ビットコイン「価格暴落の歴史」まとめ|下落理由・備えるための対策も

by BITTIMES   

ビットコイン(BTC)の価格は2009年の運用開始から長期的に上昇し続けていますが、短期的に見るとこれまでの歴史の中でも複数回の価格暴落が観測されています。この記事では「ビットコイン価格暴落の歴史・暴落理由・暴落から回復までの動き」に加えて「価格暴落に備える方法・事前にできる対策」などをまとめて紹介しています。

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ビットコイン価格暴落の歴史

2016年8月:Bitfinexハッキング時に暴落

2016年8月 Bitfinexハッキング時のBTC価格暴落(画像:TradingView)2016年8月 Bitfinexハッキング時のBTC価格暴落(画像:TradingView)

ビットコイン価格が7万円前後で推移していた2016年8月、世界中で多くのユーザーに利用されていた大手暗号資産取引所「Bitfinex」がハッキング被害を受け、約12万BTCが盗まれた際にビットコイン価格は5万円付近まで急落しました。

大手暗号資産取引所などがハッキングされた際に仮想通貨価格が急落する事例は初期の頃から数多く見られており、仮想通貨業界では下落要因の一つとして見られています。最近では暗号資産取引所だけでなく、分散型金融(DeFi)サービスの脆弱性を狙って暗号資産を盗む行為も増えてきており、そのような事件で仮想通貨価格が急落することもあるため注意が必要です。

ただし、ハッキングなどでBTC価格が急落した際には一定のサポートラインで強い買い支えが入ることが多く、Bitfinexハッキング時の価格暴落後も緩やかに価格が回復、2016年末には当時の過去最高値を更新するまでに価格が上昇しています。

2017年1月:中国政府の警告時に暴落

2017年1月 中国政府の警告時に暴落(画像:TradingView)2017年1月 中国政府の警告時に暴落(画像:TradingView)

ビットコイン価格は約4年間隔で訪れる半減期を迎えた後に価格が上昇することが多いため、2016年8月の暴落後は急速に価格が上昇し、2017年1月には15万円付近まで価格が高騰しました。しかし、2017年1月5日には価格が10万円付近まで急落、その後12日には前年の過去最高値に近い8万円台まで価格が暴落しています。

2017年1月の暴落の原因については「暗号資産交換業者に対する中国政府の警告が背景にあった」と言われており、それ以前にも中国政府が国内の暗号資産交換業者を規制して取引を停止させ価格が急落する事例があったため、価格暴落を警戒した人々がビットコインを手放し、価格急落が引き起こされたと考えられています。

このように中国など仮想通貨投資家が多い国の仮想通貨規制は、仮想通貨価格に大きな影響を与える重要な要因の一つとして見られています。2017年1月の暴落後は再度過去最高値更新がトライされましたが、2017年3月時点では1月の最高値を更新できず再び急落、その後2017年5月に当時の過去最高値が更新されています。

2017年9月:中国のICO禁止などで急落

2017年9月 中国のICO禁止などで急落(画像:TradingView)2017年9月 中国のICO禁止などで急落(画像:TradingView)

ビットコイン価格は2017年半ばに急騰し、2017年9月2日には56万円付近まで上昇していましたが、2017年9月4日に中国の中央銀行である中国人民銀行が「ICOの禁止」や「仮想通貨と法定通貨の交換禁止」などを発表したことによってビットコイン価格は30万円付近まで急落しました。

ICO(イニシャル・コイン・オファリング)は当時の仮想通貨業界で注目を集めていた資金調達方法であったものの、中国政府はこのICOを"違法行為"として全面禁止し、暗号資産と法定通貨の交換や仮想通貨の使用も禁じたため、仮想通貨投資家に大きな不安を与え、短期間で価格が急落する事態となりました。

仮想通貨は今や世界中で広く普及しているものの、依然として仮想通貨に対する批判的な意見は多く、一部の国では「仮想通貨決済の禁止」「仮想通貨取引広告の禁止」なども発表されているため、今後もそのような規制関連ニュースには注目しておくことが重要です。

2017年末〜2018年初頭:複数の要因で大幅下落

2017年末〜2018年初頭 複数の要因で大幅下落(画像:TradingView)2017年末〜2018年初頭 複数の要因で大幅下落(画像:TradingView)

ビットコインの認知度が世界的に高まり投資家の数が大幅に増えたことなどによって、ビットコイン価格は2017年12月に230万円付近まで急騰しました。しかし、暗号資産関連サービスの増加や投資家の増加など市場が拡大したことによって、2018年頃からBTCの値動きも複雑化してきています。

