リップルのCEOがビットコインを攻撃する理由

by BITTIMES   

Ripple(リップル)社のCEOであるブラッド・ガーリングハウス(Brad Garlinghouse)氏は、アメリカの投資銀行Stifelがボストンで開催した『2018 Cross Sector Insight Conference』で以前にも増してビットコイン(BTC)に対して厳しい意見を述べています。

ビットコインと中国の関係

ガーリングハウス氏は『2018 Cross Sector Insight Conference』の中で、ビットコイン(BTC)は中国に支配下にあることを語り「そのような通貨を使いたがる国はいないだろう」と厳しく指摘しました。

メディアではあまり伝えられていませんが、注意する必要がある話をお伝えします。

ビットコインは本当に中国にコントロールされています。
ビットコイン全体の50%以上は中国の4人のマイナーによって支配されています。
中国による業界への関与は間違いないでしょうが、中国がコントロールする通貨を使いたがる国はいくつあるでしょうか?おそらくそれはないでしょう。

ガーリングハウス氏は、「ブロックチェーンの技術は金融機関に混乱を招くものではないだろうが、私たちの金融システムで重要な役割を果たす」とも述べています。

ビットコインは非常に遅い

さらに同氏はビットコインでのトランザクションが45分かかるのに比べ、リップルはわずか4秒で済むことを挙げ「リップルは最も優れたデジタル通貨」であると称賛しています。

XRP,ETH,BTCのトランザクション速度の比較(引用:ripple.com)XRP,ETH,BTCのトランザクション速度の比較(引用:ripple.com)

ガーリングハウス氏は、Money20/20カンファレンスの場でも同様に「ビットコインは人々がかつて考えていた万能薬にはならないだろうと思っている」と述べており、「リップルの方がビットコインよりも処理速度が1,000倍も高速であり、ビットコインは非常に遅い」と指摘しています。

Money20/20カンファレンスでリップルCEOが語ったコメントはこちら

リップルの問題点

しかしこれらの発言に対して、一部ではリップル(XRP)独自の明確な弱点について指摘する声も上がっています。

仮想通貨コミュニティの多くが指摘している重要な懸念の1つは、XRPがほとんど分散されていないことです。実際にXRPの総供給量の50%以上はRipple社によって管理されているため、市場の価格を操作する能力は否定できません。

もう一つの大きな問題は、リップルを扱うほとんどの銀行や金融機関がトークンの使用にほとんど関心がないという事実です。

同社が提供する主なサービスはXRPトークンの使用をほとんど必要としないため、XRP発行の動機について多くの人々が疑問を投げかけており「XRPがユーザーへの実用価値を提供するのではなく、同社の資金調達のために発行されたものではないか?」という意見も出ています。

XRPが長期的に保有者にとって良い投資になるかどうかは定かではありませんが、ビットコインに対する最近の攻撃的な姿勢は、一部のユーザーにいくつかの疑念を与えているようです。

仮想通貨に対する意見の違いやその間で交わされている議論は、ここ最近で特に増加しているようにも感じられます。しかし依然として仮想通貨全体では停滞が続いています。

今月に入ってからは、本格的な規制枠組みや各国の各種通貨への対応も明確になりつつあるため、このような議論のいくつかは近い将来には決着がつくのかもしれません。

仮想通貨ニュース|新着

米金融大手チャールズ・シュワブ、1年以内に暗号資産現物取引サービス提供予定NEW

米金融大手チャールズ・シュワブ、1年以内に暗号資産現物取引サービス提供予定

「アルトコインの大規模な上昇が迫る」流動性・景気循環の底打ち|著名アナリスト予測NEW

「アルトコインの大規模な上昇が迫る」流動性・景気循環の底打ち|著名アナリスト予測

仮想通貨ニュース週間まとめ「BTC・SHIB・決済・カルダノ」などの注目記事

仮想通貨ニュース週間まとめ「BTC・SHIB・決済・カルダノ」などの注目記事

アスター(ASTR)トークノミクスのアップデートを発表|報酬制度を大幅改善でインフレ抑制へ

アスター(ASTR)トークノミクスのアップデートを発表|報酬制度を大幅改善でインフレ抑制へ

トランプ大統領、パウエルFRB議長解任を検討|仮想通貨市場には追い風?

トランプ大統領、パウエルFRB議長解任を検討|仮想通貨市場には追い風?

ギャラクシーリサーチ、ソラナの新たな投票システム「MESA」を提案|インフレ緩和を目指す

ギャラクシーリサーチ、ソラナの新たな投票システム「MESA」を提案|インフレ緩和を目指す

仮想通貨入門 - 基礎知識

仮想通貨がもらえるエアドロップとは?参加方法・注意点・税金などについて解説

仮想通貨がもらえるエアドロップとは?参加方法・注意点・税金などについて解説

仮想通貨HYPE(Hyperliquid)とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

仮想通貨HYPE(Hyperliquid)とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

仮想通貨DEX「Hyperliquid(ハイパーリキッド)」の特徴や使い方を徹底解説

仮想通貨DEX「Hyperliquid(ハイパーリキッド)」の特徴や使い方を徹底解説

ソラナ基盤の代表的なDeFiプロジェクトを紹介|特徴・運用方法・注意点も

ソラナ基盤の代表的なDeFiプロジェクトを紹介|特徴・運用方法・注意点も

ソラナ(SOL)基盤の代表的なDAppsを紹介|使い方や注意点も

ソラナ(SOL)基盤の代表的なDAppsを紹介|使い方や注意点も

ソラナ(Solana/SOL)系ミームコインとは?代表銘柄トップ5もあわせて紹介

ソラナ(Solana/SOL)系ミームコインとは?代表銘柄トップ5もあわせて紹介

市場分析・価格予想

「ビットコイン・金・銀」を手にする者だけが生き延びる|ロバート・キヨサキ氏

「ビットコイン・金・銀」を手にする者だけが生き延びる|ロバート・キヨサキ氏

ドージコイン(DOGE)「ミームを超えて主流の資産になりつつある」21Sharesレポート

ドージコイン(DOGE)「ミームを超えて主流の資産になりつつある」21Sharesレポート

トランプ大統領、中国を除いて関税90日間停止を発表|ビットコイン82,000ドルまで回復

トランプ大統領、中国を除いて関税90日間停止を発表|ビットコイン82,000ドルまで回復

ビットコイン、関税の嵐を乗り切る「安全資産」としての可能性|バイナンスレポートまとめ

ビットコイン、関税の嵐を乗り切る「安全資産」としての可能性|バイナンスレポートまとめ

仮想通貨市場も急落「米国関税の90日間停止」を要求|パースカント社CEOビル・アックマン氏

仮想通貨市場も急落「米国関税の90日間停止」を要求|パースカント社CEOビル・アックマン氏

「金とビットコインが新たな準備資産に」米国債と株式の時代は終焉へ|アーサー・ヘイズ氏

「金とビットコインが新たな準備資産に」米国債と株式の時代は終焉へ|アーサー・ヘイズ氏