「2018年にビットコイン価格は440万円へ急上昇する」とアナリストが予測する理由

by BITTIMES   

多くのアナリストは、世界中の主要金融機関・投資家が暗号通貨を採用していることを考慮するとビットコインの価格は 2018年も上昇し続けると予測しています。
彼らアナリストが価格上昇をし続けると予測する理由は、ビットコインの先物取引「ビットコインETF 」の存在でしょう。
先日、ビットコインETFは初めて運用が開始され順調な滑り出しを見せています。
関連記事
>>「ビットコインが26日までに急落するたった1つの原因

ビットコイン価格上昇の鍵を握るETF

シカゴ・ボード・オプション・エクスチェンジ(以下Cboe )・ニューヨーク証券取引所( NYSE )・ゴールドマン・サックスは、2018年初頭までに世界金融市場で最大の先物取引所、株式市場、投資銀行を対象に、暗号通貨取引をスタートさせる予定です。
今週、ビットコインの先物取引の成功を実証した Cboe は米国の主要株式市場で 6つの主要なビトコインETFをリストアップすると申請しました。
以下はその 6つのビットコインETFの名前です。
1.First Trust Bitcoin Strategy ETF(ファースト・トラスト・ビットコイン・ストラトジーETF )
2.First Trust Inverse Bitcoin Strategy ETF(ファースト・トラスト。インバース・ビットコイン・ストラトジーETF )
3.REX Bitcoin Strategy ETF(レックス・ビットコイン・ストラトジーETF )
4.REX Short Bitcoin Strategy ETF(レックス・ショート・ビットコイン・ストラトジーETF )
5.GraniteShares Bitcoin ETF(グラニット・シャーズ・ビットコインETF )
6.GraniteShares Short Bitcoin ETF(グラニット・シャーズ・ショート・ビットコインETF )

また、世界最大の株式市場であるニューヨーク証券取引所( NYSE )も、米国証券取引委員会(SEC)へ 2種類のビットコインETF申請を提出しました。
今回の申請について Cboe の広報担当者は、

「 CboeとCMEグループの先物取引所でのビットコイン需要の増加を受けて、投資家がビットコインを取引する際に効率的でアクセスしやすい投資ツールを提供する決定を下した。」
「ビットコインの先物市場が成功したことを踏まえ、いくつかのパートナーは為替商品の開発を進めることに非常に関心を持っている。」

と述べました。
また、ニューヨーク証券取引所会長 Jeffrey C Sprecher(ジェフリー・C・シュプレッヒャー氏)は、ゴールドマンサックスがスポンサーとなった投資家会議で、Coboe と CME Group に先立ってビットコイン先物をリストアップしなかったことを表明しました。
伝統的な金融市場における機関投資家、個人投資家からの暗号通貨の需要が指数関数的に上昇していることをm¥踏まえ、Jeffrey C Sprecher氏は、

「私たちはまずそれに就いていないのはばかげているかもしれません..。私は暗号通貨を作るべきかわからない。」

とビットコインをはじめとした暗号通貨市場への関わり方を模索しているような発言を行いました。
大規模な機関投資家や小売業者向けの先物とは異なり、ETF は、個人投資家にとってより効率的でシームレスなチャネルが求められます。
今年の初めに、巨大実業家兼投資家 Mark Cuban(マーク・キューバン氏)は、スウェーデンに本拠を置く株式市場 Nordic Nasdaq(ノルディック・ナスダック)を通じてビットコインに投資したことを明らかにしました。彼は、

「暗号通貨の価値は単に需要と供給に基づいている多くの資産があるので興味深い。ほとんどの株式は、投資家には真の所有権と議決権がないため、本質的価値はありませんが、投資家はその株式を売買することができます。ビットコインBはそれと同じことです。その価値は供給需要に基づいています。」

と株式市場の本質と市場によって価値が決定する部分が株式市場とビットコインが似ている。と語っています。

2018年ビットコインは 440万円を超える

フォーブスの億万長者ランキングにも名を連ねるフォートレス・インベストメント・グループのマネージャー Michael Novogratz(マイケル・ノボグラッツ氏)は、CNBC のインタビューで、

「ビットコイン価格は、次の 13ヶ月(2018年末)までに 4倍以上に上昇し、40,000ドル(約 440万円)を"簡単に"超える可能性がある。」

と話しています。また続けて、

「全ての暗号通貨市場の時価総額は 2兆ドル(約 220兆円)の時価総額を達成する。」

と語りました。
参考元:CNBC「Bitcoin could 'easily' reach $40,000 by the end of 2018, hedge fund legend Novogratz says

