仮想通貨系YouTuberの「動画削除」相次ぐ｜考えられる理由は？

by BITTIMES 2019/12/25 21:00

YouTube（ユーチューブ）に仮想通貨関連の動画を投稿している「仮想通貨系YouTuber」の動画が次々に削除され、批判の声が強まっています。動画削除の理由についてYouTube側から正式な発表は行われていないため、仮想通貨業界では様々な憶測や意見が囁かれています。

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1. YouTube上で「仮想通貨関連動画の削除」相次ぐ
2. 警告を無視するとチャンネル削除？
3. 批判の声も多数｜動画削除の理由は？

YouTube上で「仮想通貨関連動画の削除」相次ぐ

YouTube（ユーチューブ）でチャンネル登録者数21万人を獲得している仮想通貨系YouTuberのChris Dunn（クリス・ダン）氏は、2019年12月23日のツイートで自身が投稿していたコンテンツがYouTubeチームによって削除されたことを報告しました。

ダン氏の報告によると、YouTube側は「有害または危険なコンテンツ」及び「違法または規制対象の商品の販売」という理由で仮想通貨関連のビデオのほとんどを削除したと説明されています。

.@YouTube just removed most of my crypto videos citing "harmful or dangerous content" and "sale of regulated goods"... it's been 10 years of making videos, 200k+ subs, and 7M+ views. WTF are you guys doing @TeamYouTube?! pic.twitter.com/MPcKbBVrC4
— Chris Dunn (@ChrisDunnTV) December 23, 2019

YouTubeは「有害または危険なコンテンツ」および「違法または規制対象の商品の販売」という理由で、仮想通貨関連ビデオのほとんどを削除しました...この10年間で視聴回数約700万以上のビデオ、20万回以上のサブチャンネルを作成してきました。YouTubeチームはなにをしてるんだ!?

「YouTubeで動画を削除された」という仮想通貨系YouTuberの報告はこの他にも数多く報告されており、「Crypt0」というチャンネル登録者数11.9万人のYouTubeチャンネルを運営しているOmar Bham氏の報告によると、
・Chris Dunn TV
・Chico Crypto
・Heidi
・Chris Coney（The CryptoVerse）
・Altcoin Daily
・Bitcoin and Coffee
・EXPERIENCE CRYPTO 24/7
・Node Investor
・Britvr
・Crypto Rich
・Jsnip4
・IvanOnTech
・BTCSessions
・Rice Crypto
・Joey Rocket Cryptos
・The Modern Investor
・Boxmining
・Nugget's News
・That Martini Guy
・Crypto Daily
・Mr_Kristof
・Alessio Rastani
・Pygoz
・Sunnydecree
・CryptoBeadles
などといったYouTubeチャンネルが影響を受けていると報告されています。

これは今回の騒動で影響を受けたYouTubeチャンネルの一部であり、動画削除の報告はその後も増えているため、実際にはさらに多くのYouTubeチャンネルで仮想通貨関連の動画が削除されていると予想されます。

警告を無視するとチャンネル削除？

削除されている動画はどれも仮想通貨関連のものであるものの、その内容は様々であり「ビットコインなどの仮想通貨に関する基本的な説明を行う解説・教育系動画」や「仮想通貨投資やICOなどについての説明動画」などの動画が削除されていることも報告されています。

YouTube側から警告を受けたYouTuberの報告によると、最初の警告を受けると「動画・ライブ配信などが1週間行えなくなる」とされています。また、最初の警告から90日以内に2回目の警告を受けた場合には「コンテンツを2週間投稿できなくなる」とされており、90日以内に3回の警告を受けた場合には「永久にチャンネルが削除される」と伝えられています。

批判の声も多数｜動画削除の理由は？

"動画削除の理由"についてYouTube側から正式な発表は行われておらず、事前に通知が行われたわけでもなかったため、一部ではYouTube側を強く批判する意見も出ており、「ボイコットすること」や「正式に異議を唱えること」などを訴える声も見られています。

YouTubeが指摘する「規制対象の商品」に仮想通貨は含まれていませんが、この中には「偽造文書または通貨」および「オンラインギャンブルカジノ」などが含まれているため、一部では『仮想通貨取引所や仮想通貨関連サービスが"オンラインギャンブルカジノ"だとみなされている可能性がある』といった意見も出ています。

しかし、別の予想では『サイバー犯罪集団がYouTube上で仮想通貨盗難を目的としたマルウェアをインストールさせる事例が発生していることが原因になっている』といった意見も出ており、現在は様々な憶測がなされています。

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