口座開設・登録なしで様々な暗号資産を手軽に交換できる分散型取引所「Uniswap（ユニスワップ）」で提供されている“スワップ機能”の使い方を画像付きでわかりやすくご紹介します。
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Uniswapの紹介などはこちら
Uniswapを使うための前準備
Uniswap（ユニスワップ）のサービスを使うためには、最初に暗号資産取引所で購入した仮想通貨をMetaMask（メタマスク）などのウォレットに移動させる必要があります。サービス利用のために必要となる前準備は以下の通りです。
- 国内暗号資産取引所で口座開設する
- 国内取引所に日本円を入金して仮想通貨を購入
- 購入した仮想通貨をウォレットに移動
- ウォレットを「Uniswap」のサイトに接続
- 接続完了後は交換機能などを利用できる
>>利用する国内取引所でお悩みの方はこちら
>>メタマスクの利用方法はこちら
>>ユニスワップウォレットの利用方法はこちら
暗号資産のスワップ方法
暗号資産のスワップとは、自分が保有している暗号資産を他の暗号資産と交換することを指します。Uniswapは非常に多くの仮想通貨に対応しているため、メジャーな仮想通貨であれば基本的に自由な組み合わせで仮想通貨を交換することができます。
今回は、Uniswapの公式サイトでも説明されている「イーサリアムのネットワーク上でETHをDAIに交換する方法」を例にご紹介します。
Uniswapのスワップ機能でトークンを交換する手順は以下の5ステップです。
- Uniswapにウォレットを接続
- 交換したいトークンを選択する
- トークン選択画面でトークンを選ぶ
- 交換したい金額を入力
- 取引内容を最終確認する
- ウォレット側でトランザクションを確認
交換したいトークンを選択する
最初に「Swap」画面の中央に表示されている画面で”交換したいトークン”を選択します。上部に表示されているのが交換元のトークン、下部に表示されているのが交換先のトークンとなります。
トークン選択画面でトークンを選ぶ
交換元・交換先の項目に表示されている「トークンのアイコン（ティッカーシンボル）の部分」を選択すると、トークンを選ぶ画面が表示されるため、この画面でトークンを選択します。
交換したいトークンが見つからない場合は、検索窓に「トークン名」や「トークンのコントラクトアドレス」を入力することによって絞り込みを行うこともできます。
交換したい金額を入力
トークンを選び終わったら、交換したいトークン金額（数量）を入力します。入力時には交換元・交換先のどちらかに数字を入力すれば、もう片方にも自動的に数量が表示される仕組みとなっています。
数量を入力すると、その時のトークン価格情報に基づいて自動的に「取得できるトークンの枚数」や「交換に必要なトークン数量」が表示されるため、その取引内容で問題なければ「スワップ」のボタンをクリックしましょう。
取引内容を最終確認する
「スワップ」をクリックすると、予想される交換枚数・価格への影響・最小購入枚数・ネットワーク手数料などの各種情報が表示されるため、この画面で取引内容をもう一度確認します。
ネットワークが混雑している場合には「ネットワーク手数料」が非常に高額になっている場合もあるため、内容はしっかりと確認することが重要です。取引内容に問題がなければ「スワップの確認」をクリックします。
ウォレット側の操作で取引を完了
「スワップの確認」をクリックすると、接続しているウォレットの画面が表示され、ウォレット側で「最終的な取引内容の確認」が求められます。内容に問題がなければ、ウォレット側で「確認」ボタンをクリックして取引を完了すればトークンの交換が完了となります。
仮想通貨の購入機能について
Uniswapのスワップ画面には、仮想通貨を購入できる「Buy」のボタンも設置されていますが、記事執筆時点で日本居住者はこの仮想通貨購入機能を利用することができません。
これは、Uniswapでの仮想通貨購入を可能にしているオンライン決済サービス「MoonPay（ムーンペイ）」が日本向けサービスを提供していないことが原因で、日本居住者がBuy機能を利用しようとすると『仮想通貨の購入はお住まいの地域ではご利用いただけません』との注意書きが表示される仕様となっています。
そのため、Uniswapを通じて仮想通貨を交換する際には、最初に国内取引所で任意の仮想通貨を購入して、メタマスクなどのウォレットに仮想通貨を移動させる必要があります。
なお、国内取引所や分散型取引所で仮想通貨を売買して一定の利益が発生した場合には、損益計算・確定申告を行なった上での納税が必要となりますので、これらの手続きも忘れないようにしましょう。
分散型取引所（DEX）を利用している場合は、損益計算の作業がやや複雑になる場合がありますが、日本国内ではDEXにも対応している損益計算サービスが複数提供されているため、不安な方はそれらのサービス利用を検討してみるのも良いでしょう。
