SONY（ソニー）暗号資産対応「eスポーツベッティングプラットフォーム」の特許申請

PlayStation（プレイステーション）関連ハード・ソフトの研究開発・製造・販売などを行なっている「ソニー・インタラクティブエンタテインメント（Sony Interactive Entertainment/SIE）」が、暗号資産・仮想通貨・ゲーム資産・デジタル権利などを利用してeスポーツで賭けを行うことができる『Eスポーツベッティングプラットフォーム』の特許を申請していることが明らかになりました。

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仮想通貨だけでなく「NFT」も利用できる可能性？

ソニーグループが100%出資する多国籍ビデオゲーム・デジタルエンタテインメント企業「ソニー・インタラクティブエンタテインメント（Sony Interactive Entertainment/SIE）」が、暗号資産・仮想通貨・ゲーム資産・デジタル権利などを利用してeスポーツで賭けを行うことができる『Eスポーツベッティングプラットフォーム』の特許を申請していることが明らかになりました。

『E-SPORTS BETTING PLATFORM（Eスポーツベッティングプラットフォーム）』というタイトルが付けられたこの特許申請書類は2021年5月13日に公開されたものの、特許出願日は2019年11月8日とされているため、同社は数年前からこのプラットフォームの研究開発に取り組んでいたと考えられます。

Eスポーツベッティングプラットフォームは、格闘ゲームのトーナメントなどとったライブ中継されるeスポーツの試合観戦者が、リアルタイムで試合結果などに賭けることができるシステムとなっており、賭けに使用されるものについての説明欄では『賭け金は法定通貨やビットコインなどの金銭が使用される場合もあれば、ゲーム資産やデジタル権利などの非金銭的なものが使用される場合もある』と説明されています。

デジタル権利とは「デジタル化された権利」のことを指すため、ゲーム内アイテムなどの所有権を証明することができる「Non-Fungible Token（NFT）」などが賭けに使用できる可能性もあるとして注目が集まっています。

また、賭けのオッズ（概算配当率）に関しては『過去のゲーム分析を使用して決定することも、パリミュチュエル方式(*1)で決定することもできる』と説明されています。
(*1)パリミュチュエル方式：賭けの総売り上げをプールして、興行主がそこから一定割合を差し引き、残りの金額を賭けの勝者に配分する方法のこと

さらに書類の中では「Eスポーツベッティングプラットフォーム」がプレイステーション以外の様々なデバイスにも対応可能であることも説明されており、具体的には「インターネット対応テレビ・スマートテレビ・家庭用電化製品・スマートフォン・タブレット・ノートパソコン・インターネット対応時計」などが挙げられている他、「MicrosoftやNintendo製のゲーム機」に加えて「他社メーカーの仮想現実（VRヘッドセット）や拡張現実（AR）ヘッドセット」などもサービス対象となることが説明されているため、そのような面でも注目が集まっています。

「Eスポーツベッティングプラットフォーム」がいつ頃公開されることになるかなどについては明らかにされていないものの、このプラットフォームが正式に利用可能になれば、仮想通貨やNFTなどを使用して家庭用ゲーム機などでeスポーツ関連の賭けを楽しむことができるようになると予想されるため、今後の正式発表にも期待が高まっています。

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