
「ビットコインはヘッジとして機能」ウォール街が暴落する中でBTCが支持を得る
著名投資家らがビットコイン支持を表明
ウォール街の株式市場が急落する中、仮想通貨「ビットコイン(BTC)」に対して著名投資家らが相次いで支持を表明しています。
米ストラテジー(旧マイクロストラテジー)社の会長であるマイケル・セイラー氏は2025年4月4日に、自身のX(Twitter)で「リスクが満ちた世界において、ビットコインは強い耐性を持つ存在」と投稿し、市場混乱下でのビットコインの優位性を強調しました。
Today’s market reaction to tariffs is a reminder: inflation is just the tip of the iceberg. Capital faces dilution from taxes, regulation, competition, obsolescence, and unforeseen events. Bitcoin offers resilience in a world full of hidden risks.
— Michael Saylor(@saylor) April 4, 2025
関税に対する市場の反応は"インフレは氷山の一角に過ぎない"という事実を改めて示しています。資本は、税金や規制、競争、陳腐化、予期せぬ出来事などによって希薄化するリスクに常にさらされています。
そうした見えにくいリスクが満ちた世界において、ビットコインは強い耐性を持つ存在です。
また、ブルームバーグのETFアナリストであるジェームズ・サイファート氏も「ビットコインがこのようなリスク資産の売りにさらされた局面でも8万ドル超を維持していることに本当に驚いている」とXに投稿しており、ビットコインの底堅さを評価しています。
Genuinely shocked a bit by Bitcoin's resilience. Would not have guessed it would hold above $80k in this type of broader market selloff of risk assets...
— James Seyffart (@JSeyff) April 4, 2025
Hell -- even Gold is down? pic.twitter.com/SKRkZF8hCb
ビットコインの粘り強さには正直驚いています。ここまでリスク資産全体が売られてる状況で、まさか8万ドルを維持するとは思いませんでした。
金(ゴールド)でさえ下がってるのに。
こうした専門家の見解から、ビットコインが伝統市場の動揺に対するヘッジ(避難先)資産として機能し始めているとの声が広がりつつあります。
セイラー氏が示すビットコインの価値
米国市場の下落とBTCの対照的な動き
ドナルド・トランプ米大統領による大規模関税の発表をきっかけに、今週の米国株式市場は急落しました。
4月4日までにダウ平均株価は2日間で約4,000ドル下落し、S&P500種株価指数は一日で6%安、ナスダック総合指数も5.8%下落する展開となりました。安全資産とされる金価格でさえ2%超下落するなど、市場全体がリスクオフに傾いています。
一方でビットコインは約84,000ドル(約1,220万円)前後の水準を維持し、24時間で約1~2%上昇する底堅さを示しました。4月3日から4日にかけてBTC価格の下落率はわずか3.5%に留まっており、株価急落局面での対照的な値動きが鮮明となっています。
21Shares社のデビッド・ヘルナンデス氏も「ビットコインは見事な回復力を見せた。一時82,000ドルを割り込んだがすぐに反発し、マクロ経済ストレス時のマクロヘッジとしての地位を強化した」と評価しており、株式市場とのデカップリング(価格乖離)が進めば、不安定な株式市場から逃避する資金の受け皿になる可能性があると指摘しています。
相互関税発表で揺れる金融市場
BTCが金融不安の新たな逃避先に
市場関係者からはビットコインへの視線が一段と高まっているとの声も上がっています。
スタンダードチャータード銀行デジタル資産部門トップのジェフ・ケンドリック氏は、今回の米国の関税発表をきっかけとした市場混乱を踏まえ「この36時間で、ビットコインの用途リストに"米国の孤立に対するヘッジ"も加わったようだ」とコメントし、米国発の経済混乱に対するヘッジ手段としてBTCの存在感が増しているとの見解を示しました。
米大手運用会社Bitwiseの幹部ジェフ・パーク氏も以前から「世界的な混乱の中でビットコインは“世代を超えた投資機会”を提供している」と述べており、地政学リスクや金融不安が高まる環境下でビットコインを重要視する声が業界内で広がっています。
こうした動向は、ビットコインが株式市場の動揺局面で改めて「デジタルゴールド」のようなヘッジ資産として注目されつつあることを示唆するものと見られています。
BTCは世代を超えた投資機会
ビットコイン備蓄に動く米上場企業
ビットコイン市場を巡る最新の動きとして、企業や機関投資家によるBTCへの資金シフトも注目されています。
米ゲーム小売大手ゲームストップは2025年3月末に15億ドル(約2,200億円)の資金調達を完了し、その一部でビットコインを購入する計画を明らかにしました。同社取締役会は自社のバランスシートにBTCを追加する方針を承認済みであり、企業の財務資産としてビットコインを組み入れる動きが広がっています。
また、セイラー氏のストラテジー社も3月末に19億ドル(約2,750億円)相当のビットコインを追加取得し、保有残高を約52万BTCまで積み増しています。
さらにステーブルコイン「USDT」の発行企業であるテザー(Tether)社も2025年第1四半期だけで7億3,500万ドル(約1,060億円)相当のBTCを購入していたことが 明らかになっており、企業・機関による「ビットコイン備蓄」の動きが相次いでいます。
※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=145.53円)
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Source:セイラー氏投稿 / サイファート氏投稿
執筆・翻訳:BITTIMES 編集部
サムネイル:AIによる生成画像