暗号資産「リップル(Ripple/XRP)」とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

by BITTIMES   

リップル(XRP)は、仮想通貨市場において注目を集める代表的な暗号資産の一つです。XRPは「送金速度が非常に速いこと」や「送金手数料が非常に安いこと」などでも高い評価を受けており、銀行や金融機関が迅速かつ低コストに送金するための手段としても利用されています。

この記事では、暗号資産(仮想通貨)「リップル(Ripple/XRP)」に関する基本情報や特徴などをわかりやすく解説するとともに、取扱う暗号資産取引所・価格・チャート・関連リンクなどの情報もまとめて掲載しています。

こちらから読む:リップル関連の記事を新着順で確認「Ripple/XRP」関連ニュース

リップル(Ripple/XRP)とは?

Ripple-XRP-Logo

リップル(Ripple/XRP)とは、2013年に配布が開始された国際送金や支払いなどで広く使用されている暗号資産です。2013年に配布が開始された国際送金や支払いなどで広く使用されています。ビットコイン(BTC)イーサリアム(ETH)などに続いて時価総額ランキング上位に位置しているXRPは、世界的に有名なアルトコインの1つでもあります。

仮想通貨XRPは「送金速度が非常に速いこと」や「送金手数料が非常に安いこと」などでも高い評価を受けており、過去には『40億円相当のXRP送金がわずか3円ほどの送金手数料で処理されたこと』や『56億円相当のXRP送金がわずか34円ほどの送金手数料で処理されたこと』なども報告されています。なお、これらの送金にかかった時間も非常に短く、56億円相当の送金は2秒で完了したと報告されています。

このような特徴を持つXRPは、米国のフィンテック企業「Ripple(リップル)社」が提供している国際送金サービスでも活用されており、銀行や金融機関が迅速かつ低コストに送金するための手段としても利用されています。XRPの特徴的な機能により、従来の銀行送金システムと比較して、大幅に効率化された国際送金が可能となっています。

また、XRPは分散型台帳技術を活用しているため、取引の透明性と安全性も確保されています。この技術により、XRPは従来の金融システムに革新をもたらし、グローバルな金融取引の未来を形作る重要な役割を果たしています。

「リップル」と「エックスアールピー」について

Ripple-Logo

XRP(エックスアールピー)の大部分は「Ripple(リップル)社」が保有しているため、暗号資産業界では一般的に「仮想通貨XRP」と「Ripple社」はセットとして捉えられており、一部では『XRPはRipple社の証券だ』といった意見も出ていますが、Ripple社側は『Ripple社と仮想通貨XRPは別の存在である』と強調しています。

歴史的な観点からいうと、仮想通貨XRPは「Ripple社」が設立される前から既に作成されており、Ripple社は設立当初に贈り物として800億XRPを受け取っているため、実際にはXRPはRipple社が作成したわけではありません。

また『XRPはRipple社に中央集権的に管理されている』との指摘もありますが、Ripple社は設立後の様々な活動を通じて徐々にXRPを市場に送り出しており、現在保有されている大量のXRPも今後の取り組みを通じてエコシステム全体に投資されていく予定となっているため、最終的にはXRPもBTCやETHのように分散化される予定となっています。

暗号資産業界では「仮想通貨XRP(エックスアールピー)」のことを「リップル」と呼ぶのが一般的になっていますが、『XRP=Ripple』という認識はこれまでにも様々な問題の原因となっているため、Ripple社側はXRPとRippleの違いを強調しています。

実際にRipple社との関わりも深い暗号資産取引所「SBI VCトレード」などは、公式サイトでも「XRP(リップル)」ではなく「XRP(エックスアールピー)」と表記しているため、『正確には"Ripple(リップル)は会社の名称"、"XRP(エックスアールピー)は仮想通貨の名称"である』ということを理解しておくことが重要です。この区別は、XRPの特徴や将来性を正確に理解する上で非常に重要な点となります。

ビットコインなどとは異なる取引承認方法

ビットコイン(BTC)のような暗号資産は、マイニングマシンを所有している全ての人が自由に取引の承認作業に参加することができる「プルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work/PoW)」と呼ばれる承認方法(コンセンサス・アルゴリズム)が採用されていますが、XRPではこれとは異なる「プルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus/PoC)」と呼ばれる仕組みが採用されています(*1)。

(*1)XRPのコンセンサス・アルゴリズムを「PoC」と呼ぶのは日本だけであり、海外では「Ripple Protocol Consensus Algorithm(RPCA)」と呼ばれている。

