IOTA財団:ネットワークノードの「再起動」を完了

by BITTIMES

アイオータ財団(IOTA Foundation)は2020年3月11日のブログ投稿で、Trinity Wallet(トリニティウォレット)でユーザー資産が盗まれたことを受けて停止されていたIOTAブロックチェーンのネットワークノードを再起動したと発表しました。

こちらから読む:IOTA創業者、被害額は自己資金で返済へ「IOTA/MIOTA」関連ニュース

Trinity利用者は「資産保護」のための対策を

IOTA財団は、IOTAトークンを保管するための公式ウォレット「Trinity Wallet(トリニティウォレット)」からユーザーの資産が盗まれたことを受けてIOTAネットワークを一時的に停止していましたが、本日11日にはすべてのトランザクションをキュレートする集中ノードである"コーディネーター"を再起動したことが報告されています。

なお、ネットワークは一時的に停止されていたものの、後の調査で今回の盗難の原因はIOTAのネットワークではなく「トリニティの脆弱性」によるものであったことが明らかにされています。

発表によると、今回の攻撃で盗み出されたIOTAトークンの数量は「約8,550,000,000,000MIOTA」にものぼり、被害を受けたアカウント数は「50アカウント」だと報告されています。

IOTA財団はすでにデスクトップ版・アプリ版の両方で新しいバージョンの「Trinity」をリリースしており、安全性を確保した新しいアカウントへと以降するための「シード移行ツール」を利用することを推奨していましたが、今回の発表でも『2019年12月17日〜2020年2月17日の間にTrinityを使用した場合には、Trinityで新しいシードを作成し、古いシードから資金を移動するように』と強調されています。

「ハッカー特定に向けた捜査」や「機能改善」は継続

IOTAのネットワークは再起動されたものの、今回の攻撃を行った犯人は未だに特定されていません。盗まれたユーザー資産に関しては、IOTAの共同設立者であるDavid Sønstebø(デイビッド・サンステボ)氏が"自己資金で返済すること"を明かしていますが、IOTA財団はハッカーを特定して追跡するために「FBI」や「英国・ドイツ・マルタの警察」と協力して捜査を続け、不審な行動を積極的に監視していると説明しています。

今後の取り組みとしては、同様の事態が発生するのを防止するための様々な対策をとっていくことも発表されており、具体的には「内部プロセスを見直し・ソフトウェアセキュリティ慣行の変更・セキュリティ機能とリソースの改善・ユーザーアカウントを処理するソフトウェアの改善」などを実施していくと説明されています。

Trinityの脆弱性を解決するためのツールはすでに公開されているため、TrinityウォレットでIOTAトークンを保管している方はできるだけ早めにアップデードなどを行っておくようにしましょう。

>>「IOTA財団」の公式発表はこちら

2020年3月11日|アイオータ(IOTA/MIOTA)の価格

アイオータ(IOTA/MIOTA)の価格は先日9日に19円台まで下落したものの、その後はやや回復してきており、2020年3月11日時点では「1MIOTA=20.90円」で取引されています。

MIOTAを購入することができる仮想通貨取引所BINANCE(バイナンス)の登録方法はこちら

2020年2月10日〜2020年3月11日 MIOTAのチャート(引用:coingecko.com)2020年2月10日〜2020年3月11日 MIOTAのチャート(引用:coingecko.com)