230万円付近まで急騰したBTC価格は2017年12月に2度急落し、2018年1月以降は60万円付近まで大幅に下落しています。下落要因としては「中国の仮想通貨規制強化」や「韓国の暗号資産交換業全面禁止発表(後に間違いと訂正)」などが挙げられていますが、2018年1月には大きなニュースとなった「コインチェックのNEM流出事件」も発生しているため、これら複数の要因が混ざり合って価格が下落したと考えられます。

2017年末までの価格暴落は「最高値付近から急落した後、緩やかに回復する」という比較的シンプルな値動きであったものの、2018年の価格下落は「価格急落後も回復できず、時間をかけて下落する」という動きになっており、大幅下落後も「回復できずに底値付近で停滞する」という動きが見られています。

関連サービス・ユーザー数の増加は仮想通貨市場を大きく成長させることになりましたが、それと同時に下落要因として注目すべき項目も増え、値動きも複雑化することとなったため、市場分析や価格予想もより難しくなりました。

2018年11月:ハードフォーク騒動でさらに急落

2018年11月 ハードフォーク騒動でさらに急落(画像:TradingView)2018年11月 ハードフォーク騒動でさらに急落(画像:TradingView)

ビットコイン価格は下落・低迷の後に大幅上昇することが多いため、2018年11月頃まで70万円付近での低迷が続いたことによって「その後の大幅回復・上昇」には期待が高まっていましたが、2018年11月14日頃から予想に反してさらに30万円台まで急落、仮想通貨投資家に大きな不安を与える事態となりました。

2018年11月に起きたビットコイン価格急落の要因としては「ビットコインキャッシュのハードフォーク騒動」が挙げられています。このハードフォークは「ビットコインキャッシュ」と「ビットコインSV」の分裂に関するものであるものの、結果的には本家ビットコインの関係者なども巻き込む"ハッシュ戦争"となり『マイナーからのハッシュを集めるために大量のBTCを売却するのでは?』などの憶測も流れたため、不透明感や不信感の高まりで大規模なビットコイン売りに繋がったと見られています。

このように「2018年のビットコイン価格」ではそれまでの値動きとは大きく異なる動きが見られているため、仮想通貨市場の成長・拡大に伴いビットコイン価格の動き方にも大きな変化が出始めたと考えられます。仮想通貨関連サービス数・銘柄数・投資家数などが増えたことによって様々な要因を考慮する必要が出てきたため、現在は仮想通貨関連ニュース確認の重要性が増してきています。

2020年3月:コロナショックの影響で価格急落

2020年3月 コロナショックの影響で価格急落(画像:TradingView)2020年3月 コロナショックの影響で価格急落(画像:TradingView)

2020年3月は新型コロナウイルスの影響によってあらゆる投資商品が大暴落し、100万円付近まで回復していたビットコイン価格も短期間で40万円台まで急落しました。

ビットコインや金などは株価などが下がると買われる「安全資産」であるとされていましたが、コロナショック時には全ての資産価値が下落したため、ビットコインに対しても不安が高まり、それらの影響で暗号資産価格も暴落したと見られています。

なお、BTC価格が再び40万円台まで下落したことによって、一部仮想通貨投資家の間では「ビットコイン価格の更なる暴落」を予想・警戒する意見が増えたものの、その後は比較的短い期間で価格が回復し、2020年10月末には140万円付近まで回復しています。

2021年5月:地球環境への影響懸念など下落

2021年5月 地球環境への影響懸念などで下落(画像:TradingView)2021年5月 地球環境への影響懸念などで下落(画像:TradingView)

ビットコイン価格は大手企業の参入など様々な要因で2021年5月に600万円台まで急騰していたため「1BTC=1,000万円予想」の実現に期待が高まっていましたが、ビットコイン決済に対応していた米国の大手電気自動車メーカー「Tesla(テスラ)」が2021年5月13日に"BTCマイニングが与える地球環境への悪影響"を理由に『BTC決済の一時停止』を発表したことによってBTC価格は急落、中国の取り締まり強化などの影響もあって6月末には300万円付近まで下落しました。

「BTCマイニングが地球環境に与える影響」については数年前から議論が行われていましたが、1,000万円到達に期待が高まっていたタイミングでのビットコイン価格急落は投資家の心理にも大きな影響を与えたと考えられます。

しかし、価格急落後も「1BTC=1,000万円」を予想する意見は非常に多く出ており、地球環境への悪影響に関しても「反論するデータ」や「環境問題に対処法する取り組み」などが出されたため、比較的短い期間で価格は回復、2021年10月には過去最高値を更新して750万円付近まで価格が急騰しています。