XRPのプルーフ・オブ・コンセンサス(Proof of Consensus/PoC)では、Ripple社が管理・認定する「バリデーター(Validator)」と呼ばれる承認者の多数決によって取引データが処理されており、バリデーターの役割は金融機関などといった"信用力のある組織"が担っています。

このような仕組みを採用することによってXRPは「高速・低コストな送金」を実現していますが、PoCの承認方法ではバリデーターである金融機関などの組織を信頼する必要があり、やや中央集権的な仕組みでもあるため、Ripple社やXRPに対する批判の原因にもなっています。

ビットコインのような暗号資産は『金融機関を信頼する必要なくお金を送金できる分散型システム』として評価されていたため、XRPが採用しているPoCの仕組みをどう評価するか?に関しては人によって意見が分かれると考えられます。この点は、リップル(XRP)の特徴を理解する上で重要な要素と言えるでしょう。

リップル(Ripple/XRP)の特徴

Blockchain-Catch

リップル(Ripple/XRP)の特徴としては以下のようなことが挙げられます。

XRPは、世界的に有名な暗号資産の一つであり、多くの特徴を持っています。その中でも特筆すべき点は、国際送金における高速性と低コスト性です。例えば、過去には56億円相当のXRP送金がわずか34円ほどの手数料で、たった2秒で完了したという報告があります。

また、XRPは「ブリッジ通貨」としての役割も果たしています。これは、異なる法定通貨間の取引を円滑に行うための橋渡し役として機能することを意味します。このため、国際送金や外国為替取引において、XRPが中間通貨として使用されることで、取引の効率化やコスト削減が可能となります。

さらに、XRPは多くの暗号資産取引所で取り扱われており、流動性が高いという特徴も持っています。これにより、ユーザーは比較的容易にXRPを購入したり売却したりすることができます。

一方で、XRPには明確な管理主体であるRipple社が存在しています。これは他の暗号資産と異なる点であり、中央集権的な要素を持つという批判もありますが、同時に安定した開発や運営が期待できるというメリットもあります。

このように、XRPは国際送金の効率化や金融取引の円滑化に貢献する可能性を秘めた、独自の特徴を持つ暗号資産と言えるでしょう。

時価総額ランキング上位に位置する代表的なアルトコイン

XRP(リップル)は、仮想通貨の時価総額ランキングで長期間にわたって上位をキープしている代表的なアルトコインの1つです。以前までは「時価総額ランキング3位」の座をキープしていましたが、最近では米ドルに価値が連動したステーブルコインである「テザー(Tether/USDT)」と3位・4位の座を競い合っている状態が続いています。

XRPの高い時価総額は、その実用性と広範な採用を反映しており、多くの投資家や企業から注目を集めています。この安定した市場ポジションは、XRPが暗号資産市場において重要な役割を果たし続けていることを示しています。

法定通貨同士の交換を繋ぐブリッジ通貨

XRP(リップル)の技術は金融機関などでも広く活用されているため、「日本円↔︎XRP↔︎米ドル」といったように"国際送金を行う際の架け橋"としても活用されています。 この特性から、XRPは「ブリッジ通貨」とも呼ばれています。

従来一般的であった"銀行経由での国際送金"を行う場合には、高額な送金手数料がかかったり、送金に数日〜数週間がかかったりすることがありましたが、XRPを介して送金を行うことによって、高速・低コストな国際送金が実現されています。

XRPを利用することで、異なる法定通貨間の送金をスムーズに行うことができ、グローバルな金融取引の効率化に貢献しています。

多くの暗号資産取引所で交換可能な暗号資産

XRP(リップル)は時価総額も高く、国際送金でも広く活用されているため、日本を含めた世界中の多くの暗号資産取引所に上場しています。日本の暗号資産取引所で購入して海外の暗号資産取引所に送金する際にもXRPを活用することができるため、資金移動の手段としても活用できると期待されます。

また、XRPの高い流動性と広範な取引所での取り扱いは、投資家や利用者にとって利便性の高い環境を提供しています。このような特性により、XRPは暗号資産市場において重要な位置を占め続けています。

Ripple社を中心とした明確な管理主体

XRPはビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)とは異なり、「Ripple Inc.」という明確な管理主体が存在しています。この点は、中央集権的な仕組みを好まない人々にとってはXRPのデメリットの1つとして捉えられることがあります。