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

関連のある仮想通貨ニュース

Bakkt:業界待望のビットコイン先物「テスト開始」今後は30カ国以上に提供予定

Bakkt:業界待望のビットコイン先物「テスト開始」今後は30カ国以上に提供予定

Cygnos(シグノス)仮想通貨レンディング貸借料の「日本円支払い」開始【世界初】

Cygnos(シグノス)仮想通貨レンディング貸借料の「日本円支払い」開始【世界初】

ビットバンク編:2段階認証(2FA)の「解除・設定」方法|スマホ機種変更前には必ず確認を

ビットバンク編:2段階認証(2FA)の「解除・設定」方法|スマホ機種変更前には必ず確認を

ホタテ食品のトレーサビリティにブロックチェーン技術活用:Raw Seafoods

ホタテ食品のトレーサビリティにブロックチェーン技術活用:Raw Seafoods

仮想通貨決済:オンラインゲーム「フォートナイト」ストアがXMRに対応|匿名性を重視

仮想通貨決済:オンラインゲーム「フォートナイト」ストアがXMRに対応|匿名性を重視

投資評価の指標となる「仮想通貨インデックス」提供へ:野村総合研究所

投資評価の指標となる「仮想通貨インデックス」提供へ:野村総合研究所

注目度の高い仮想通貨ニュース

韓国全ての暗号資産取引所「9月に閉鎖される可能性」規制当局が警告

韓国全ての暗号資産取引所「9月に閉鎖される可能性」規制当局が警告

銀行口座で「ビットコイン取引」が可能に?FIS・NYDIGがソリューション開発

銀行口座で「ビットコイン取引」が可能に?FIS・NYDIGがソリューション開発

コワーキングスペース「ウィーワーク」仮想通貨決済に対応|資産としての保有も予定

コワーキングスペース「ウィーワーク」仮想通貨決済に対応|資産としての保有も予定

タイの暗号資産取引所、本人確認で「国民IDカードのスキャン」が必要になる可能性

タイの暗号資産取引所、本人確認で「国民IDカードのスキャン」が必要になる可能性

Galaxy Digital:暗号資産カストディ大手「BitGo」の買収で合意

Galaxy Digital:暗号資産カストディ大手「BitGo」の買収で合意

Avex Technologies:デジタル証明書サービス「A trust」提供開始|NFT事業に本格参入

Avex Technologies:デジタル証明書サービス「A trust」提供開始|NFT事業に本格参入

SBI VC トレード:最大10万円相当のXRPがもらえる「取引応援キャンペーン」開催へ

SBI VC トレード:最大10万円相当のXRPがもらえる「取引応援キャンペーン」開催へ

FXcoin「暗号資産レンディングサービス」提供へ|BTC・XRPなど4銘柄

FXcoin「暗号資産レンディングサービス」提供へ|BTC・XRPなど4銘柄

SBI証券:国内初「一般投資家向けSTO」実施へ|XRP特典付きのデジタル社債を発行

SBI証券:国内初「一般投資家向けSTO」実施へ|XRP特典付きのデジタル社債を発行

Gemini Earn「ドージコイン」追加|DOGEセービングに年利2.25%の利息を付与

Gemini Earn「ドージコイン」追加|DOGEセービングに年利2.25%の利息を付与

アメリカ・ワイオミング州「自律分散型組織(DAO)の法人化を認める法案」を承認

アメリカ・ワイオミング州「自律分散型組織(DAO)の法人化を認める法案」を承認

Goldman Sachs:ビットコインの新たなデリバティブ「NDF取引」提供へ

Goldman Sachs:ビットコインの新たなデリバティブ「NDF取引」提供へ

仮想通貨ニュース | 新着記事一覧

仮想通貨まとめ一覧

暗号資産「クアンタム(QTUM)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「クアンタム(QTUM)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「オーエムジー(OMG Network/OMG)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「オーエムジー(OMG Network/OMG)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「ベーシック・アテンション・トークン(BAT)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「ベーシック・アテンション・トークン(BAT)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「シータ(Theta Network/THETA)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「シータ(Theta Network/THETA)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「トロン(Tron/TRX)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産「トロン(Tron/TRX)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

暗号資産取引所「CoinTrade(コイントレード)」とは?基本情報・特徴・メリットなどを解説

暗号資産取引所「CoinTrade(コイントレード)」とは?基本情報・特徴・メリットなどを解説

人気のタグから探す