Trezor Suite「ビットコインのP2P取引」が可能に|Hodl Hodlと連携

by BITTIMES   

人気のハードウェアウォレットである「Trezor(トレザー)」は2022年11月10日に、ユーザー間で仮想通貨を直接取引することができるP2P取引プラットフォーム「Hodl Hodl」との連携によって、本人確認手続きなしでデバイスから直接ビットコイン(BTC)を取引できるようになったことを発表しました。

こちらから読む:関東財務局、FTX Japanに業務停止命令「暗号資産」関連ニュース

Hodl Hodlを介した「BTCのP2P取引」が可能に

Trezor(トレザー)は2022年11月10日に、ユーザー間で仮想通貨を直接取引することができるP2P取引プラットフォーム「Hodl Hodl」との連携によって、本人確認手続きなしでデバイスからビットコイン(BTC)を直接取引できるようになったことを発表しました。

「Hodl Hodl」はユーザー同士で直接ビットコインを売買することができる「ピアツーピア(P2P)」の仕組みを採用したビットコイン取引プラットフォームであり、本人確認手続きなしで世界中のBTC保有者とビットコインを売買できる環境を提供しています。

同プラットフォームは、暗号資産の送金に複数の署名を必要とする「マルチシグ」の技術を取り入れることによって、プラットフォーム側がユーザーの資産を保管することなく、買い手と売り手の間で安全にビットコインを取引できるようにしています。

なお「Hodl Hodl」を介したビットコインのP2P取引は、Trezorで管理している暗号資産をパソコン上で操作することができるデスクトップアプリ「Trezor Suite」の「Buy P2P」という項目から行うことができるとのことです。

(画像:Satoshi Labs)(画像:Satoshi Labs)

鍵を持たぬ者は、コインを持たず

Trezorは公式発表の中で仮想通貨業界で有名な『Not your keys; not your coins(鍵を持たぬ者は、コインを持たず)』ということわざを強調しており、"暗号資産保有者は自分自身で秘密鍵を持つべきだ"ということを強調しています。

ハードウェアウォレットで自分の暗号資産を管理して、P2P取引でそれらの暗号資産を売買すれば、中央集権型取引所などに資産を預けることなく、自分で暗号資産を管理したまま仮想通貨を取引することができます。

最近では「暗号資産取引所側の問題によって資産を出金・取引できなくなる」などの問題が発生しているため、今後はこのような"自己管理型ウォレット内でのP2P取引"などの需要が高まっていく可能性があると予想されます。

>>「Satoshi Labs」の公式発表はこちら
>>「Hodl Hodl」の公式サイトはこちら

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TREZORの画像 TREZORの日本正規販売店はこちら

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