2021年末〜2022年6月:変異株・戦争懸念など様々な要因で下落

2021年末〜2022年6月 変異株・戦争懸念などで下落(画像:TradingView)2021年末〜2022年6月 変異株・戦争懸念などで下落(画像:TradingView)

ビットコイン価格は2021年11月に過去最高値750万円付近まで上昇していたものの、期待されていた1,000万円には到達することなく2022年1月末には400万円付近まで下落しました。この時期には新型コロナウイルスの新たな変異株出現によって世界的にリスク資産を手放す動きが広がっていたため、この影響でビットコインも売られ、価格が下落することになったと見られています。

また、2022年2月24日にはロシア軍がウクライナへのロケット攻撃を開始したため、世界的に「本格的な大規模戦争の始まり」に対する懸念が高まりました。ビットコイン価格はその後600万円付近まで回復したものの、過去最高値は更新できずに日足・週足チャートで代表的な"売りのサイン"として知られる「トリプルトップ(三尊天井)」を形成、2022年6月には200万円台まで価格が急落しました。

さらにこの時期には複数の米ドル連動ステーブルコインで「米ドルとの価格乖離」が発生したため、そのようなステーブルコインのペッグ崩壊も価格下落に影響していると見られており、仮想通貨を大量に保有している大手企業などの仮想通貨売却にも懸念が高まっています。

なお「ビットコイン価格が前回の半減期サイクルの最高値を下回ったのは2022年6月の暴落が初めて」とされているため、仮想通貨業界ではビットコインの価格下落が強まってきていることにも警戒感が高まっています。

価格暴落に備える方法・事前にできる対策

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価格暴落に備える方法・事前にできる対策としては以下のようなものが挙げられます。

価格高騰時の購入はできるだけ避ける

まずは基本的に「価格高騰時にはできるだけ購入しないようにする」ということが重要となります。仮想通貨は全体的に価格変動率が非常に高い資産であるため、価格高騰時に購入した場合にはその分だけ「暴落によるマイナスのリスク」があります。

ビットコインの値動きは徐々に複雑化してきてはいるものの、長期チャートで確認すれば「今の価格は高いのか?安いのか?」が分かりやすくなるため、実際に購入する場合には広い時間軸・範囲・視野で判断して、価格が高騰し過ぎている可能性がある場合は、購入を避けるようにすることが重要な対策となります。

仮想通貨関連の情報・ニュースをしっかり確認する

『ビットコイン価格暴落の歴史』でも書いているように、仮想通貨の値動きは市場が拡大するにつれて徐々に複雑化してきているため、現在は「仮想通貨関連の情報・ニュースをしっかり確認する」ということが非常に重要となっています。

半減期サイクルに基づいてビットコイン価格が変動していた初期の頃は「暴落したら買う・高騰したら売る」といった単純な方法でも利益を出すことができましたが、現在は規制・ハードフォーク・ハッキングなど世界中の様々なニュースに反応して価格が変動するため、公式サイト・他社メディア・SNSなども活用しながら常に最新の情報を収集しておくことが重要です。

テクニカル分析の知識を身につける

仮想通貨価格はニュースや発表などの影響を受けますが、トレーダー・投資家の間では「テクニカル分析」による売買サインも重要視されているため、そのような知識を身につけることも重要な対策となります。

トリプルトップ(三尊天井)などの代表的な売りサインは世界中の投資家の間で重要視されるため、そのようなサインを見極めながら日々のニュースを確認するようにすれば、価格暴落を事前に予測できる可能性が大幅に高まると期待されます。

価格が高騰したら一部売却して他の資産に再投資

暗号資産は価格変動が激しく、高騰した銘柄はどこかのタイミングで下落するため、「価格が高騰したら一部を売却して、上昇していない他の資産に再投資する」というのも1つの有力な手段となります。

高騰中に売却することによってその後の上昇分の利益を失う可能性はありますが、仮想通貨投資では『深追いしたことによって損失を出した・利益が減った』というケースも多いため、一定のラインで利確して広い視野で再投資先を探してみるのも良いと考えられます。

レバレッジ取引での「ショート(空売り)」を検討

価格暴落のリスクを抑えるための方法の一つとしては「レバレッジ取引でショート(空売り)する」という方法もあります。レバレッジ取引のショートポジションを取ると「売り」から市場に入ることができるため、下落相場でも利益を出すことが可能となります。

ただし、レバレッジ取引には「ロスカットで強制清算される」などの高いリスクも潜んでいるため、実際にレバレッジ取引を利用する場合には十分な証拠金を準備して余剰資金で極めて慎重に取引するよう細心の注意が必要です。

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