ビットコインの取引手数料問題

日々暗号通貨市場の期待度は高まり続け、来年の市場拡大にも大きく期待が寄せられていますが、1つ懸念点があるとすれば「ビットコインの高騰し続ける取引手数料の問題」でしょう。
高騰するビットコイン価格と取引回数の増加・仮想通貨市場人口の急増で、今ビットコインの取引手数料は高騰し続けています。
大手取引所 bitFlyer では、この動きに対応するため 24日からビットコイン送金手数料を引き上げています。
現在の送金手数料は「 0.0015BTC」と、現在のレートで考えても 2700円前後の送金手数料がかかってしまいます。
上がり続けるビットコインの送金手数料問題を改善するには、ハードフォークによってブロックサイズを引き上げるか、ライトニングネットワークなどのオフチェーン技術を導入する必要があります。
しかし、今まのでビットコインの技術導入・改善の経緯を考えると来年にこれらの改善方法が導入される可能性は低いでしょう。
来年の価格上昇の足かせになる可能性があるのは、手数料問題だと思われます。
しかし、逆を言えば「解決」された時にビットコイン価格は、さらにもう一段価格を急上昇させるかもしれないでので、ビットコインの技術導入のニュースは来年もチェックが必要ですね。
ちなみにこの「暗号通貨市場 220兆円予測」に関しては、以前同様の記事をシェア致しましたが、その時の予測では「 2028年」でした。
当時の予測より 10年早く前倒しになっています。それだけ現在の暗号通貨市場が過熱しているとも考えられます。詳細は下記リンクよりご確認されてください。
>>「仮想通貨の時価総額は将来220兆円を超える【2028年予想】

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

関連のある仮想通貨ニュース

仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年2月17日〜23日

仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年2月17日〜23日

ビットコインで投げ銭できるコンテンツ投稿サイト「Baskadia」公開

ビットコインで投げ銭できるコンテンツ投稿サイト「Baskadia」公開

コインチェック流出事件の被害者が1900万円分の返還を請求

コインチェック流出事件の被害者が1900万円分の返還を請求

Telegramでビットコインなどの「仮想通貨取引」が可能に|テスト版サービス公開

Telegramでビットコインなどの「仮想通貨取引」が可能に|テスト版サービス公開

BITMAXの仮想通貨取引サービスが「iOS版LINE」でも利用可能に

BITMAXの仮想通貨取引サービスが「iOS版LINE」でも利用可能に

仮想通貨決済アプリ「SPEDN」公開|スタバなど小売大手「15社」で暗号資産が利用可能に

仮想通貨決済アプリ「SPEDN」公開|スタバなど小売大手「15社」で暗号資産が利用可能に

注目度の高い仮想通貨ニュース

ジョン・マカフィー「2020年アメリカ大統領選挙キャンペーン」正式に開始

ジョン・マカフィー「2020年アメリカ大統領選挙キャンペーン」正式に開始

新トークン「ARCS」誕生。個人の価値、アイデアがトークン化できる社会へ

新トークン「ARCS」誕生。個人の価値、アイデアがトークン化できる社会へ

ビットフライヤー:販売所で「XRP」の取扱い開始|10万円が当たるキャンペーンも

ビットフライヤー:販売所で「XRP」の取扱い開始|10万円が当たるキャンペーンも

Cardano財団:決済ソリューション「ADAPay」公開|店舗・Webサイトでの支払いを処理

Cardano財団:決済ソリューション「ADAPay」公開|店舗・Webサイトでの支払いを処理

ブロックチェーン基盤の「チケットアプリ」を試験導入:オランダサッカー協会(KNVB)

ブロックチェーン基盤の「チケットアプリ」を試験導入:オランダサッカー協会(KNVB)

NEM:カタパルトのメインネット稼働に向け「今後のスケジュール」を公開

NEM:カタパルトのメインネット稼働に向け「今後のスケジュール」を公開

クリスマスを前に「ビットコインATM」導入:米大手ショッピングモールSimon Malls

クリスマスを前に「ビットコインATM」導入:米大手ショッピングモールSimon Malls

XRPが使える音楽コンテンツ配信サービス「Xsong」ベータ版公開へ

XRPが使える音楽コンテンツ配信サービス「Xsong」ベータ版公開へ

日本政府、仮想通貨による「国税納付」について閣議決定

日本政府、仮想通貨による「国税納付」について閣議決定

イーサリアム下落は「買いの機会」著名アナリスト、大型アップデートを前に強気姿勢

イーサリアム下落は「買いの機会」著名アナリスト、大型アップデートを前に強気姿勢

DX.Exchange運営会社「破産手続き」進行中か?スタッフの給与未払いとの報告も

DX.Exchange運営会社「破産手続き」進行中か?スタッフの給与未払いとの報告も

ブロックチェーンでアート作品を共同所有「STRAYM」正式にサービス開始

ブロックチェーンでアート作品を共同所有「STRAYM」正式にサービス開始

仮想通貨ニュース | 新着記事一覧

仮想通貨まとめ一覧

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

人気のタグから探す