一方で、長年金融業界を支えてきた金融機関などのネットワークに支えられているという事実は、XRPの信頼性を高める要因としても機能しています。

Ripple社の存在により、XRPの開発や利用促進、そして関連するテクノロジーの進化が計画的に進められているため、多くの投資家や金融機関から注目を集めているのがリップル(XRP)の特徴と言えるでしょう。

送金速度・送金手数料などの面で優れている

XRPは明確な管理主体を持つことによって「送金速度・送金手数料などの面で優れている」という大きな利点を有しています。

BTCやETHのような暗号資産は分散管理されているものの「送金時間が長くかかる場合」や「送金手数料が高額になる場合」があるため、"いつでも高速かつ低コストで送金できる"という点はXRPの大きな特徴の1つであると言えます。実際に、リップル(XRP)の送金は数秒で完了し、送金手数料も非常に低額です。

これにより、国際送金や大口送金においても、XRPは効率的な選択肢となっています。この特性は、金融機関や企業、個人ユーザーにとって魅力的な要素となっており、XRPの採用拡大につながっています。

リップル(Ripple/XRP)の基本情報

トークン名称リップルまたはエックスアールピー
ティッカーシンボルXRP
開始日2013年2月2日
コンセンサスアルゴリズムProof of Consensus(PoC)
最大供給量100,000,000,000 XRP
中央機関Ripple, Inc.
提唱者Ryan Fugger

リップル(Ripple/XRP)は、2013年2月2日に誕生した暗号資産です。

その特徴的なコンセンサスアルゴリズムは、Proof of Consensus(PoC)と呼ばれ、高速な取引処理を可能にしています。XRPの最大供給量は1,000億XRPと設定されており、これは他の主要な暗号資産と比較しても比較的大きな数字です。

中央機関としてRipple, Inc.が存在し、XRPの開発や普及に携わっています。リップルの概念を最初に提唱したのはRyan Fuggerで、その後、現在のXRPシステムへと発展しました。XRPに関する詳細な情報は、公式ウェブサイトripple.comで確認することができます。

リップル(Ripple/XRP)の価格・チャート

XRP (XRP)
297.69 JPY (2.91%)
0.00002415 BTC
RANK

4
MARKET CAP

¥17.38 T JPY
VOLUME

¥328.93 B JPY

リップル(XRP)の価格は、他の暗号資産と同様に変動が激しいことが特徴です。XRPの価格推移を確認するには、各種暗号資産取引所や価格情報サイトが提供するチャートを利用するのが便利です。これらのチャートでは、XRPの価格変動をリアルタイムで把握することができます。

また、XRPの過去の価格推移を分析することで、将来の価格動向を予測する参考にすることもできます。ただし、暗号資産市場は予測が難しいため、投資を行う際は十分な注意が必要です。XRPの価格は、Ripple社の開発進捗や提携企業の発表、規制環境の変化など、様々な要因によって影響を受ける可能性があります。

リップル(Ripple/XRP)を取扱う暗号資産取引所

リップル(Ripple/XRP)を取扱っている日本国内の暗号資産取引所は以下の通りです。これらの暗号資産取引所は「日本円とXRPの取引サービス」を提供しているため、これらの暗号資産取引所に登録することによって日本円でXRPを購入することができます。

XRPは国際送金における「ブリッジ通貨」としての役割も果たすため、多くの取引所で取り扱われています。

bitbank(ビットバンク)
bitFlyer(ビットフライヤー)
BITMAX(ビットマックス)
BITPoint(ビットポイント)
Coincheck(コインチェック)
DMM Bitcoin(DMMビットコイン)
BitTrade(ビットトレード)
SBI VC Trade(SBI VCトレード)
GMOコイン
CoinTrade(コイントレード)
OKCoinJapan(オーケーコインジャパン)

これらの取引所は、日本の金融庁に登録された正規の暗号資産交換業者であり、セキュリティや法令遵守の面で信頼性が高いとされています。ユーザーは自身のニーズや取引手数料、使いやすさなどを考慮して、最適な取引所を選択することができます。

リップル(Ripple/XRP)対応のウォレット

リップル(Ripple/XRP)を安全に保管するためには、信頼性の高いウォレットを選択することが重要です。XRPに対応した代表的なウォレットとしては、以下のようなものが挙げられます。

Trezor(トレザー)
Ledger(レジャー)
Trust Wallet(トラストウォレット)

ウォレットを選択する際は、セキュリティ機能、使いやすさ、対応している暗号資産の種類などを考慮することが大切です。また、大量のXRPを長期保管する場合は、ハードウェアウォレットの使用を検討するのが賢明でしょう。

