IOTA財団：ネットワークノードの「再起動」を完了

by BITTIMES 2020/03/11 19:13 2025/01/30 21:33

アイオータ財団（IOTA Foundation）は2020年3月11日のブログ投稿で、Trinity Wallet（トリニティウォレット）でユーザー資産が盗まれたことを受けて停止されていたIOTAブロックチェーンのネットワークノードを再起動したと発表しました。

こちらから読む：IOTA創業者、被害額は自己資金で返済へ「IOTA/MIOTA」関連ニュース

1. Trinity利用者は「資産保護」のための対策を
2. 「ハッカー特定に向けた捜査」や「機能改善」は継続
3. 2020年3月11日｜アイオータ（IOTA/MIOTA）の価格

Trinity利用者は「資産保護」のための対策を

IOTA財団は、IOTAトークンを保管するための公式ウォレット「Trinity Wallet（トリニティウォレット）」からユーザーの資産が盗まれたことを受けてIOTAネットワークを一時的に停止していましたが、本日11日にはすべてのトランザクションをキュレートする集中ノードである"コーディネーター"を再起動したことが報告されています。

なお、ネットワークは一時的に停止されていたものの、後の調査で今回の盗難の原因はIOTAのネットワークではなく「トリニティの脆弱性」によるものであったことが明らかにされています。

発表によると、今回の攻撃で盗み出されたIOTAトークンの数量は「約8,550,000,000,000MIOTA」にものぼり、被害を受けたアカウント数は「50アカウント」だと報告されています。

IOTA財団はすでにデスクトップ版・アプリ版の両方で新しいバージョンの「Trinity」をリリースしており、安全性を確保した新しいアカウントへと以降するための「シード移行ツール」を利用することを推奨していましたが、今回の発表でも『2019年12月17日〜2020年2月17日の間にTrinityを使用した場合には、Trinityで新しいシードを作成し、古いシードから資金を移動するように』と強調されています。

「ハッカー特定に向けた捜査」や「機能改善」は継続

IOTAのネットワークは再起動されたものの、今回の攻撃を行った犯人は未だに特定されていません。盗まれたユーザー資産に関しては、IOTAの共同設立者であるDavid Sønstebø（デイビッド・サンステボ）氏が"自己資金で返済すること"を明かしていますが、IOTA財団はハッカーを特定して追跡するために「FBI」や「英国・ドイツ・マルタの警察」と協力して捜査を続け、不審な行動を積極的に監視していると説明しています。

今後の取り組みとしては、同様の事態が発生するのを防止するための様々な対策をとっていくことも発表されており、具体的には「内部プロセスを見直し・ソフトウェアセキュリティ慣行の変更・セキュリティ機能とリソースの改善・ユーザーアカウントを処理するソフトウェアの改善」などを実施していくと説明されています。

Trinityの脆弱性を解決するためのツールはすでに公開されているため、TrinityウォレットでIOTAトークンを保管している方はできるだけ早めにアップデードなどを行っておくようにしましょう。

>>「IOTA財団」の公式発表はこちら

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