近の動きや専門家の意見もいくつか出ています。

まず、今年4月にトランプ大統領が発表した対中関税引き上げによる衝撃で、一時は世界的な警戒感からビットコイン価格も下落しましたが、その後の戻りは目覚ましく、4月23日にはビットコイン価格が約9万3,000ドルまで回復しています。

こうした状況の中、米調査会社Storibleと共同で実施された最新のレポートによると、関税発表後に米国人の68%がビットコインを購入していたことが明らかになりました。

この割合は金（ゴールド）を購入した人よりも約24ポイントも高く、市場不安の中でビットコインが「安全な避難先」として選ばれる傾向を示しています。

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景気悪化リスクへの警鐘とBTC価格予測

また、米国の著名投資家ビル・アックマン氏は関税の応酬による景気悪化の危険性に触れ「経済が厳しい冬の時代に入りかねない」と警鐘を鳴らしています。

市場に不安が広がる一方で、見方を変えれば金融当局による景気対策への期待も膨らんでいることを示しています。

仮想通貨投資会社BitwiseのCIOであるマット・フーガン氏も同じく「ドル安政策が続く限りビットコイン価格は右肩上がりの流れが続く」と強調し、2025年末までにビットコインが20万ドル（2,860万円）に達するという自社の見通しを変えていません。

金融緩和サイクルと仮想通貨市場への影響

さらに、FRNTファイナンシャル社のアナリストは最新レポートで「米国を含む世界的な金融緩和への転換と市場への資金供給が進めば、仮想通貨市場の最大の盛り上がりはこれからだ」と指摘しています。

米BlackRock（ブラックロック）社のラリー・フィンクCEOは今年1月の世界経済フォーラムで「各国の政府系ファンドが資産の2～5％をビットコインに投資する可能性がある」と述べており、この場合、ビットコイン価格が50万～70万ドル（約7,160万円〜1億円）まで上がる計算になるとの見方も出ています。

こうした動きから、大手投資家や富裕層の仮想通貨への関心が高まっており、金融政策の行方次第でさらなる相場上昇が期待されています。

※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル=143.17円）

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Source：YouTubeチャンネル「クリプト・バンター」
執筆・翻訳：BITTIMES 編集部
サムネイル：AIによる生成画像