リップル(Ripple/XRP)関連リンク

Ripple社公式サイト
Ripple社XRP紹介ページ
Ripple社公式X(Twitter)
Ripple社公式Facebook
Ripple社公式Linkedin
ホワイトペーパー
ソースコード(GitHub)
エクスプローラー①(XRP Charts)
エクスプローラー②(XRP Scan)
エクスプローラー③(BLOCKCHAIR)
エクスプローラー④(bithomp)

執筆・翻訳:BITTIMES 編集部
サムネイル:Shutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨ニュース|新着

米金融大手チャールズ・シュワブ、1年以内に暗号資産現物取引サービス提供予定NEW

米金融大手チャールズ・シュワブ、1年以内に暗号資産現物取引サービス提供予定

「アルトコインの大規模な上昇が迫る」流動性・景気循環の底打ち|著名アナリスト予測NEW

「アルトコインの大規模な上昇が迫る」流動性・景気循環の底打ち|著名アナリスト予測

仮想通貨ニュース週間まとめ「BTC・SHIB・決済・カルダノ」などの注目記事NEW

仮想通貨ニュース週間まとめ「BTC・SHIB・決済・カルダノ」などの注目記事

アスター(ASTR)トークノミクスのアップデートを発表|報酬制度を大幅改善でインフレ抑制へ

アスター(ASTR)トークノミクスのアップデートを発表|報酬制度を大幅改善でインフレ抑制へ

トランプ大統領、パウエルFRB議長解任を検討|仮想通貨市場には追い風?

トランプ大統領、パウエルFRB議長解任を検討|仮想通貨市場には追い風?

ギャラクシーリサーチ、ソラナの新たな投票システム「MESA」を提案|インフレ緩和を目指す

ギャラクシーリサーチ、ソラナの新たな投票システム「MESA」を提案|インフレ緩和を目指す

仮想通貨入門 - 基礎知識

仮想通貨がもらえるエアドロップとは?参加方法・注意点・税金などについて解説

仮想通貨がもらえるエアドロップとは?参加方法・注意点・税金などについて解説

仮想通貨HYPE(Hyperliquid)とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

仮想通貨HYPE(Hyperliquid)とは?基本情報・特徴・購入方法などを解説

仮想通貨DEX「Hyperliquid(ハイパーリキッド)」の特徴や使い方を徹底解説

仮想通貨DEX「Hyperliquid(ハイパーリキッド)」の特徴や使い方を徹底解説

ソラナ基盤の代表的なDeFiプロジェクトを紹介|特徴・運用方法・注意点も

ソラナ基盤の代表的なDeFiプロジェクトを紹介|特徴・運用方法・注意点も

ソラナ(SOL)基盤の代表的なDAppsを紹介|使い方や注意点も

ソラナ(SOL)基盤の代表的なDAppsを紹介|使い方や注意点も

ソラナ(Solana/SOL)系ミームコインとは?代表銘柄トップ5もあわせて紹介

ソラナ(Solana/SOL)系ミームコインとは?代表銘柄トップ5もあわせて紹介

市場分析・価格予想

「ビットコイン・金・銀」を手にする者だけが生き延びる|ロバート・キヨサキ氏

「ビットコイン・金・銀」を手にする者だけが生き延びる|ロバート・キヨサキ氏

ドージコイン(DOGE)「ミームを超えて主流の資産になりつつある」21Sharesレポート

ドージコイン(DOGE)「ミームを超えて主流の資産になりつつある」21Sharesレポート

トランプ大統領、中国を除いて関税90日間停止を発表|ビットコイン82,000ドルまで回復

トランプ大統領、中国を除いて関税90日間停止を発表|ビットコイン82,000ドルまで回復

ビットコイン、関税の嵐を乗り切る「安全資産」としての可能性|バイナンスレポートまとめ

ビットコイン、関税の嵐を乗り切る「安全資産」としての可能性|バイナンスレポートまとめ

仮想通貨市場も急落「米国関税の90日間停止」を要求|パースカント社CEOビル・アックマン氏

仮想通貨市場も急落「米国関税の90日間停止」を要求|パースカント社CEOビル・アックマン氏

「金とビットコインが新たな準備資産に」米国債と株式の時代は終焉へ|アーサー・ヘイズ氏

「金とビットコインが新たな準備資産に」米国債と株式の時代は終焉へ|アーサー・ヘイズ氏