富裕層の73％が「暗号資産投資」に関心｜2022年末までの購入を検討【DeVere Group調査】

ドバイに本社を構える投資顧問会社「DeVere Group（デヴィア・グループ）」が700人以上の富裕層を対象として実施した調査で、回答者の73％が『すでに仮想通貨を保有している』または『2022年末までに暗号資産に投資することを検討している』と回答したことが「CoinTelegraph」の報道で明らかになりました。

暗号資産投資への関心「1年で5％増加」

DeVere Group（デヴィア・グループ）はドバイに本社を構える大手投資顧問会社であり、公式サイトの情報によると世界100ヶ国以上に80,000人を超えるクライアントを有しているとされています。同社は2019年5月にも富裕層約700人を対象としたアンケート調査を実施したことを報告していましたが、今回は今年新たに富裕層700人以上を対象に行われた調査の結果が報告されています。

「CoinTelegraph」の報道によると、今回の調査では回答者の73％が『暗号資産をすでに保有している』または『2022年末までに投資しようと考えている』と回答したと報告されています。

同様の調査は2019年にも行われていたものの『暗号資産を保有している・投資を検討している』と回答した人の数は、昨年の68％から73％へと増加したと説明されています。

今回の調査に参加した富裕層は「100万ポンド（約1.3億円）以上を有する個人」であり、アメリカ・イギリス・アフリカ・オーストラリア・アジア・中東などの地域に住む人々だとされているため、これらの地域に富裕層の間では暗号資産投資への関心が徐々に高まってきていると考えられます。

徐々に増加する「ビットコイン投資家」

DeVere Groupの創業者兼CEOであるNigel Green（ナイジェル・グリーン）氏は『ビットコインは今年の年初来から125％上昇している最もパフォーマンスの高い資産の1つである』と語った上で、ビットコインのような暗号資産は"取り残されたくない"と考えている裕福な投資家の注目を集めていると説明しています。

調査が示しているように、この印象的なパフォーマンスは「デジタル資産がお金の未来である」ということを示しており、過去に取り残されたくないと考えている裕福な投資家の注目を集めています。

数年前まではビットコインなどの仮想通貨に対する批判的な意見が多く見られていたものの、最近ではそのような人々にも変化が見られ初めており、最近では以前までBTCに否定的な立場をとっていた米国の著名投資家Stanley Druckenmiller（スタンリー・ドラッケンミラー）氏がBTCに投資したことを明かしています。

最近では「Square（スクエア）」などの大手企業が大量のビットコインを購入したことなども報告されていましたが、ビットコインの供給量は限られているため、そのような大手企業や富裕層の人々がBTCを大量購入するようになると、BTCの希少性がさらに高まり、価格上昇の勢いが加速する可能性があると予想されます。

>>「CoinTelegraph」の報道はこちら

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